2021年3月号掲載

2021年以後の世界秩序

国際・世界情勢社会・政治
要約をPDFファイルで読む 要約をPDFファイルで読む

※『TOPPOINT』にお申し込み頂き「月刊誌会員」にご登録いただくと、ご利用いただけます。

※最新号以前に掲載の要約をご覧いただくには、別途「月刊誌プラス会員」のお申し込みが必要です。

著者紹介

概要

2016年の大統領選に勝利し、20年に敗れたトランプ。彼を巡る混乱は、米国の衰退を示すものといえるが、世界もまた、混沌へと向かいつつある。「力の均衡点はアジアにシフト」「『より巧妙なポピュリスト』を警戒せよ」「コロナで国際問題が先鋭化」…。従来のパラダイムでは計り得ない世界の動きを、様々な視点から見通す。

要約

世界の力の均衡点はアジアにシフト

 世界は今、これまでの常識が変わる大きなパラダイム・シフトの時代にある ―― 。

世界の東洋化=イースタニゼーション

 現在の世界の歴史的な潮流を一言でいえば、「イースタニゼーション」(東洋化)となる。

 過去50年を見ると、米欧のグローバル経済への影響力は着実に低下している。

 そして、世界第2位の経済大国となった中国の台頭が示すように、経済・政治・外交の中心が、米欧からアジアにシフトしている。

 中国の経済的強さは、軍事力を支え、今や米中新冷戦の様相をみせている。米国では、このイースタニゼーションにどう対応するのかが、国家戦略上の最大の議論となっている。

「一帯一路」に対抗する「インド太平洋戦略」

 2019年6月、米国防総省は「インド太平洋戦略報告書」を発表した。中国の「一帯一路」構想などのインド・太平洋地域への軍事・政治・経済的な影響力拡大に対抗して、既存の秩序とルールを維持するために、米国が地域の主要な国々と積極的に協力する方針を示したものだ。

 冷戦期以降の米国のアジアでの安全保障戦略は、「ハブ・アンド・スポーク」と形容される複数の地域の2国間同盟を中心におき、地域の経済協力や統合については冷淡な態度をとってきた。

 それが現在、地域のネットワーク化を支援する方向に大きく転換した。中国の圧倒的な地域への影響力に対して、自国の軍事力、経済力だけでは対抗しきれないと考えている証拠だ。

 このインド太平洋戦略構想は、同盟国とパートナー国とともに地域の既存の秩序と経済発展を支持して、中国に対抗するという考え方だ。

 ジョー・バイデン新大統領は、中国の課題に対処する効果的な方法は同盟国やパートナーとの共同戦線をまとめることだ、と明確に述べている。

 従って、バイデン政権でも、対中牽制のための「インド・太平洋地域」でのネットワーク形成の方向性は継続するだろう。

この要約を読んだ方は、
他にこんな要約も読んでいます。

日本経済 予言の書

鈴木貴博 PHP研究所(PHPビジネス新書)

共感経営

野中郁次郎 日経BP・日本経済新聞出版本部

人新世の「資本論」

斎藤幸平 集英社(集英社新書)

ポストコロナの経済学

熊谷亮丸 日経BP