『TOPPOINT』編集部が選ぶジャンル別オールタイムベスト10

更新日：2021.3.23

オールタイムベスト10 経済

2018年7月号掲載

限界費用ゼロ社会

「限界費用」とは、モノ・サービスを1つ増やした時にかかる費用のこと。今後、IoT（モノのインターネット）によって効率性・生産性が高まると、限界費用はゼロに近づき、モノやサービスはほぼ無料に。今の資本主義から「共有型経済」へ移行するという。この経済パラダイムの大転換を事例を挙げて説いた、世界的ベストセラー。

著　者：ジェレミー・リフキン出版社：NHK出版発行日：2015年10月

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2020年7月号掲載

絶望を希望に変える経済学

今、世界は数々の難問を抱えている。不平等の拡大、移民問題、貿易戦争、環境問題…。だが、解決に向け、建設的な議論や行動を促すのではなく、責任を転嫁し、怒りを煽る政治指導者は少なくない。こうした現状に対し、2人のノーベル経済学賞受賞者が提言。より良い世界を築くべく、問題点を整理し、なすべきことを示す。

著　者：アビジット・V・バナジー、エステル・デュフロ出版社：日経BP・日本経済新聞出版本部発行日：2020年4月

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2020年4月号掲載

無形資産が経済を支配する

ソフトウェアやノウハウなど、物理的なモノではない資産を「無形資産」という。これが近年、先進国で増えており、一部の国では、土地・建物などの有形資産をしのぐほど。その台頭は「ちょっとした変化ではすまない」という著者たちが、無形資産の全貌を分析した。有形資産とは違う特徴や、生産性や格差に及ぼす影響などを説く。

著　者：ジョナサン・ハスケル、スティアン・ウェストレイク出版社：東洋経済新報社発行日：2020年1月

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2018年6月号掲載

ベーシック・インカム入門

「ベーシック・インカム」とは、全ての人に無条件でお金を給付する、新しい社会保障の考え方である。今の所得保障の仕組みを根本的に組み換えるもので、それは、労働・家族関係などに対する国家の関わり方をも変化させる。単にお金の問題にとどまらない、この仕組みの概要、魅力などを、わかりやすく説いた入門書だ。

著　者：山森亮出版社：光文社（光文社新書）発行日：2009年2月

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2016年11月号掲載

人口と日本経済

少子化に伴う人口減少で、日本経済の衰退は避けられない ―― 。こうした悲観論を一蹴する。先進国の経済成長のカギは、人の数ではなく、イノベーション。世界有数の長寿国であるわが国には、多くのチャンスがあると指摘。人口を経済学の視点から捉え直し、財政危機や人工知能の発達等々、日本経済の本当の課題に斬り込む。

著　者：吉川洋出版社：中央公論新社（中公新書）発行日：2016年8月

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2019年12月号掲載

人口減少社会のデザイン

膨大な政府の借金、格差拡大、社会的孤立の進行…。今の日本は「持続可能性」において危機的状況にある！　こう指摘し、転換を図るための論点と提言を示す。「人口減少社会」から、持続可能な「定常型社会」へ。「農村型コミュニティ」から「都市型コミュニティ」へ。大きな視野から、人口が減少する日本社会のありようを考える。

著　者：広井良典出版社：東洋経済新報社発行日：2019年10月

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2018年2月号掲載

予想どおりに不合理

我々の行動には、「不合理」な点が多くある。例えば、希望額以上の給料を貰っていても、同僚より安いと不満を感じる、といったように。本書は、様々な実験を基に、この人間の不合理性 ―― 規則性があり、予測可能な不合理性を解明する。これを理解すれば、ビジネスなどで大きなチャンスを掴むことも可能だ！

著　者：ダン・アリエリー出版社：早川書房（ハヤカワ文庫）発行日：2013年8月

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2009年9月号掲載

実践行動経済学

人間は、いつでも合理的な判断をするわけではない。しばしば、過去の記憶や他人の言動など、様々な要素の影響を受けて「不合理な判断」を下してしまう。本書では、こうした判断がどのようなメカニズムで生み出されるのかを、多数の例を挙げて解説。そして、我々が生活する上で判断に迷いがちな、医療、貯蓄、投資といった場面で、判断ミスを防ぐ方法を紹介する。

著　者：リチャード・セイラー、キャス・サンスティーン出版社：日経BP社発行日：2009年7月

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2018年11月号掲載

〔エッセンシャル版〕行動経済学

ノーベル経済学賞の受賞者が続き、近年、注目される「行動経済学」。これは、従来の経済学に心理学、社会学、神経科学などの知見を結びつけ、経済行動を考察する学問だ。人の合理的な意思決定を阻むバイアス、それらを逆用した政策…。本書は、行動経済学のポイントをわかりやすく説く。全体像を知る上で最適な1冊だ。

著　者：ミシェル・バデリー出版社：早川書房発行日：2018年9月

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2018年9月号掲載

「学力」の経済学

著者は、教育経済学者。「教育経済学」とは、データを基に教育を経済学的な手法で分析するもの。その知見は、子育て専門家らが個人的な経験から語る意見より価値が高いという。著者いわく、子どもをご褒美で釣ってもよい、ほめ育てはよくない。従来の教育論とは異なる視点から、「本当に子どもが伸びる教育」を示した1冊だ。

著　者：中室牧子出版社：ディスカヴァー・トゥエンティワン発行日：2015年6月

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