西洋の自死　移民・アイデンティティ・イスラム

2019年3月号掲載

西洋の自死　移民・アイデンティティ・イスラム

欧州は自死を遂げつつある ―― 。大量移民を受け入れ続ける欧州の未来に、気鋭の英国人ジャーナリストが警鐘を鳴らした。移民制限を唱える人への誹謗中傷、失われつつある西洋的な文化や価値観。さらには、マスコミがタブー視し、あまり報じられない移民によるレイプの問題などにも斬り込み、移民の受け入れの是非を問う。

著　者：ダグラス・マレー 出版社：東洋経済新報社 発行日：2018年12月
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領土消失　規制なき外国人の土地買収

2019年3月号掲載

領土消失　規制なき外国人の土地買収

中国資本による土地買収の実態を暴いた、『爆買いされる日本の領土』。本書は、この書の続編である。奄美大島などで進む土地買収問題の現状を伝えるとともに、外国資本による日本の国土買収が止まらない理由を、諸外国の法規制と比較して解説。土地買収を容認し続けると、国家そのものの存在が危うくなると警告する。

著　者：宮本雅史、平野秀樹 出版社：KADOKAWA（角川新書） 発行日：2018年12月
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ブロックチェーン、AIで先を行く　エストニアで見つけた つまらなくない未来

2019年3月号掲載

ブロックチェーン、AIで先を行く　エストニアで見つけた つまらなくない未来

欧州の共和制国家・エストニア。人口わずか130万人余りのこの国は、IT立国を掲げ「電子政府」を実現したことで、今、世界中から注目を集めている。サインも紙の契約書もない。行政手続きの99％はオンラインで完結…。近未来を先取りする革新的な取り組みの数々は、いかにしてなされたのか。現地を取材した記者が報告する。

著　者：小島健志、孫 泰蔵（監修） 出版社：ダイヤモンド社 発行日：2018年12月
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国家と教養

2019年3月号掲載

国家と教養

教養なき国民が国を滅ぼす ―― 。ベストセラー『国家の品格』の著者が、「現代に相応しい教養」のあり方を提言。各国の国民が十分な教養を持たない限り、世界の混迷は永遠に続く。こう語り、今日備えるべき、人文、社会、科学、大衆文化の「教養の4本柱」を示す。実体験や読書により、真に血肉化された教養の必要性が説かれる。

著　者：藤原正彦 出版社：新潮社（新潮新書） 発行日：2018年12月
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FEAR 恐怖の男　トランプ政権の真実

2019年2月号掲載

FEAR 恐怖の男　トランプ政権の真実

かつて「ウォーターゲート事件」をスクープし、ニクソン大統領を退陣に追い込んだボブ・ウッドワード。伝説の記者が、今度はトランプ大統領に斬り込んだ。内部事情をよく知る重要人物らへの極秘インタビューを基に、ホワイトハウスの意思決定の実態を暴露。“恐怖の男”ドナルド・トランプの人となりを浮き彫りにする。

著　者：ボブ・ウッドワード 出版社：日本経済新聞出版社 発行日：2018年11月
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BCGが読む経営の論点2019

2019年2月号掲載

BCGが読む経営の論点2019

デジタル化の進展で、これから何が起こるのか？　企業はどう備えるべきか？　今後の経営を考える上で欠かせない10の論点を、BCG（ボストン コンサルティング グループ）のコンサルタントが徹底解説。AI、アジャイル、自動運転車…。デジタルとのつながりが深い重要なテーマを掘り下げ、その特徴や可能性、留意点を示す。

著　者：ボストン コンサルティング グループ（編） 出版社：日本経済新聞出版社 発行日：2018年11月
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ギグ・エコノミー襲来　新しい市場・人材・ビジネスモデル

2019年2月号掲載

ギグ・エコノミー襲来　新しい市場・人材・ビジネスモデル

“ギグ・エコノミー”とは、「期間が不確かな臨時の仕事＝ギグ」を支えるビジネスの仕組みのこと。米国では今、約4000万人がギグを行い、総額1兆1000万ドル超を稼いでいるという。本書は、この新しいビジネスモデルの全体像を描くもの。ギグ・エコノミーの定義から、現状、企業と労働者にとっての未来までをわかりやすく説く。

