新刊ビジネス書の要約『TOPPOINT(トップポイント)』
最新号に掲載している“一読の価値ある新刊書”10冊の内容をご覧いただけます。
編集部が独自のテーマを設定し、5冊程度の良書を選出して紹介します。
編集部員が思わず読書メモを取った、良書の中の“一節”や“物語”を紹介します。
編集部員が「いま改めてお薦めしたい本」「再読したい名著」をPick Up!
各ジャンルにおける必読の名著10冊を編集部が選定。選書は随時更新します。
1万人以上の定期購読者を対象とした読者アンケートで決定された、半年ごとのベストビジネス書です。
2018年7月号掲載
世界人口は2050年までに100億人を突破、止まらない農村部から都市部への大量移動、西洋の衰退とアジア・アフリカの台頭 ―― 。未来予測プログラム「フューチャー・アジェンダ」が行ったワークショップの成果を公開。地球規模で起きる重大な変化、今後、進むべき方向を示す。より豊かな未来を築くためのヒントとなる1冊だ。
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日本の未来に起こり得る問題を年代順にまとめた『未来の年表』の続編。今回は、少子高齢化で人々の暮らしがどうなるかを具体的に示す。大都市に「幽霊屋敷」が続出、「天空の老人ホーム」と化すタワーマンション、黒字企業の廃業…。10年、20年後、身近に起こる問題を挙げ、今から個人や企業、地域でできる対策を提案する。
副題「21世紀の黄金をめぐる新時代のゴールドラッシュ」。今、アマゾンなど巨大IT企業やシリコンバレーのベンチャーが、続々と宇宙開発に乗り出している。その勢いは、19世紀アメリカのゴールドラッシュにたとえられるほど。彼らの狙いは何か?宇宙がもたらす可能性は? 近年、急拡大している宇宙ビジネスの全貌を明かす。
20世紀を代表する社会科学者、マックス・ウェーバーによる講演2つを収録した書である。このうち、本稿では『職業としての政治』を紹介する。政治家とはどのような職業か。求められる資質とは。第1次大戦に敗北したドイツで、若者たちに訴えかけた内容は、時代を超え、政治のあり方を考える上で貴重な示唆を与えてくれる。
2018年6月号掲載
テクノロジーやグローバリゼーションのあまりに速い進展を前に、多くの人は戸惑っている ―― 。今、世界で何が起きているのか、加速する変化にいかに対処すればよいかを、ピュリツァー賞3度受賞のトーマス・フリードマンが語った。自らの世界的ベストセラー『フラット化する世界』後の時代、“加速の時代”の道案内だ。
今日、3~4歳の幼児の16%が自分用のタブレットを、8~11歳児の30%超がスマートフォンを持っているという。こうしたデジタル・テクノロジーは、彼らの成長にどんな影響を及ぼすのか。米人気ドラマ「CSI:サイバー」の主人公のモデルにもなった心理学者が、最新の研究を踏まえ解説。子どもを持つ親たちに警鐘を鳴らす。
「ベーシック・インカム」とは、全ての人に無条件でお金を給付する、新しい社会保障の考え方である。今の所得保障の仕組みを根本的に組み換えるもので、それは、労働・家族関係などに対する国家の関わり方をも変化させる。単にお金の問題にとどまらない、この仕組みの概要、魅力などを、わかりやすく説いた入門書だ。
小室直樹氏は言う。「第2次大戦は、『平和主義者』の巻き起こした戦争である」。第1次大戦後、欧州各国に登場した平和主義者は、かえって平和の基礎を掘り崩し、戦争への道を切り開いた。こうした歴史の矛盾を指摘しつつ、戦争・平和について説いた書である。「戦争は高度に文明的な制度」など、目から鱗の指摘がなされる。
2018年5月号掲載
「シャーデンフロイデ」とは、誰かが失敗した時に思わず湧き起こる喜びの感情のこと。最近であれば、成功者のささいな過失をネット上で叩き、ほくそ笑んだりする。実は、こうした心の動きは誰にもある。人はなぜ、他者を妬み、その不幸を喜ぶのか。現代社会が抱える病理の象徴ともいうべき、この感情の正体を解き明かす。
