新刊ビジネス書の要約『TOPPOINT（トップポイント）』
2023年9月号掲載
経済は停滞し、格差は拡大、そして競争は機能不全…。今日の世界経済は、様々な「壁」に直面している。これらの問題はなぜ生じているのか？ 根本にあるのは、研究開発やブランド、ソフトウェアなどの「無形資産」が価値を持つ経済の台頭だ。“無形経済”が抱える課題の全貌を、金融・経済政策の専門家らが解説する。
2023年7月号掲載
“限りない成長”と“持続可能性”。今、私たちの社会は、両者の間で揺れている。これから進むべきは、どちらの道か？ 著者の答えは、後者だ。そして、科学と資本主義は“車の両輪”のような形で歩んできたとし、その過去・現在・未来を俯瞰。目指すべき、環境・福祉・経済が調和した、「持続可能な福祉社会」の像を示す。
気温上昇、動植物の絶滅、格差拡大…。近年、急速に地球環境や社会が悪化している。原因は、成長を追い求める「資本主義」だ。本書はこう指摘し、各種統計、研究を引きつつ、成長がもたらすマイナス面を解説。「語りたいのは希望」という経済人類学者が、人類や地球に不幸と破滅をもたらさない、「成長に依存しない」社会を描く。
2023年6月号掲載
金融史・経済史の研究者が、なぜバブルが生じ、弾けるのかを分析した書である。「市場性」「通貨と信用」「投機」。この3要素を軸に、急騰と反落のメカニズムを解明し、普遍的な法則を導き出す。著者によると、ITバブルやサブプライム・バブルなど、昨今はバブルの頻度が増している。そうした中、将来に備える上で示唆に富む1冊だ。
2023年4月号掲載
10年後、20年後の日本の姿とは？ 長年、日本の未来を考え続けてきた野口悠紀雄氏が、この国の将来を予測。経済、安全保障、医療・福祉など、様々な角度から、激変する社会の姿を描く。氏は言う。「未来は与えられるものではなく、主体的に作っていくもの」。そのためには、未来を正しく理解し、変化に備えねばならない。
人気レストランがチェーン展開に失敗、スタートアップが事業拡大中に資金難で破産…。ビジネスの現場では、事業やアイデアの「スケールアップ」（規模拡大）に失敗するケースが少なくない。なぜか？ 事業のスケールアップに欠かせない5つの条件、最大の効果をもたらす方法を、行動経済学の大家が説く。
2023年3月号掲載
難解な数式で示される経済学は、科学的で、真実のように見える。だが、経済学者の著者は言う。「現代の主流の経済学は、ウソに満ち溢れている」。資本主義が自由と競争を促進する、公的年金制度は近い将来、高齢化によって崩壊する…。本書は、まことしやかに説かれる理論の“ウソ”を暴き、その背後に潜む“狙い”を明らかにする。
1867年に初版が刊行された『資本論』。世界的な名著だが、読み通すのは容易ではない。本書は、難解・長大で知られる、この大著のエッセンスをわかりやすく説くもの。近年の研究成果も踏まえ、『資本論』を従来にない視点から読み直し、マルクスの真意に迫る。誰もが理解できる、文字通り“ゼロから”の入門書だ。
2023年2月号掲載
人の意思決定は、必ずしも合理的ではない。過去の経験、他の人の言動など様々な要素に影響され、非合理な選択をしてしまう。その原因となる人間の思考のクセやバイアスを、多数の例を挙げて解説。それらを踏まえた上で、より良い選択を後押しする「ナッジ」の手法を紹介する。2009年刊『実践 行動経済学』の「完全版」。
エネルギーの枯渇、金融システムの破綻、気候変動問題…。今、人類は様々な脅威に直面している。このままでは、私たちの社会は“崩壊”しかねない ―― 。現代文明の脆さを喝破した、警世の書である。これから起きることは何か？ 多方面で指数関数的に増加する“危機要因”を明らかにし、地球的規模の崩壊の道筋を予測する。
2023年1月号掲載
