2019年11月号掲載

ハーバード・ビジネス・レビュー 企業変革論文ベスト10 企業変革の教科書

組織が改革に取り組む時、どんなアプローチや方策が有効か? 『ハーバード・ビジネス・レビュー』誌に掲載された「企業変革」に関する論文の中から、えりすぐった10本の論文を紹介する。成功事例を分析したものや、変革の主導者に焦点を当てたもの…。いずれの論考も実践的な示唆に富み、まさに“教科書”といえる。

著 者:ハーバード・ビジネス・レビュー編集部(編) 出版社:ダイヤモンド社 発行日:2019年8月
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2018年5月号掲載

インド・シフト 世界のトップ企業はなぜ、「バンガロール」に拠点を置くのか?

インドに研究開発拠点などを置き、同国の高度IT人材とともに世界的イノベーションを生み出す。それが、「インド・シフト」だ。中でも、「インドのシリコンバレー」と呼ばれる都市・バンガロールには、世界トップ企業の重要拠点が次々に設置されている。その理由やインドならではの強みを、同地に約7年駐在した著者が語る。

著 者:武鑓行雄 出版社:PHP研究所 発行日:2018年3月
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2014年8月号掲載

レゴはなぜ世界で愛され続けているのか 最高のブランドを支えるイノベーション7つの真理

知育玩具の「レゴブロック」を柱に、世界的な大企業となったレゴ。同社は2000年頃、倒産の危機に瀕するが、見事V字回復を果たす。いかにして危機を脱したのか? 経営幹部など多くの関係者への取材を基に、再建のカギといえる、レゴの「イノベーション」のあり方を紹介。それは、企業がイノベーションを行う時、何をし、何をすべきでないかの教訓でもある。

著 者:デビッド・C・ロバートソン、ビル・ブリーン 出版社:日本経済新聞出版社 発行日:2014年5月
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2014年8月号掲載

成果を出す会社はどう考えどう動くのか

精神論を振りかざし、頑張りだけを求める役員。忙しさゆえ、何も考えず、目の前の仕事をさばくことに全力を集中する社員 ―― 。こうした“日本的経営体質”は、いまだに根強く残っている。本書は、そのような組織の再生法を説くもの。組織風土改革の実施、対話による知恵の創出など、「本当のいい会社」になるための方法を、企業事例を交えつつ具体的に示す。

著 者:柴田昌治 出版社:日経BP社 発行日:2014年6月
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2013年4月号掲載

JAL再生 高収益企業への転換

2010年1月、JALは2兆円以上もの負債を抱えて破綻、会社更生手続きを申請した。会社更生手続きを採用しても再建できなかった企業は数多い。だが、同社は申請からわずか2年8カ月という、過去最短の記録で再上場を果たす。いかにして、誰もが驚くようなV字回復を成し遂げたのか。稲盛和夫名誉会長はじめ多くの関係者への取材を基に、JAL復活の秘密を探る。

著 者:引頭麻実(編著) 出版社:日本経済新聞出版社 発行日:2013年1月
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2012年3月号掲載

勝ち続ける経営 日本マクドナルド原田泳幸の経営改革論

著者の原田泳幸氏は、2004年、アップル社の日本法人の社長から日本マクドナルドのCEOに転じ、低迷する同社を徹底した改革でV字成長に導いた。本書は、その7年間の経営改革について語ったもの。「コストを減らすとは、投資をすること」「コモディティかつ独自性のある商品が成功する」等々、改革の根幹にある著者のビジネス理念もたっぷりと披露される。

著 者:原田泳幸 出版社:朝日新聞出版 発行日:2011年12月
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2012年1月号掲載

「赤字」の海と「利益」の小島 事業の4割は不採算なのに改善しないワケ

「赤字の海の中に、利益の小島がいくつか頭を出している」。これが大半の企業の実態だと著者は言う。つまり、ほとんどの企業では、黒字の事業は2、3割しかなく、この黒字事業の利益が、4割もある不採算事業の赤字の穴埋めに使われている、と。こうした現状を、いかにして改善すべきか。本書は、既存事業からもっと利益を引き出すための具体策を提示する。

著 者:ジョナサン・L・S・バーンズ 出版社:日本経済新聞出版社 発行日:2011年10月
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2011年9月号掲載

企業再生 7つの鉄則 成功事例に学ぶ危機からの脱出戦略

グローバル競争、そしてビジネス環境の急速な変化に伴い、今後、経営の悪化に苦しむ企業が増えると思われる。では、経営不振に陥った企業は、どうすれば健全な企業に生まれ変わることができるのか。その具体策を提示するのが本書だ。世界最大の企業再生専門ファームのプロが、日米の業績不振企業の分析を基に、企業再生のための“7つの鉄則”を解き明かす。

著 者:植田 統 出版社:日本経済新聞出版社 発行日:2011年7月
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2011年5月号掲載

