新刊ビジネス書の要約『TOPPOINT(トップポイント)』
最新号に掲載している“一読の価値ある新刊書”10冊の内容をご覧いただけます。
編集部が独自のテーマを設定し、5冊程度の良書を選出して紹介します。
編集部員が思わず読書メモを取った、良書の中の“一節”や“物語”を紹介します。
編集部員が「いま改めてお薦めしたい本」「再読したい名著」をPick Up!
各ジャンルにおける必読の名著10冊を編集部が選定。選書は随時更新します。
1万人以上の定期購読者を対象とした読者アンケートで決定された、半年ごとのベストビジネス書です。
2025年10月号掲載
医療費削減、民営化、賃金引き締め…。歴史的に繰り返されてきた、様々な緊縮政策。その目的は、常に“財政健全化”とされてきた。しかし、真の狙いは「資本主義体制の維持」であり、単なる経済政策ではなかった! 第1次大戦後に端を発し、今日まで続く「富裕層への富の集中」と「労働者階級の抑圧」を、気鋭の経済史家が暴く。
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幸福をもたらす消費とはどのようなものか? 消費研究の第一人者が、近年のトピックスをもとに考察した。昭和レトロブーム、ミニマリズム…。様々な現象から導き出したのは、「文化」の豊かさを求めることと、「社会」に悪影響を及ぼさないこと。これらを両立させることが幸福のカギだとし、目指すべき消費のあり方を示す。
日本の男女賃金格差は22%と、欧米のどの国よりも大きい。だが、その解消に向けた企業の動きは鈍い。「日本の取り組みは周回遅れ」。こう指摘する人事経済学の第一人者が、原因と対策をわかりやすく説く。労働時間やジェンダーバイアスなど、格差を生む要因、企業が行うべき取り組み、さらには格差縮小に伴うメリットが示される。
2025年8月号掲載
長年のデフレから脱却して、インフレに転じた日本経済。賃上げの報道も目にするが、生活の豊かさを実感している声はそう多く上がってこない。なぜか? 今のインフレは、通常とは異なる“歪なインフレ”だからだ。こう喝破するエコノミストが、物価、賃金、金利の関係が複雑に絡み合った、「新型インフレ」の正体を解き明かす。
2025年7月号掲載
「新自由主義」は破綻しつつある!? 市場は効率的だから、規制は不要。冷戦後、世界を席巻したこの経済システムに、ノーベル賞経済学者が異を唱えた。価格支配力を持つ企業が庶民を搾取している、超富裕層がメディアを支配し、自らに都合のよい世論を導いている…。規制なき社会の“失敗”を明かし、新たな枠組みを示す。
2025年5月号掲載
日本の生産性は、この四半世紀で30%も向上した。しかし、実質賃金は横ばいのまま。なぜか? 人気エコノミストが、原因を読み解いた。儲かっても溜め込む大企業、長期雇用制を前提とした雇用慣行、株主至上主義に基づく企業統治改革…。日本経済が抱える様々な“死角” ―― 経済停滞を長期化させた要因を明確に示す。
2019年、「老後資金2000万円問題」が大きな議論を呼んだ。だが、少子高齢化が進む今日、本当にこの金額で十分なのか。老後生活に向けて何をどう備えるべきか。野口悠紀雄氏が、将来の国の姿を念頭に置きつつ考察した。超高齢化社会となった日本で広がる「終末格差」、年金制度が抱える問題などを、経済的な視点から論じる。
幸せでゆたかな一生を送りたい ―― 。誰もがそう願い、経済成長によって「ゆたかな富」がもたらされた。しかし、物的なゆたかさは、幸福にはつながっていない。人のつながりは希薄になり、社会は息苦しくなっている。「ウェルビーイング」(ゆたかな生)の実現には何が必要なのか? 経済学の知見を基に考える。
2025年4月号掲載
近年、中国は不動産バブルが弾け、経済が低迷している。その一方、EV(電気自動車)などの新興産業は快進撃を続け、過剰生産が危惧されている。一見、この2つの問題は関連がなさそうだが、実はコインの表と裏。どちらも中国経済の性質によるものだ。それは何か? 中国をよく知る経済学者とジャーナリストが明らかにする。
