新刊ビジネス書の要約『TOPPOINT（トップポイント）』
2023年9月号掲載
ウォーレン・バフェット ―― 。史上最強の投資家は、何に基づいて企業に投資するのか？ その戦略を、バフェット研究の第一人者たちが解説した。カギは“一貫性”。粗利益率や負債、収益などに、長期的な一貫性があるか否か。財務諸表から読み取れるこうした要素が、永続的な競争優位性を持つ企業を見極めるポイントだという。
2023年8月号掲載
実質賃金がマイナス、実質金利がマイナス…。2022年から加速したインフレで、私たちの所得や金融資産の実質的価値は、目減りする一方だ。増税同様、生活を圧迫する、この“インフレ課税”に政府・日銀はどう対応するのか？ 巨額の政府債務残高の問題と絡め、金融市場を知悉するエコノミストが解説する。
CFO（最高財務責任者）は、単なる金庫番ではない。企業成長のエンジンとなるべき存在だ ―― 。世界の投資家から4年連続「ベストCFO」に選出された著者が、CFOに求められる思考の真髄を解説。潰れもしないが、成長もしない。日本企業がそんな安定偏重の経営から脱し、自社を変革するためのヒントを、自らの経験を交え語る。
2023年6月号掲載
金融史・経済史の研究者が、なぜバブルが生じ、弾けるのかを分析した書である。「市場性」「通貨と信用」「投機」。この3要素を軸に、急騰と反落のメカニズムを解明し、普遍的な法則を導き出す。著者によると、ITバブルやサブプライム・バブルなど、昨今はバブルの頻度が増している。そうした中、将来に備える上で示唆に富む1冊だ。
2023年5月号掲載
私たちの税金は、一体どこに消えているのか ―― 。先進国で最悪レベルの借金、社会保障費も毎年過去最高を更新。政策効果の乏しい歳出を削減し、効果の高い歳出に転換する「ワイズスペンディング（賢い支出）」は急務だ。だが、現状はそれには程遠い。毎日新聞記者がコロナ対策や東京五輪を例に、“血税”が浪費される実態を暴く。
2023年1月号掲載
変化が激しく、先を読むのが難しい今日の世界情勢。2023年、各国経済はどのような局面を迎えるのか、大和総研のエコノミストたちが考察した。米国は高インフレに耐えられるか。エネルギー危機に直面するEUは？ 厳しい外部環境の中、日本の経済活動は正常化できるのか…。世界経済の基礎知識を示しつつ、多面的に展望する。
2022年4月号掲載
大型増税か、政府支出の大幅削減か、どちらも拒み、債務危機に陥るか ―― 。これが、先進各国が今後迫られる“究極の選択”だ。その原因は、医療、年金、気候変動など、長期的な支出拡大の圧力。ほとんどの国が、かつてない財政の膨張に直面する。本書は、各種データを基にそれらの圧力を分析し、国家財政の未来を見通す。
2022年3月号掲載
緻密で揺るぎない財務の戦略、原則があってこそ、企業は成長できる！ こう指摘する日本電産の創業者・永守重信氏が、半世紀にわたる企業経営を通して会得した“経営とお金の原則”を披露。キャッシュの重要性から、取引先の見極め方、M&A成功の秘訣まで。実践的な知識やノウハウが、具体的なエピソードを交え語られる。
2022年2月号掲載
「エンベデッド・ファイナンス」とは、「非金融企業が既存サービスに金融サービスを組み込んで提供する」こと。これが今、小売や通信、ITなど各種業界に広がっている。金融サービスを組み込むことで、顧客満足や購入金額の拡大が望めるからだ。この新たな金融サービスはどのようなものか、定義、事例など、詳しく紹介する。
2021年12月号掲載
これまでの世界をコントロールしてきたのは、資金力や権力だった。今、それが変わりつつある。今後、重要になるのはデータだ。とりわけ、「マネーのデータ」に注目すべきだと本書は指摘。データを制する者が世界を制する ―― 。そんな「データ資本主義」と呼ぶべき新たな経済の仕組みを、野口悠紀雄氏が平易に解説する。
2021年11月号掲載
