新刊ビジネス書の要約『TOPPOINT(トップポイント)』
2015年12月号掲載
「インダストリー4.0」(第4の産業革命)とは、ドイツが進める国家プロジェクトのこと。インターネットと人工知能を活用し、生産や流通の自動化、スマート化を図るものだ。米国でも、産業全体をスマート化しようという動きが進む。今、世界に広がりつつある、これら「21世紀の産業革命」の概要、今後ビジネスに及ぼす影響などを、本書はわかりやすく説明する。
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近年、日中関係が思わしくない。嫌中感情が高まっているが、食料問題の研究者として何度も訪中し、同国の実情をよく知る著者は言う。日本の針路を誤らせないためには、中国について「感情に流されず、冷静に分析する必要がある」。本書では、中国政府や国際機関などのデータをもとに、「急速に伸びる輸出」と「膨張政策」の2つの観点から、中国の未来を見通す。
本書は経済と人類の幸せという、根源的な課題について考察した書である。今日、物質的には豊かになったのに、幸せを実感しにくい。人の幸福感は、何に左右されるのだろう。フランスを代表する経済学者が、歴史的な転換期を迎えた経済と人間の関係について、経済学はじめ様々な観点から解説する。ちなみに『21世紀の資本』を著したトマ・ピケティは、著者の教え子。
近年、東京から他の地域へ移住する人が増えている。著者はこの動きを「あたらしい移住」と呼び、従来のUターンなどによる移住と区別する。都会生活に疲れたからでも、田舎暮らしを楽しむためでもなく、自分のライフスタイルの実現のために移住する ―― 。今、日本で起こりつつある新たな地域移住の背景、流れ、メリットなどを、豊富な取材をもとに述べる。
「そんなことでは世間に通用しない」「渡る世間に鬼はなし」などと、私たちは普段何気なく“世間”を口にする。だが、言葉の意味を正しく捉えている人は少ない。世間とは何か、社会とどう違うのか、長い歴史の中でどう捉えられてきたのか。西洋の社会と個人を探究してきた歴史家が、世間の本質を解き明かす。日本社会の独特な構造を知る上で、参考になる1冊だ。
2015年11月号掲載
中国の指導者の考え方も我々と同じ。中国は民主的で平和的な大国になる ―― 。米国の政治家や外交官は、こんな仮説を信じてきた。だがそれは誤りだったと、対中政策に深く関わってきた著者は言う。実は世界覇権を目指し、着々と手を打っていたのだ。本書では、その戦略、中国共産党革命100周年の2049年までに世界一の強国になるという中国の野望を暴露する。
現在、28カ国が加盟する欧州連合(EU)。創設当初は経済的成功を収めたかに見えたが、今や機能不全に陥りつつある。加盟国の経済成長率の低迷、ギリシャのユーロ離脱の可能性が高まるなど、問題が山積みだ。一体、EUはどこで道を誤ったのか。これからどうなるのか。英国人エコノミストが、EUや統一通貨ユーロの問題点、今後EUが採るべき政策などを示す。
インターネットの技術を活用した諜報活動を「サイバー・インテリジェンス」という。米政府による個人情報の収集を暴露したスノーデン事件に見られるように、サイバー技術が発達した今日、情報の奪い合いは国家間ばかりか、民間企業、個人にまで及ぶ。こうしたサイバー・インテリジェンスの現状や危険性について、元陸上自衛隊システム防護隊隊長が解説する。
2015年10月号掲載
18世紀の産業革命は、人類の歴史において「第1機械時代」の扉を開いた。そして今、コンピュータが飛躍的に進歩する「第2機械時代」を迎えている。産業革命は近代的な生活をもたらしたが、デジタル技術は人間の知的能力の限界を吹き飛ばし、人類を新たな領域に連れて行こうとしている。高度化するマシンがもたらすものとは? 来るべき未来社会の姿を描く。
もう年金には頼れない ―― 。少子高齢化によって、年金制度が危機に瀕している日本で、これからどう暮らしていけばよいのか? カギとなるのは、“生涯現役”で働くこと。老若男女すべての国民が働く社会、「ジェネレーションフリー」の社会が実現すれば、年金に頼らずとも生きていける! そんな社会を創るために必要な考え方、具体的な方策などを提言する。
2015年9月号掲載
今、首都・東京を含む東日本地域で、大被害が静かに進行しつつある。それは、2011年の福島原発事故で放出された放射性物質が引き起こす「内部被曝」だ。体内に取り込まれた放射性物質は、一定の潜伏期 ―― 5年を超えると、大量の障害と癌を発生させる。タイムリミットまであと1年。今すぐ適切な対策をとらないと東京が壊滅しかねない、と警鐘を鳴らす。
人口減少は地方だけの問題ではない。埼玉のとあるニュータウンでは空き家が増えるなど、すでに首都圏にもその足音は迫っている。このままでは今世紀末、日本の人口は5000万人に。そうなると各地にゴーストタウンが生じ、経済停滞が慢性化しかねない。100年後も活気に満ちた日本であるためには何が必要か、人口政策、経済・財政をはじめ多角的に検証する。
経済成長を求め、自然を搾取してきた資本主義は、地球環境を限界まで追い込みつつある。どうすれば、現状を打破できるのか。ヒントは「里海」にあり。これは、「人が手を加えることで海を健康にし、豊かにするメカニズム」を意味し、汚染された瀬戸内海の再生で注目されている概念だ。人間以外の命もつなぎ直す「共生の原理」が、経済も暮らしも再生させる!