日本経済の長期的な停滞は、「異常な円安」の放置によってもたらされたものだ ―― 。この国の金融政策の問題点を、野口悠紀雄氏が喝破した。諸外国にはない日本経済ならではの弱さ、そして大企業を中心に進む、インフレに便乗した「強欲資本主義」の動きなど、政府・日銀の政策運営に影響を与える諸要素を、縦横に分析する。
2025年2月号掲載
世界は今、異常気象や社会の分断など、数々の問題を抱えている。その根源は、利益のためなら、他者や環境、社会を顧みない「資本主義」システムだ。これを、いかに修正すればよいか、世界的経済学者が答えを出した。ビジネスの「目的(パーパス)」「道徳律」「利益」といった観点から、資本主義の望ましいあり方を明らかにする。
2025年1月号掲載
2025年、世界の経済・社会はどうなるのか? 激しく流動する世界の行方を、大和総研のエコノミストたちが見通した。トランプ新政権下の米国、不動産不況や人口減少問題に直面する中国、緩やかな成長が見込まれるも下振れリスクに注意を要する日本…。ビジネスパーソンなら知っておきたい情報を広範に把握できる1冊だ。
日本は今、衰退の一途をたどっている。歯止めのかからない“異次元”の少子化、バブルともいうべき株高、“中間層”の分解、等々。これら、すべての背景にあるのは「貧困」であり、そして「資本主義」である。マルクス経済学者が、社会に貧困をもたらす原因 ―― 資本主義が成立して以来の根本的な問題を指摘し、警鐘を鳴らす。
人口が減り続けてやまない日本。今後、この国の経済・社会がどこへ向かうのか、各種データを基にアナリストが明らかにした。生産性は堅調だが、経済成長率は低迷。賃金は上昇基調に転じる。人手不足はますます深刻に…。先が見えにくい今だからこそ、知っておきたい“人口減少経済”における「変化」と「未来予測」を提示する。
2024年12月号掲載
2013年、「これまでとは全く次元の違う金融緩和」として始まった“異次元緩和”。2024年3月、日銀はこれに終止符を打つ。財政規律の弛緩、膨れ上がった日銀の国債保有残高、メディアや国民の不信…。類例がないこの政策は、日本経済の姿を変えた。元日銀理事が異次元緩和の11年間を総括し、問題点の数々を明らかにする。
2024年10月号掲載
今後、気候変動対策や循環型経済などが進めば、産業構造が劇的に変わる。その時、雇用はどうなるのか? 社会が抱える問題を踏まえ、これから先細りする雇用、生まれてくる雇用について語った。自動車産業の雇用は世界全体で600万人減る、農法研究などの雇用は430万人増える…。データを基に、近未来の社会の姿を示す。
円安が止まらない。2024年4月には1ドル160円台と、約34年ぶりの安値を更新。なぜか。弱い円の正体は統計上の数字だけでは見えない。こう指摘するエコノミストが、為替市場の「需給」を分析し、円安の真因に迫った。経常収支の分析から、インバウンド需要の黒字を上回る「新時代の赤字」、「仮面の黒字国」の姿が見えてくる。
2024年8月号掲載
市場経済・近代的企業・技術が牽引した「長い20世紀」は終わった ―― 。1870年から2010年まで、人類史上初めて「経済」が主役となった世紀を克明に描き出す。「長い20世紀」の始まり、この世紀が人々や社会にもたらしたもの、そして迎えた終焉。大局的な視点から「経済成長は人類を幸福にしたか?」を問う1冊だ。
1970年代以降、英米から世界に広がった“新自由主義”。自由市場を信奉し、小さな政府や規制緩和を掲げるそれは、今、社会の格差を増大させる一因となっている。なぜ、このような思想が世界に浸透したのか? 政治経済の中枢を占める人々の思惑、そして新自由主義を各国に受け入れさせた手練手管を、歴史を辿り明らかにする。
2024年6月号掲載
「企業」という存在は、常に世界の行方を左右してきた。古代ではローマを戦争の勝利に導き、20世紀にはフォードが米国民に夢を与えた。そして今、フェイスブックが民主主義の形を変えつつある。彼らの姿から見えてくるのは、単なる利益追求に終わらない企業のあり方だ。歴史を振り返り、改めてその“存在意義”を検証する。
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