2019年2月号掲載

「縮み」志向の日本人

日本文化の特質とは? 日本人の考え方は、欧米など他国の人と何がどう違うのか? 古くから、日本人は小さいものに美を認め、何事も縮めようとする「縮み志向」だったと語る韓国の文芸評論家が、短歌や小説、生活様式などから、その特質を読み解く。外国人ならではの視点がキラリと光る、「日本文化論」である。

著 者:李 御寧 出版社:講談社(講談社学術文庫) 発行日:2007年4月
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2019年1月号掲載

日経BP総研2030展望 ビジネスを揺るがす100のリスク

自動運転など新しいテクノロジーやアマゾンなど既存業界に参入する新しいプレーヤーが、従来のビジネスモデルを変え、業界ルールを壊しつつある。こうした変化は、企業にとってリスクになりかねない。だが、逆手にとればチャンスにできる。本書では、日経BP総研が、2019年以降注意すべきリスクを100件選び、解説する。

著 者:日経BP総研(編著) 出版社:日経BP社 発行日:2018年10月
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2019年1月号掲載

ジェンダーはビジネスの新教養である 炎上しない企業情報発信

近年、一流企業のCMがインターネットで「女性差別」だと批判され、「炎上」する例が相次ぐ。その原因は「ジェンダー視点」の欠如にある、と著者は指摘。ジェンダーとは何か。炎上することなく、消費者に共感してもらえる情報発信をするには何に気をつければよいか。資生堂やサントリーなどのCM炎上事例を引き、考察する。

著 者:治部れんげ 出版社:日本経済新聞出版社 発行日:2018年10月
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2019年1月号掲載

習近平のデジタル文化大革命 24時間を監視され全人生を支配される中国人の悲劇

ネットの検閲、全国規模での監視カメラの設置、個人情報の把握…。中国では今、習近平政権による「デジタル文化大革命」ともいうべき政策が進む。狙いは何か? 何を恐れてのことか? 中国政府のブラックリストに載った著者が、本革命の目的、驚くべき現状を報告。さらに、究極の監視社会へと突き進む中国の近未来を見通す。

著 者:川島博之 出版社:講談社(講談社+α新書) 発行日:2018年10月
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2018年12月号掲載

マーガレット・サッチャー 政治を変えた「鉄の女」

英国初の女性首相、マーガレット・サッチャーの評伝である。個人の経済的自由を最大化し、国家の介入を最小化する「サッチャリズム」で経済を改革し、冷戦勝利に貢献。なぜ彼女は歴史に名を刻む業績を残せたのか。生い立ちや信仰心、盟友レーガン米大統領との関係など、様々な角度から“鉄の女”のリーダーシップを考察する。

著 者:冨田浩司 出版社:新潮社(新潮選書) 発行日:2018年9月
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2018年11月号掲載

日本人として知っておきたい世界史の教訓

混迷する国際社会の中で、日本が生き抜くために必要なこととは? それは、「大きなスケールの歴史に基づいて世界をよく知ること」。こう語る国際政治学者・中西輝政氏が、世界史の事件を読み解いた。20世紀の世界で覇権国であり続けた英米両国の覇権の本質に関する考察を中心に、世界史から日本が学ぶべき教訓を引き出す。

著 者:中西輝政 出版社:育鵬社 発行日:2018年8月
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2018年11月号掲載

劣化するオッサン社会の処方箋 なぜ一流は三流に牛耳られるのか

日大アメフト部監督による暴行指示、財務省事務次官のセクハラ、財務省による森友・加計問題に関する情報の改竄・隠蔽…。最近、50~60代の、いいオトナによる不祥事が相次ぐ。なぜか。「オッサン」が劣化した理由を、その世代の行動様式・思考様式を切り口に考察、若者がオッサンに対抗するための“処方箋”も提示する。

著 者:山口 周 出版社:光文社(光文社新書) 発行日:2018年9月
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2018年11月号掲載