人工知能(AI)の進化が目覚ましい。その先にあるのは明るい未来なのか、それとも人間に牙を剝き、私たちを苦しめることになるのか。「人類最悪にして最後の発明」。この書名が示す通り、著者の見通しは悲観的だ。「人間より賢い機械は、我々を征服する」とし、様々な科学者への取材を基に、人工知能の危険性をあらゆる角度から追究。問題の本質をえぐり出す。
「アライアンス」とは、シリコンバレーで導入されている新たな雇用形態のこと。会社と個人が、信頼に基づく提携関係を結ぶことで、事業の変革と個人の成長が達成でき、退職後も信頼関係が続くというものだ。終身雇用が崩れつつある今知っておきたい、人と企業を信頼で結ぶ新しい雇用モデルについて、世界最大クラスのSNS「リンクトイン」創業者らが解説する。
2015年8月号掲載
人口減少、周辺国家との軋轢、技術革新への対応の遅れ。かつて長期の繁栄を謳歌したカルタゴやベネチアは、こうした課題に対応できず滅亡した。同様の問題を抱える日本も、下手をすれば同じ道を歩みかねない!? 「国家存亡のカギは『用意周到』にあり」。この視点の下、数千年の人類の歴史において、消滅した国家の事例を検証し、そこから学ぶべきことを示す。
仕事以外の人間関係が乏しく、「世界一孤独」ともいわれる日本人男性。家事・育児に追われ、自分の時間が確保しづらい日本人女性。社会学者の著者は、この男性の孤立問題を「関係貧困」、自由時間に乏しい女性の現状を「時間貧困」と命名。なぜこうした問題が生じるのか、そして、男女双方が幸福になるためには何をすべきなのか、わかりやすく解説する。
2015年7月号掲載
習近平が中国の最高指導者となって2年。中国の官僚・経済人に深いパイプを持ち、10年以上彼を取材してきたジャーナリストが、習政権の構想と戦略の全体像を明らかにした。名目GDPでは、世界一になる日も近い中国。2023年、習近平の政権退任時、同国はどんな国になっているのか、経済政策、国際金融戦略、政治・社会システム等の観点から徹底予測する。
世界1位と2位の経済大国、米国と中国。今や両国との関係を抜きに、国際舞台で成功するのは難しい。本書では、米中で長く活躍した商社マンが、自己中心的な彼らと伍するための知識を伝授。「集団より『個』を重んじる」「右手で握手をしながら、左手で相手を殴る」等々、謙虚でお人好しな日本人がグローバル人材になるための、米中の“ホント”の数々が満載!
2015年6月号掲載
副題「我慢しない消費者が社会を食いつくす」。かつては慎ましかった社会が、今や自己の欲求を満たすことを最優先する社会になった。必要かどうかよく考えず、欲しい!という思いだけで、ぱっと物を買う人は少なくない。人々の「底なしの欲望」を取り込み、繁栄してきた社会経済システム。その弊害を検証し、「豊かさ」の代償は社会の破滅、と警鐘を鳴らす。
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