閉じてゆく帝国と逆説の21世紀経済

2017年7月号掲載

閉じてゆく帝国と逆説の21世紀経済

「世界全体を豊かにする方法は、グローバリゼーションしかない」。これまで、こうした言説は世界の常識として肯定的に語られてきた。だが近年、米国や英国など先進各国で内向きの動きが目立つ。その背景にあるものとは？　従来の資本主義が限界を迎える中、世界経済が向かう先とは？　エコノミストの水野和夫氏が考察する。

著　者：水野和夫 出版社：集英社（集英社新書） 発行日：2017年5月
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エマニュエル・トッドで読み解く世界史の深層

2017年7月号掲載

エマニュエル・トッドで読み解く世界史の深層

エマニュエル・トッド。識者の多くが見抜けなかった英国のEU離脱、トランプの米大統領当選などを的中させたフランスの人類学者である。なぜ、その読みは当たるのか。彼の大胆な発言を支える、家族人類学・人口動態学の理論をわかりやすく解説した。さらに、トッドの理論を援用しつつ、世界の国々の歴史と今を読み解く。

著　者：鹿島 茂 出版社：KKベストセラーズ（ベスト新書） 発行日：2017年5月
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不動産格差

2017年7月号掲載

不動産格差

アベノミクスや東京五輪の恩恵を受け、価値を保てる不動産はほんの一握り。大半は下落に向かい、全国で空き家が増え続ける ―― 。不動産の市場動向に詳しい著者が、その未来を予測した。格差がすでに顕在化していることを各種資料をもとに説明し、今後、不動産とどうつきあえばいいか、実際的なアドバイスを行う。

著　者：長嶋 修 出版社：日本経済新聞出版社（日経プレミアシリーズ） 発行日：2017年5月
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誰が日本の労働力を支えるのか？

2017年6月号掲載

誰が日本の労働力を支えるのか？

2030年までに、日本から700万人以上の働き手が失われる ―― 。来たるべき深刻な人手不足にどう対処すべきか、考察した。示される解決策は、人工知能やロボットなどの「デジタル労働力」と「外国人労働力」の活用。それぞれが担う役割や、今後生じ得る課題などを述べる。未来について考える上で、一助となる1冊だ。

著　者：寺田知太、上田恵陶奈、岸 浩稔／森井愛子 出版社：東洋経済新報社 発行日：2017年4月
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超一極集中社会アメリカの暴走

2017年6月号掲載

超一極集中社会アメリカの暴走

シリコンバレーとウォール街。アメリカの技術革新と金融のメッカに、今、富と権力が集中し、産業構造が激変しつつある。一方、その変化に取り残されて、失業し、困窮する人は多い。まさに「超一極集中」というしかない、米国社会の凄まじい現状、深刻な格差拡大がもたらされた原因を、在米36年のアナリストが伝える。

著　者：小林由美 出版社：新潮社 発行日：2017年3月
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フリーエージェント社会の到来　新装版　組織に雇われない新しい働き方

2017年6月号掲載

フリーエージェント社会の到来　新装版　組織に雇われない新しい働き方

これまでアメリカ社会を象徴していたのは、「オーガニゼーション・マン（組織人間）」だった。しかし今、自宅を拠点に1人で起業する、臨時社員やフリーランスとして働くといった、「フリーエージェント」が増えつつある。彼らは、なぜこの生き方を選び、どのように働いているのか。全米での調査を基に、新たな働き方を論じる。

著　者：ダニエル・ピンク 出版社：ダイヤモンド社 発行日：2014年8月
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2100年へのパラダイム・シフト　日本の代表的知性50人が、世界／日本の大変動を見通す

2017年5月号掲載

2100年へのパラダイム・シフト　日本の代表的知性50人が、世界／日本の大変動を見通す

「2100年」に向け、これからの世界、人間のありようを多角的に探究したものである。今、世界と日本で起こりつつある、あるいは起こさねばならない「パラダイム・シフト」（思考の枠組みの転換）とは ―― 。中国の台頭、若者の“ローカル志向”等々、個々の事象の根底にある潮流を、日本を代表する識者たちが明らかにする。