人類は今、様々な「巨大な脅威（メガスレット）」に直面している。過剰債務、スタグフレーション、脱グローバル化…。これらの脅威はかつてない規模で進み、広範囲に大損害をもたらす可能性が高い。破滅は目の前だ！ かつて2007年の世界金融危機を予知し、対応した米国の経済学者が、“世界大混乱”を警告、備えを促す。
変化が激しく、先を読むのが難しい今日の世界情勢。2023年、各国経済はどのような局面を迎えるのか、大和総研のエコノミストたちが考察した。米国は高インフレに耐えられるか。エネルギー危機に直面するEUは？ 厳しい外部環境の中、日本の経済活動は正常化できるのか…。世界経済の基礎知識を示しつつ、多面的に展望する。
1923年、ドイツは空前絶後のハイパーインフレに見舞われた。毎日、商品は値上がりし、紙幣は紙くず同然に。そして国が破綻…。通貨の価値が10年前の1兆分の1になるという「通貨の崩壊」は、なぜ起きたのか？ パニックに陥った国民、困難な決断を先延ばしにした政治など、当時の状況を克明に描き、我々の反面教師とする。
2022年12月号掲載
経済学者の野口悠紀雄氏は言う。日本の政策決定機構が“深刻な麻痺状態”に陥っている、と。物価高騰を問題としながら、金融緩和を続けて円安を放置するという、矛盾した経済政策を続けているからだ。本書では、現在、この国が直面している経済問題の本質を明らかにし、円安脱却に向け、金融政策の転換の必要性を訴える。
2022年9月号掲載
毎年、スイスで開催される「世界経済フォーラム総会」（通称ダボス会議）に集う、名だたる億万長者たち。“ダボスマン”と呼ばれる彼らは、これまで言葉巧みに嘘を浸透させ、減税や規制緩和を勝ち取ってきた。そんなダボスマンの論理や世界経済への影響などについて、ニューヨーク・タイムズ紙の記者が明らかにする。
中国経済は、高度成長期を過ぎ、今や減速期に入りつつある。主要国トップの巨大市場は、これからどうなるのか？ 習近平政権が進める「共同富裕」政策、急速に進む少子化、デジタル経済の急拡大、ハイテク分野の米中デカップリング…。経済を左右する様々なデータをもとに中国が直面するリスクを分析、今後の中国経済を見通す。
日本を「魔改造」すれば、再び世界の頂点に立つことも夢ではない！ 未来予測の専門家が、人口減少など様々な問題に対する大胆な解決策を示す。「移民によって総人口を1億4000万人に」「2030年代前半に中央四国リニア新幹線を全面開業」等々。日本人が触れようとしない不都合な論点に踏み込み、改革案を提言する。
人の意思決定は、合理的であるとは限らない。例えば、ダイエットを計画しても、今日の食欲を優先し、先延ばししてしまう…。そんな人間の特性を研究するのが行動経済学である。本書は、人間の意思決定のクセをわかりやすく解説。そして、行動経済学的な特性を用いて、より良い意思決定、行動を促す「ナッジ」の作り方を示す。
2022年5月号掲載
他の先進国に比べ、物価や賃金が低い日本。このままだと、日本の1人あたりGDPはOECD平均を下回り、「先進国」から脱落しかねない、と経済学者の野口悠紀雄氏が警鐘を鳴らす。長期停滞の元凶は、アベノミクスの円安政策にあると指摘し、その金融政策を検証。問題点を掘り下げ、復活するために今、何をすべきかを述べる。
2022年4月号掲載
大型増税か、政府支出の大幅削減か、どちらも拒み、債務危機に陥るか ―― 。これが、先進各国が今後迫られる“究極の選択”だ。その原因は、医療、年金、気候変動など、長期的な支出拡大の圧力。ほとんどの国が、かつてない財政の膨張に直面する。本書は、各種データを基にそれらの圧力を分析し、国家財政の未来を見通す。
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