欧州解体　ドイツ一極支配の恐怖

2015年11月号掲載

欧州解体　ドイツ一極支配の恐怖

現在、28カ国が加盟する欧州連合（EU）。創設当初は経済的成功を収めたかに見えたが、今や機能不全に陥りつつある。加盟国の経済成長率の低迷、ギリシャのユーロ離脱の可能性が高まるなど、問題が山積みだ。一体、EUはどこで道を誤ったのか。これからどうなるのか。英国人エコノミストが、EUや統一通貨ユーロの問題点、今後EUが採るべき政策などを示す。

著　者：ロジャー・ブートル 出版社：東洋経済新報社 発行日：2015年9月
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サイバー・インテリジェンス

2015年11月号掲載

サイバー・インテリジェンス

インターネットの技術を活用した諜報活動を「サイバー・インテリジェンス」という。米政府による個人情報の収集を暴露したスノーデン事件に見られるように、サイバー技術が発達した今日、情報の奪い合いは国家間ばかりか、民間企業、個人にまで及ぶ。こうしたサイバー・インテリジェンスの現状や危険性について、元陸上自衛隊システム防護隊隊長が解説する。

著　者：伊東 寛 出版社：祥伝社（祥伝社新書） 発行日：2015年9月
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ザ・セカンド・マシン・エイジ

2015年10月号掲載

ザ・セカンド・マシン・エイジ

18世紀の産業革命は、人類の歴史において「第1機械時代」の扉を開いた。そして今、コンピュータが飛躍的に進歩する「第2機械時代」を迎えている。産業革命は近代的な生活をもたらしたが、デジタル技術は人間の知的能力の限界を吹き飛ばし、人類を新たな領域に連れて行こうとしている。高度化するマシンがもたらすものとは？　来るべき未来社会の姿を描く。

著　者：エリック・ブリニョルフソン、アンドリュー・マカフィー 出版社：日経BP社 発行日：2015年8月
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ジェネレーションフリーの社会　日本人は何歳まで働くべきか

2015年10月号掲載

ジェネレーションフリーの社会　日本人は何歳まで働くべきか

もう年金には頼れない ―― 。少子高齢化によって、年金制度が危機に瀕している日本で、これからどう暮らしていけばよいのか？　カギとなるのは、“生涯現役”で働くこと。老若男女すべての国民が働く社会、「ジェネレーションフリー」の社会が実現すれば、年金に頼らずとも生きていける！　そんな社会を創るために必要な考え方、具体的な方策などを提言する。

著　者：北岡孝義 出版社：CCCメディアハウス 発行日：2015年7月
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東京が壊滅する日　フクシマと日本の運命

2015年9月号掲載

東京が壊滅する日　フクシマと日本の運命

今、首都・東京を含む東日本地域で、大被害が静かに進行しつつある。それは、2011年の福島原発事故で放出された放射性物質が引き起こす「内部被曝」だ。体内に取り込まれた放射性物質は、一定の潜伏期 ―― 5年を超えると、大量の障害と癌を発生させる。タイムリミットまであと1年。今すぐ適切な対策をとらないと東京が壊滅しかねない、と警鐘を鳴らす。

著　者：広瀬 隆 出版社：ダイヤモンド社 発行日：2015年7月
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人口蒸発「5000万人国家」日本の衝撃　人口問題民間臨調 調査・報告書

2015年9月号掲載

人口蒸発「5000万人国家」日本の衝撃　人口問題民間臨調 調査・報告書

人口減少は地方だけの問題ではない。埼玉のとあるニュータウンでは空き家が増えるなど、すでに首都圏にもその足音は迫っている。このままでは今世紀末、日本の人口は5000万人に。そうなると各地にゴーストタウンが生じ、経済停滞が慢性化しかねない。100年後も活気に満ちた日本であるためには何が必要か、人口政策、経済・財政をはじめ多角的に検証する。

著　者：一般財団法人　日本再建イニシアティブ 出版社：新潮社 発行日：2015年6月
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里海資本論　日本社会は「共生の原理」で動く

2015年9月号掲載

里海資本論　日本社会は「共生の原理」で動く

経済成長を求め、自然を搾取してきた資本主義は、地球環境を限界まで追い込みつつある。どうすれば、現状を打破できるのか。ヒントは「里海」にあり。これは、「人が手を加えることで海を健康にし、豊かにするメカニズム」を意味し、汚染された瀬戸内海の再生で注目されている概念だ。人間以外の命もつなぎ直す「共生の原理」が、経済も暮らしも再生させる！