著　者：広井良典（編）、大井浩一（編） 出版社：作品社 発行日：2017年3月
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マッキンゼーが予測する未来　近未来のビジネスは、4つの力に支配されている

2017年4月号掲載

マッキンゼーが予測する未来　近未来のビジネスは、4つの力に支配されている

世界は今、激変しつつある。産業や企業、さらには国や都市が、従来の常識では考えられない方向へ動いている。マッキンゼーの研究部門の著者たちは、こうした変化をもたらしているのは“4つの破壊的な力”だという。それがいかなるものか、そして企業の対応策、物の見方をリセットするための戦略思考を、各種事例を交え説く。

著　者：リチャード・ドッブス、ジェームズ・マニーカ、ジョナサン・ウーツェル 出版社：ダイヤモンド社 発行日：2017年1月
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ダーク・マネー　巧妙に洗脳される米国民

2017年4月号掲載

ダーク・マネー　巧妙に洗脳される米国民

副題「巧妙に洗脳される米国民」。自分たちに都合のよい政治を実現するため、カネでシンクタンクや大学、政治家を操る。「ティーパーティ運動」など、一見、草の根運動に見える活動に資金を出し、主導する ―― 。豊富な資金で政治を動かす米国の億万長者の正体を、『ニューヨーカー』誌のベテラン記者が徹底取材により暴いた大著。

著　者：ジェイン・メイヤー 出版社：東洋経済新報社 発行日：2017年2月
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政府の隠れ資産

2017年4月号掲載

政府の隠れ資産

国民の目から隠されているが、ほとんどの国の政府は莫大な資産を所有している。それは「パブリック・ウェルス」（国有企業、インフラなど政府所有の公共資産）。うまく運用すれば債務削減と経済成長を同時に実現できるが、お粗末な運用だと経済や政治に悪影響を及ぼす。この“隠れ資産”の実態と、望ましいあり方を示す。

著　者：ダグ・デッター、ステファン・フォルスター 出版社：東洋経済新報社 発行日：2017年2月
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ザ・トランポノミクス　日本はアメリカ復活の波に乗れるか

2017年3月号掲載

ザ・トランポノミクス　日本はアメリカ復活の波に乗れるか

トランプ大統領の経済政策構想が実行されれば、世界経済は大きな転換点を迎える可能性がある ―― 。こう指摘し、トランプ政権誕生が示唆するもの、そして米国および世界経済に及ぼす影響を考察。レーガノミクスに似た経済政策「トランポノミクス」の正体を明かす。今後の経済を考える上で、たたき台となる1冊といえよう。

著　者：安達誠司 出版社：朝日新聞出版 発行日：2017年1月
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日本人として知っておきたい「世界激変」の行方

2017年2月号掲載

日本人として知っておきたい「世界激変」の行方

トランプ大統領の誕生、覇権主義的動きを強めるロシアと中国、「親中国」化が進む東南アジア…。大変動を始めた世界の捉え方、今後の動きを国際政治学者が解説。全ての構図は「グローバリズムの終焉」と、それに伴う「オールド（旧）／アンチ（反）／ネオ（新）・グローバリズム」という、3勢力の相克から読み解けると言う。

著　者：中西輝政 出版社：PHP研究所（PHP新書） 発行日：2017年1月
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最後の資本主義

2017年2月号掲載

最後の資本主義

米国はじめ先進諸国で、貧富の差が拡大している。クリントン政権で労働長官を務めた著者によれば、原因は「市場のルール」の作り方にある。すなわち、富裕層や大企業が政府へのロビー活動等を通じて、自分たちが儲かる仕組みを築いているのだ。これを、より良く公平なものとすべく、市場メカニズムの現状にメスを入れた。

著　者：ロバート・B・ライシュ 出版社：東洋経済新報社 発行日：2016年12月
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シリア難民 人類に突きつけられた21世紀最悪の難問

2017年2月号掲載

シリア難民 人類に突きつけられた21世紀最悪の難問

家族の未来を守るための手立てが、「国を捨てて難民となること」しかないとすれば ―― 。英国人ジャーナリストが、ある1人のシリア人の苦難の旅を軸に、「戦後最悪の人道危機」といわれるヨーロッパ難民危機をレポート。密航ビジネス、EUへの影響など、泥沼化する難民危機の“最前線”で起きている真実を伝え、解決策を示す。