著　者：マリオン・マクガバン 出版社：CCCメディアハウス 発行日：2018年11月
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日本の少子化 百年の迷走　人口をめぐる「静かなる戦争」

2019年2月号掲載

日本の少子化 百年の迷走　人口をめぐる「静かなる戦争」

日本の人口減少が止まらない。予測によれば、2110年の総人口は約4300万人（2015年時の3分の1）、年間出生数は24万人弱（同4分の1）に。激減の理由とは？　少子化の根本原因を探るべく、日本の近現代史を「人口」の視点から捉え直した。戦後の出生数減少の裏にはGHQの占領政策があるなど、興味深い指摘がなされる。

著　者：河合雅司 出版社：新潮社（新潮選書） 発行日：2015年12月
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「縮み」志向の日本人

2019年2月号掲載

「縮み」志向の日本人

日本文化の特質とは？　日本人の考え方は、欧米など他国の人と何がどう違うのか？　古くから、日本人は小さいものに美を認め、何事も縮めようとする「縮み志向」だったと語る韓国の文芸評論家が、短歌や小説、生活様式などから、その特質を読み解く。外国人ならではの視点がキラリと光る、「日本文化論」である。

著　者：李 御寧 出版社：講談社（講談社学術文庫） 発行日：2007年4月
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日経BP総研2030展望　ビジネスを揺るがす100のリスク

2019年1月号掲載

日経BP総研2030展望　ビジネスを揺るがす100のリスク

自動運転など新しいテクノロジーやアマゾンなど既存業界に参入する新しいプレーヤーが、従来のビジネスモデルを変え、業界ルールを壊しつつある。こうした変化は、企業にとってリスクになりかねない。だが、逆手にとればチャンスにできる。本書では、日経BP総研が、2019年以降注意すべきリスクを100件選び、解説する。

著　者：日経BP総研（編著） 出版社：日経BP社 発行日：2018年10月
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ジェンダーはビジネスの新教養である　炎上しない企業情報発信

2019年1月号掲載

ジェンダーはビジネスの新教養である　炎上しない企業情報発信

近年、一流企業のCMがインターネットで「女性差別」だと批判され、「炎上」する例が相次ぐ。その原因は「ジェンダー視点」の欠如にある、と著者は指摘。ジェンダーとは何か。炎上することなく、消費者に共感してもらえる情報発信をするには何に気をつければよいか。資生堂やサントリーなどのCM炎上事例を引き、考察する。

著　者：治部れんげ 出版社：日本経済新聞出版社 発行日：2018年10月
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習近平のデジタル文化大革命　24時間を監視され全人生を支配される中国人の悲劇

2019年1月号掲載

習近平のデジタル文化大革命　24時間を監視され全人生を支配される中国人の悲劇

ネットの検閲、全国規模での監視カメラの設置、個人情報の把握…。中国では今、習近平政権による「デジタル文化大革命」ともいうべき政策が進む。狙いは何か？　何を恐れてのことか？　中国政府のブラックリストに載った著者が、本革命の目的、驚くべき現状を報告。さらに、究極の監視社会へと突き進む中国の近未来を見通す。

著　者：川島博之 出版社：講談社（講談社＋α新書） 発行日：2018年10月
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マーガレット・サッチャー　政治を変えた「鉄の女」

2018年12月号掲載

マーガレット・サッチャー　政治を変えた「鉄の女」

英国初の女性首相、マーガレット・サッチャーの評伝である。個人の経済的自由を最大化し、国家の介入を最小化する「サッチャリズム」で経済を改革し、冷戦勝利に貢献。なぜ彼女は歴史に名を刻む業績を残せたのか。生い立ちや信仰心、盟友レーガン米大統領との関係など、様々な角度から“鉄の女”のリーダーシップを考察する。

著　者：冨田浩司 出版社：新潮社（新潮選書） 発行日：2018年9月
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日本人として知っておきたい世界史の教訓