著　者：井上恭介、NHK「里海」取材班 出版社：KADOKAWA（角川新書） 発行日：2015年7月
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人工知能 人類最悪にして最後の発明

2015年9月号掲載

人工知能 人類最悪にして最後の発明

人工知能（AI）の進化が目覚ましい。その先にあるのは明るい未来なのか、それとも人間に牙を剝き、私たちを苦しめることになるのか。「人類最悪にして最後の発明」。この書名が示す通り、著者の見通しは悲観的だ。「人間より賢い機械は、我々を征服する」とし、様々な科学者への取材を基に、人工知能の危険性をあらゆる角度から追究。問題の本質をえぐり出す。

著　者：ジェイムズ・バラット 出版社：ダイヤモンド社 発行日：2015年6月
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ALLIANCE　人と企業が信頼で結ばれる新しい雇用

2015年9月号掲載

ALLIANCE　人と企業が信頼で結ばれる新しい雇用

「アライアンス」とは、シリコンバレーで導入されている新たな雇用形態のこと。会社と個人が、信頼に基づく提携関係を結ぶことで、事業の変革と個人の成長が達成でき、退職後も信頼関係が続くというものだ。終身雇用が崩れつつある今知っておきたい、人と企業を信頼で結ぶ新しい雇用モデルについて、世界最大クラスのSNS「リンクトイン」創業者らが解説する。

著　者：リード・ホフマン、ベン・カスノーカ、クリス・イェ、篠田真貴子（監訳） 出版社：ダイヤモンド社 発行日：2015年7月
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日本が世界地図から消滅しないための戦略　用意周到な大国 用意周到でない日本

2015年8月号掲載

日本が世界地図から消滅しないための戦略　用意周到な大国 用意周到でない日本

人口減少、周辺国家との軋轢、技術革新への対応の遅れ。かつて長期の繁栄を謳歌したカルタゴやベネチアは、こうした課題に対応できず滅亡した。同様の問題を抱える日本も、下手をすれば同じ道を歩みかねない!?　「国家存亡のカギは『用意周到』にあり」。この視点の下、数千年の人類の歴史において、消滅した国家の事例を検証し、そこから学ぶべきことを示す。

著　者：月尾嘉男 出版社：致知出版社 発行日：2015年5月
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「居場所」のない男、「時間」がない女

2015年8月号掲載

「居場所」のない男、「時間」がない女

仕事以外の人間関係が乏しく、「世界一孤独」ともいわれる日本人男性。家事・育児に追われ、自分の時間が確保しづらい日本人女性。社会学者の著者は、この男性の孤立問題を「関係貧困」、自由時間に乏しい女性の現状を「時間貧困」と命名。なぜこうした問題が生じるのか、そして、男女双方が幸福になるためには何をすべきなのか、わかりやすく解説する。

著　者：水無田気流 出版社：日本経済新聞出版社 発行日：2015年6月
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2023年の中国　習近平政権後、中国と世界はどうなっているか？

2015年7月号掲載

2023年の中国　習近平政権後、中国と世界はどうなっているか？

習近平が中国の最高指導者となって2年。中国の官僚・経済人に深いパイプを持ち、10年以上彼を取材してきたジャーナリストが、習政権の構想と戦略の全体像を明らかにした。名目GDPでは、世界一になる日も近い中国。2023年、習近平の政権退任時、同国はどんな国になっているのか、経済政策、国際金融戦略、政治・社会システム等の観点から徹底予測する。

著　者：徐 静波 出版社：作品社 発行日：2015年5月
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中国人とアメリカ人　自己主張のビジネス術

2015年7月号掲載

中国人とアメリカ人　自己主張のビジネス術

世界1位と2位の経済大国、米国と中国。今や両国との関係を抜きに、国際舞台で成功するのは難しい。本書では、米中で長く活躍した商社マンが、自己中心的な彼らと伍するための知識を伝授。「集団より『個』を重んじる」「右手で握手をしながら、左手で相手を殴る」等々、謙虚でお人好しな日本人がグローバル人材になるための、米中の“ホント”の数々が満載！

著　者：遠藤 滋 出版社：文藝春秋（文春新書） 発行日：2015年5月
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「衝動」に支配される世界　我慢しない消費者が社会を食いつくす