著　者：パトリック・キングズレー 出版社：ダイヤモンド社 発行日：2016年11月
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デービッド・アトキンソン　新・所得倍増論　潜在能力を活かせない「日本病」の正体と処方箋

2017年2月号掲載

デービッド・アトキンソン　新・所得倍増論　潜在能力を活かせない「日本病」の正体と処方箋

1990年代に「失われた20年」に突入後、経済が低迷する日本。教育水準、労働者の質は高いにもかかわらず、生産性は先進国最下位（世界第27位）だ。なぜなのか。各種データをもとに長期低迷の「原因」を特定し、日本復活の「秘策」を示す。元ゴールドマン・サックス金融調査室長の著者ゆえ、数字に基づく論は説得力がある。

著　者：デービッド・アトキンソン 出版社：東洋経済新報社 発行日：2016年12月
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2040年全ビジネスモデル消滅

2017年2月号掲載

2040年全ビジネスモデル消滅

現在、質より量のマクドナルドの業績は低迷し、お金はかかるが楽しいディズニーランドは隆盛を極めている。本書は、両社の盛衰を軸に、日本社会の価値観、不動産等々のビジネスモデルの変遷を読み解くもの。著者いわく、ディズニーランド型ビジネスモデルもいずれ行き詰まり、2040年頃、日本は恐るべき現実に直面する！

著　者：牧野知弘 出版社：文藝春秋（文春新書） 発行日：2016年12月
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トランプ現象とアメリカ保守思想　崩れ落ちる理想国家

2017年1月号掲載

トランプ現象とアメリカ保守思想　崩れ落ちる理想国家

2016年、次期米大統領にドナルド・トランプ氏が選ばれた。「アメリカ・ファースト！」「イスラム教徒の締め出しを行うべきだ」等々、過激な発言を繰り返す氏を後押ししたのは、現状に不満を抱く中流層の白人たちだ。彼らは何に怒り、トランプを支持したのか。アメリカ保守思想の歴史を繙き、トランプ現象の本質を探る。

著　者：会田弘継 出版社：左右社 発行日：2016年8月
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預金封鎖に備えよ　マイナス金利の先にある危機

2017年1月号掲載

預金封鎖に備えよ　マイナス金利の先にある危機

日本では終戦直後、政府の巨額債務を減らすため、「預金封鎖」をはじめ、国民の資産を強引に奪う政策が行われた。金融政策が行き詰まり、消費税増税が延期され、財政破綻が現実味を帯びる今、再び、自分の預金が下ろせないという事態に陥りかねない!?　元財務官僚の経済学者が、日本の財政問題の最悪のシナリオを予測する。

著　者：小黒一正 出版社：朝日新聞出版 発行日：2016年10月
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第四次産業革命　ダボス会議が予測する未来

2016年12月号掲載

第四次産業革命　ダボス会議が予測する未来

世界中のエリートが、国際的な課題を話し合うダボス会議。2016年、重大テーマとして選ばれたのは、最近話題の「第四次産業革命」だ。IoTやAI（人工知能）、ナノテクノロジー等々のブレイクスルーが融合する、新しい技術革命がもたらす未来とは。人類の生活を根本から変えるメガトレンドの全体像を、ダボス会議創設者が語る。

著　者：クラウス・シュワブ 出版社：日本経済新聞出版社 発行日：2016年10月
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LIFE SHIFT　100年時代の人生戦略

2016年12月号掲載

LIFE SHIFT　100年時代の人生戦略

同じ会社でずっと働き、65歳で定年を迎える ―― 。こうした従来の常識は、人が100年以上生きる時代には通用しない！　長寿化の進行に合わせ、人々の働き方、考え方をどう変えるべきか。世界で活躍するビジネス思想家たちが、“100年時代”の新しい生き方を提示する。長寿化の先頭を歩む日本にとり、学ぶべきことは多い。

著　者：リンダ・グラットン、アンドリュー・スコット 出版社：東洋経済新報社 発行日：2016年11月
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