巨象も踊る

崩壊寸前だったIBMを見事復活させたルイス・ガースナー氏が、改革の経緯、そして経営哲学を記した書である。歴史と伝統を誇る巨大企業をどう改革したか、わずか数年で業績を回復させた経営手法も含め、その一部始終が語られている。巻末には、社員に送った数多くのメールを収録。彼がいかに情熱を持って企業文化の変革に取り組んだか、その文面からも窺える。

著 者:ルイス・V・ガースナー・Jr. 出版社:日本経済新聞出版社 発行日:2002年12月
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2009年5月号掲載

企業変革の核心 「このままでいい」をどう打ち破るか

名著『企業変革力』で、著者ジョン・P・コッターは、組織変革には8段階のプロセスが必要だと説いた。本書ではその第1段階、「危機意識を高める」に焦点を絞り、いかにして組織の危機感を高めるかについて説く。周知の通り、組織変革の最大の難問は危機感の欠如、つまり「このままでいい」という意識である。この組織の自己満足に対処する方法が詳述される。

著 者:ジョン・P・コッター 出版社:日経BP社 発行日:2009年3月
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2008年6月号掲載

コア事業進化論 成長が終わらない企業の条件

経営環境の変化が激しくなるにつれ、コア事業、すなわち本業がますます短命化している。どうすれば、それを再生、刷新できるのか?  多くの企業が抱えるこの課題に、具体的な処方箋 ―― 著者の属するコンサルティング会社ベイン・アンド・カンパニーが、先進国8400社の業績を15年間追跡調査したデータなどから抽出した、戦略転換の成功法則を提示する。

著 者:クリス・ズック 出版社:ダイヤモンド社 発行日:2008年4月
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2007年10月号掲載

M&A大再編で消える会社、伸びる会社

2007年9月、老舗デパートの大丸と松坂屋が経営統合し、売上高約1兆2000億円という国内最大の百貨店グループが誕生した。今、こうした業界再編は世界規模で行われている。その背景にあるものとは何か。そして、環境が激変する中で勝ち残っていくには何をすべきなのか。M&Aビジネスの現場に詳しい著者が、大再編の時代を分析し、生き抜く術を指南する。

著 者:小宮一慶 出版社:ビジネス社 発行日:2007年8月
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2007年9月号掲載

上杉鷹山の経営学 危機を乗り切るリーダーの条件

深刻な財政危機に陥っていた米沢藩を、斬新な藩政改革により見事に立て直した上杉鷹山。その手腕は、故ジョン・F・ケネディが「尊敬する日本人」として名を挙げたほど卓越していた。本書では、希望を失い沈みきっていた領民と藩士の意識を変え、変革へと導いた鷹山の改革手法を明らかにするとともに、「危機を乗り切るリーダーの条件」を探る。

著 者:童門冬二 出版社:PHP研究所(PHP文庫) 発行日:1990年8月
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2006年8月号掲載

「中興の祖」の研究 組織をよみがえらせるリーダーの条件

ビジネスの世界だけでなく、政治の世界でも行政でも、「改革」が求められている。だが、一部の例外を除けば、お世辞にも改革がうまくいっているとは言い難い。なぜなのか? 改革を成し遂げるには、何が必要なのか? その答え、すなわち「組織をよみがえらせるリーダーの条件」を、「中興の祖」と呼ばれる歴史上の人物の言動から学ぼうというのが本書である。

著 者:童門冬二 出版社:PHP研究所 発行日:2006年6月
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2006年7月号掲載

投資銀行 日本に大変化が起こる

「投資銀行」とは、一体どんな組織なのか? 本書は、この疑問に総合的に答えてくれる。業務内容、働く人の実態、求められる人材、日本の銀行との違い、投資銀行との付き合い方…。J.P.モルガン証券などの外資系投資銀行で、多くの企業合併・買収の最前線に立ってきた著者が、その実態を明らかにするとともに、日本の銀行の甘さ、問題点をも鋭く指摘する。

著 者:岩崎日出俊 出版社:PHP研究所 発行日:2006年5月
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2006年1月号掲載

だから、改革は成功する

必死に改革に取り組んでいるのに、なぜか成果が出ないという組織は少なくない。その原因は何なのか? 成功した改革は何が違うのか? こうした疑問に、明確な答えを示してくれるのが本書だ。大企業、ベンチャー、中央省庁、役場、美術館、動物園など、40件もの案件を手がけてきた改革のプロが、現場発の改革ノウハウを伝授する。

著 者:上山信一 出版社:ランダムハウス講談社 発行日:2005年10月
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2005年12月号掲載

外資ファンド 利回り20%超のからくり

最近、日本のマスコミでは、“ファンド”という言葉がおよそ登場しない日はない。投資ファンド抜きには、経済も産業も語れないほど、その存在感は大きくなっている。投資ファンドはなぜ大きな利益を上げられるのか? 本書では、プロの金融マンがその実態と手口を明かす。併せて、ファンドがもたらす“新たな資本主義”が日本に与える影響についても言及する。

著 者:北村 慶 出版社:PHP研究所 発行日:2005年10月
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