2022年2月、北京五輪での披露が見込まれるデジタル人民元。だが、その仕組みや発行の狙いはいまだ謎に包まれたまま。それは、デジタル人民元が中国の国家戦略と深く関わっているからに他ならない。米国の通貨・金融覇権に挑戦し、「人民元通貨圏」を形づくる ―― 。そうした中国の目論見を、元日銀審議委員が徹底解説する。
2021年4月号掲載
物言う株主、アクティビスト。彼らは、業績の悪い企業を懲らしめ改善を迫るヒーローか、それとも、手早く稼ぐために企業を食い物にする乗っ取り屋か ―― 。世評を二分するこの投資家の実態に、金融ジャーナリストが迫った。彼らの成り立ちから、取締役会との攻防、成功の要因、今後の課題まで、多くの実例を交え詳述する。
2020年12月号掲載
コロナ・ショックは人と物の動きを止め、リーマン・ショック以上の危機を世界にもたらした。今後、世界、日本の経済はどうなるのか？ コロナは抑えたものの、過剰債務を抱える中国は、企業倒産が増えかねない。感染被害の対策を巡り足並みが乱れたEUは、崩壊のリスクが高まる…。事例やデータを基に、先を見通す。
2020年11月号掲載
過去数十年で労働生産性は大きく上がった。だが、労働時間は減らず、報酬も平行線をたどっている。なぜか。それは、「ブルシット・ジョブ（クソどうでもいい仕事）」が増えたからだ！ 生産性の向上に伴い社会に広がった無意味な仕事の実態と、それが増加した原因を明らかにする。仕事と価値の関係を見つめ直す、世界的話題の書。
副題「グローバル経済の見えざる中心のメカニズムと実態」。言葉は耳にするものの、実態はベールに包まれた“タックスヘイブン”に斬り込んだ書だ。マネーロンダリングと関わりの深い、グローバル闇経済。その調査・研究を長年行ってきた3人の著者が、タックスヘイブンのメカニズムや世界経済への影響など、全容を解明する。
2020年10月号掲載
世界の“中国共産主義化”が、着実に実現しつつある ―― 。国連の要職を中国人や親中派で固めて操る、「一帯一路」（広域経済圏構想）による発展途上国の取り込み、デジタル人民元の開発…。中国が、ポストコロナの世界で覇権につながり得る動きを進めている。それにアメリカはどう対抗するのか。米中覇権の行方を読み解く。
2020年9月号掲載
今日、あらゆるものはデジタル化する。それは「おカネ」も例外ではない。フェイスブックによる新デジタル通貨「リブラ」の発行計画。すでに実用化は秒読み段階に入ったとされる、各国中央銀行の「中銀デジタル通貨」…。通貨のデジタル化を巡って世界で繰り広げられる覇権争いの行方を、日銀出身の第一人者が読み解く。
2020年5月号掲載
「国民国家・株式会社・中央銀行」。この3つが、現代の政治と経済の基本的な形だ。だが今、グローバリズムの広がりと経済活動のデジタル化により、3者のバランスが崩れ、社会を担う「中間層」が苦しみ、社会の亀裂が深まっている。悪循環に陥った資本主義が向かう先とは。現状と今後を、日銀出身の著者が詳しく読みとく。
2019年2月号掲載
ウォーレン・バフェットも一目置くという、世界的な投資家ハワード・マークス。氏の手に成るロングセラー、『投資で一番大切な20の教え』で論じられた要素のうち、最も重要な「市場サイクル」にスポットを当てた書である。サイクルの重要性、性質、種類、対処の仕方等々、“勝率を高める王道の投資哲学”が披露される。
2019年1月号掲載
消費税率8％から10％へ ―― 。2019年10月に実施が予定される消費増税は、日本経済に“破壊的ダメージ”をもたらす、と著者は言う。なぜか？ その証拠を、デフレ不況の引き金を引いた1997年の5％消費増税や、2014年の8％消費増税時のデータを引きつつ示す。そして、日本経済を真に再生させるための道筋を描く。
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