2018年11月号掲載

日本人として知っておきたい世界史の教訓

混迷する国際社会の中で、日本が生き抜くために必要なこととは？　それは、「大きなスケールの歴史に基づいて世界をよく知ること」。こう語る国際政治学者・中西輝政氏が、世界史の事件を読み解いた。20世紀の世界で覇権国であり続けた英米両国の覇権の本質に関する考察を中心に、世界史から日本が学ぶべき教訓を引き出す。

著　者：中西輝政 出版社：育鵬社 発行日：2018年8月
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劣化するオッサン社会の処方箋　なぜ一流は三流に牛耳られるのか

2018年11月号掲載

劣化するオッサン社会の処方箋　なぜ一流は三流に牛耳られるのか

日大アメフト部監督による暴行指示、財務省事務次官のセクハラ、財務省による森友・加計問題に関する情報の改竄・隠蔽…。最近、50～60代の、いいオトナによる不祥事が相次ぐ。なぜか。「オッサン」が劣化した理由を、その世代の行動様式・思考様式を切り口に考察、若者がオッサンに対抗するための“処方箋”も提示する。

著　者：山口 周 出版社：光文社（光文社新書） 発行日：2018年9月
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「働き方改革」の嘘　誰が得をして、誰が苦しむのか

2018年11月号掲載

「働き方改革」の嘘　誰が得をして、誰が苦しむのか

安倍政権が主導する「働き方改革」。柔軟な働き方が可能になり、長時間労働が是正されるなど、政府は働く人のメリットを謳うが、果たして本当なのか？　取材を続けてきた新聞記者が、改革の実態を明らかにし、警鐘を鳴らす。「働き方改革は名ばかりで、働かせる側の論理でつくられた、財界主導の『働かせ方改革』」だ、と。

著　者：久原 穏 出版社：集英社（集英社新書） 発行日：2018年9月
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憲法とは国家権力への国民からの命令である　民主主義の主権は在民にあり

2018年11月号掲載

憲法とは国家権力への国民からの命令である　民主主義の主権は在民にあり

憲法の最大の使命は、生命、自由、財産という、国民の基本的人権を守ること。だが政府は、自国民を他国が拉致してもほぼ何もせず、バブル崩壊時に助けたのは大銀行。にもかかわらず、国民は「憲法違反」だと声を上げない。本気で憲法と向き合わない。そんな現状を憂える著者が、近代民主主義を通観し、憲法の本質を説く。

著　者：小室直樹 出版社：ビジネス社 発行日：2013年7月
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米朝首脳会談と中国、そして日本はどうなるのか

2018年10月号掲載

米朝首脳会談と中国、そして日本はどうなるのか

これまでの対中国政策は誤りだった！　今、アメリカのメディアや専門家、そしてトランプ政権からこんな声があがっている。では今後アメリカは、軍備増強、国際規範の無視、独裁の強化を進める中国と、どのような関係を築くのか？　米中をよく知るジャーナリスト・古森義久氏が、トランプ政権の外交の真意を考察する。

著　者：古森義久 出版社：ビジネス社 発行日：2018年8月
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新世界秩序　21世紀の“帝国の攻防”と“世界統治”

2018年10月号掲載

新世界秩序　21世紀の“帝国の攻防”と“世界統治”

19世紀は英国が、20世紀は米国が世界を支配した。では、21世紀は？　経済学者・思想家のジャック・アタリ ――“ヨーロッパを代表する知性”が「21世紀の新世界秩序」を提示。彼の見立てによれば、世界は無秩序とカオスに陥る。そんな未来における切り札は“結束”だ。世界が結束すれば、持続的な成長は可能だという。

著　者：ジャック・アタリ 出版社：作品社 発行日：2018年7月
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the four GAFA 四騎士が創り変えた世界

2018年10月号掲載

the four GAFA 四騎士が創り変えた世界

「GAFA」とは、グーグル、アップル、フェイスブック、アマゾンのこと。デジタル時代の四強を、その頭文字をとってこう呼ぶ。彼らは、無限の資金と天才的な人材を武器に、新旧・大小を問わず多くの企業を飲み込んでいる。本書は、GAFAが創り出す世界や共通点を詳述。果たして、彼らは人類を幸せに導くのか、それとも ―― 。

著　者：スコット・ギャロウェイ 出版社：東洋経済新報社 発行日：2018年8月
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