アメリカによる世界支配は、2035年までには終焉する。指導者がいなくなれば、国際情勢は混沌とした状態になる。そして2050年頃、すべてマネーで決着がつく、究極の市場主義に支配された〈超帝国〉が出現する ―― 。“ヨーロッパ最高の知性”と称される経済学者・思想家のジャック・アタリが、21世紀の政治・経済を予測した“未来の歴史書”。
2018年4月号掲載
シンギュラリティは訪れない。つまりAI(人工知能)が自分より優れたAIを作ることはない。だが、人の仕事の多くを奪う ―― 。AIの研究開発を指揮する著者は、こう予測する。そして教科書もろくに読めない、読解力の低い今の子どもは、将来、AIにできない仕事を引き受けられない、行き着く先は「AI恐慌」だ、と警鐘を鳴らす。
森友学園への国有地売却、あるいは集団的自衛権の合憲解釈に関する記録など、国の方針に関わる公文書の破棄や隠蔽が相次いでいる。公文書の軽視、秘密の横行は国民の知る権利を傷つけ、ひいては国益を損なう。にもかかわらず情報公開に消極的な政府の姿勢を検証するとともに、公文書管理の重要性をわかりやすく解説する。
書名の通り、著者が示す原則はただ1つ。「経済学とは、政策の短期的影響だけでなく長期的影響を考え、また、1つの集団だけでなくすべての集団への影響を考える学問である」。この原則に従い、公共事業や雇用などにまつわる経済学上の誤りを明快に論じていく。1946年に刊行され、英米圏で今なお読み継がれるロングセラー。
2018年3月号掲載
かつて日本の社会は格差が小さく、「一億総中流」といわれた。だが今日、非正規労働者が増えるなど、格差の拡大が甚だしい。現代日本は、もはや「格差社会」という生ぬるい言葉で形容すべきものではない。収入や生活様式などの違いにより分け隔てられた「階級社会」だとし、その実態を詳述、格差縮小のための方法を示す。
資本主義が行き詰まりを迎えた今、さらなる経済成長を求めても豊かな実りはない。重要なのは、「成長」から「定常」への切り替えだ ―― 。思想家の内田樹氏が、成熟社会を迎えた日本がこれから向かう道筋を考察。その経済モデルとして、手元にある資源を守り、次世代に手渡すことを目標に据えた「定常経済」を提示する。
2018年2月号掲載
5年を経過した「アベノミクス」。だが、“異次元の緩和”にもかかわらず、デフレを脱却できず、設備投資は低調だ。その最大の理由は、人口減少・高齢化による経済規模の縮小だという。このまま経済構造の改革が遅れ、金融政策に依存した状況が続けば、予期せぬ物価上昇が起こり、国民がツケを払う羽目になると警鐘を鳴らす。
国会での森友学園問題などの論議を機に、国民の関心を集めるようになったのが「忖度」である。本人の意に反し、「上」の意向を忖度して動かざるを得ない者、「下」が勝手に忖度して動いたため、窮地に追い込まれる者…。こうした日本社会の病理ともいえる問題の構造を解明し、“忖度社会”を生き抜くための処方箋を示す。
2018年1月号掲載
人類はいつの日か、我々の知能をはるかに超える人工知能(AI)、「スーパーインテリジェンス(超絶知能)」を生み出す ―― 。それは世界に何をもたらすのか。人は、AIが暴走しないようコントロールできるのか。この“超絶知能”出現の可能性、卓越した能力、世界乗っ取りのシナリオなど、迫り来る危機の本質をあぶり出す。
大方の予想を覆して誕生した、トランプ新政権。それを可能にしたものとは? 神学者の森本あんり氏が、トランプ現象の背景に迫った。アメリカのキリスト教は他の国とどう違うのか、それが社会にどのような影響を与えたのか。かの国に根づいた独自の宗教性を切り口に、ポピュリズムが蔓延するアメリカの現在を読み解く。
安倍政権の「働き方改革」を受け、多くの企業が、従業員の賃上げ、労働生産性向上、長時間労働の是正などの施策に取り組んでいる。だが、改善が進んでいるとは言い難い。どうすれば、働き方は変わるのか? 企業の現場や人材活用に精通する著者たちが、部下全員を輝かせ、幸せにし、成果を出す新しいマネジメントを説く。
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