2015年6月号掲載

「衝動」に支配される世界　我慢しない消費者が社会を食いつくす

副題「我慢しない消費者が社会を食いつくす」。かつては慎ましかった社会が、今や自己の欲求を満たすことを最優先する社会になった。必要かどうかよく考えず、欲しい！という思いだけで、ぱっと物を買う人は少なくない。人々の「底なしの欲望」を取り込み、繁栄してきた社会経済システム。その弊害を検証し、「豊かさ」の代償は社会の破滅、と警鐘を鳴らす。

著　者：ポール・ロバーツ 出版社：ダイヤモンド社 発行日：2015年3月
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角川インターネット講座10　第三の産業革命　経済と労働の変化

2015年5月号掲載

角川インターネット講座10　第三の産業革命　経済と労働の変化

インターネットの商用化から約20年。その普及に伴い、経済、産業、そして人々の暮らし方は大きく変わった。インターネットによる各種の変化を指して、「第3の産業革命」といわれる。では、今後、それはどこに向かうのだろう？　大学教授、起業家、ソフトウェア開発者ら世界のエキスパートたちが、インターネットがもたらす変化の本質、行方を解き明かす。

著　者：山形浩生（監修） 出版社：KADOKAWA 発行日：2015年2月
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「世界の警察官」をやめたアメリカ　国際秩序は誰が担うのか？

2015年5月号掲載

「世界の警察官」をやめたアメリカ　国際秩序は誰が担うのか？

「アメリカは世界の警察官ではない」。2013年9月のオバマ大統領の発言により、国際社会における同国の影響力の低下が鮮明になった。中東でのイスラム国の台頭、欧州のウクライナ問題、中国の強引な海洋進出。これら「警察不在」の事態を招いたと言っても過言ではない、大統領の「警察官放棄」発言。その経緯を示すとともに、現在そして今後の世界を読み解く。

著　者：高畑昭男 出版社：ウェッジ 発行日：2015年2月
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パーソナルデータの衝撃　一生を丸裸にされる「情報経済」が始まった

2015年5月号掲載

パーソナルデータの衝撃　一生を丸裸にされる「情報経済」が始まった

今日、インターネットや小売店の会員カードの利用などで、私たちは無意識のうちに関心事、友人、購買履歴といった「パーソナルデータ（個人に関する情報）」を企業に差し出している。“今世紀最大の経営資源”といわれる個人情報。これを企業はどう利用しているのか？消費者が留意すべきこととは？　パーソナルデータにおける先端事例、問題点等について説く。

著　者：城田真琴 出版社：ダイヤモンド社 発行日：2015年2月
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平和のための戦争論　集団的自衛権は何をもたらすのか？

2015年4月号掲載

平和のための戦争論　集団的自衛権は何をもたらすのか？

2014年7月、安倍晋三内閣が集団的自衛権の行使を容認する閣議決定を行った。この決定は、戦後70年を経て、日本が軍事力を使う基準を緩和したことを意味する。なぜ今、集団的自衛権を認めたのか？　今後、日本はどのように平和を守っていけばいいのか？　安全保障の専門家が、現実的な視点から、日本の安全保障をめぐる環境や抑止力等について考察する。

著　者：植木千可子 出版社：筑摩書房（ちくま新書） 発行日：2015年2月
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戦争プロパガンダ10の法則

2015年4月号掲載

戦争プロパガンダ10の法則

我々は戦争をしたくはない。しかし敵側が一方的に戦争を望んだ ―― 。戦争を始める前、どの国の国家元首もこう言い、自己を正当化する。両次世界大戦の時も、現在のあらゆる紛争においても。世論を巧妙に操る、こうした「戦争プロパガンダ」の基本的な手法について、英国ポンソンビー卿の古典的名著『戦時の噓』の指摘に沿いつつ、具体例を挙げて検証する。

著　者：アンヌ・モレリ 出版社：草思社（草思社文庫） 発行日：2015年2月
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チャイナハラスメント　中国にむしられる日本企業

2015年3月号掲載

チャイナハラスメント　中国にむしられる日本企業

著者の松原邦久氏は、中国ビジネスの経験が豊富な、自動車メーカー・スズキの元中国代表。冒頭、氏は言う。「日本人と中国人は、あまりにも違った人たちであり、もし関わろうとするのならば相当な覚悟を持って臨むべき」。知的財産権が保護されない、賄賂の横行、撤退が困難…。本書では、かつて経験した様々な問題を挙げ、その背景にあるものを解説する。

著　者：松原邦久 出版社：新潮社（新潮新書） 発行日：2015年1月
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