「働き方改革」の嘘 誰が得をして、誰が苦しむのか

安倍政権が主導する「働き方改革」。柔軟な働き方が可能になり、長時間労働が是正されるなど、政府は働く人のメリットを謳うが、果たして本当なのか? 取材を続けてきた新聞記者が、改革の実態を明らかにし、警鐘を鳴らす。「働き方改革は名ばかりで、働かせる側の論理でつくられた、財界主導の『働かせ方改革』」だ、と。

著 者:久原 穏 出版社:集英社(集英社新書) 発行日:2018年9月
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2018年11月号掲載

憲法とは国家権力への国民からの命令である 民主主義の主権は在民にあり

憲法の最大の使命は、生命、自由、財産という、国民の基本的人権を守ること。だが政府は、自国民を他国が拉致してもほぼ何もせず、バブル崩壊時に助けたのは大銀行。にもかかわらず、国民は「憲法違反」だと声を上げない。本気で憲法と向き合わない。そんな現状を憂える著者が、近代民主主義を通観し、憲法の本質を説く。

著 者:小室直樹 出版社:ビジネス社 発行日:2013年7月
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2018年10月号掲載

米朝首脳会談と中国、そして日本はどうなるのか

これまでの対中国政策は誤りだった! 今、アメリカのメディアや専門家、そしてトランプ政権からこんな声があがっている。では今後アメリカは、軍備増強、国際規範の無視、独裁の強化を進める中国と、どのような関係を築くのか? 米中をよく知るジャーナリスト・古森義久氏が、トランプ政権の外交の真意を考察する。

著 者:古森義久 出版社:ビジネス社 発行日:2018年8月
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2018年10月号掲載

新世界秩序 21世紀の“帝国の攻防”と“世界統治”

19世紀は英国が、20世紀は米国が世界を支配した。では、21世紀は? 経済学者・思想家のジャック・アタリ ――“ヨーロッパを代表する知性”が「21世紀の新世界秩序」を提示。彼の見立てによれば、世界は無秩序とカオスに陥る。そんな未来における切り札は“結束”だ。世界が結束すれば、持続的な成長は可能だという。

著 者:ジャック・アタリ 出版社:作品社 発行日:2018年7月
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2018年10月号掲載

the four GAFA 四騎士が創り変えた世界

「GAFA」とは、グーグル、アップル、フェイスブック、アマゾンのこと。デジタル時代の四強を、その頭文字をとってこう呼ぶ。彼らは、無限の資金と天才的な人材を武器に、新旧・大小を問わず多くの企業を飲み込んでいる。本書は、GAFAが創り出す世界や共通点を詳述。果たして、彼らは人類を幸せに導くのか、それとも ―― 。

著 者:スコット・ギャロウェイ 出版社:東洋経済新報社 発行日:2018年8月
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2018年9月号掲載

世界のエリートが今一番入りたい大学ミネルバ

ミネルバ大学。2014年の開校以来、世界中から志願者が殺到する、「21世紀最初のエリート大学」だ。校舎も研究施設もない。授業はすべてオンライン。創立者は無名の起業家…。真の教育改革を目指す同校の成り立ち、既存の大学とは大きく異なるカリキュラムや仕組みについて、元ミネルバ大学日本連絡事務所代表が詳述する。

著 者:山本秀樹 出版社:ダイヤモンド社 発行日:2018年7月
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2018年9月号掲載

「学力」の経済学

著者は、教育経済学者。「教育経済学」とは、データを基に教育を経済学的な手法で分析するもの。その知見は、子育て専門家らが個人的な経験から語る意見より価値が高いという。著者いわく、子どもをご褒美で釣ってもよい、ほめ育てはよくない。従来の教育論とは異なる視点から、「本当に子どもが伸びる教育」を示した1冊だ。

著 者:中室牧子 出版社:ディスカヴァー・トゥエンティワン 発行日:2015年6月
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2018年9月号掲載

グリフィス版 孫子 戦争の技術

米国海兵隊に所属し、退役後に軍事研究家となった著者による『孫子』の論考である。1963年に発刊され、西側諸国では歴史的名著として評価されている。戦争における最善の策は、「戦わずして勝つ」こと。そんな普遍の原理を説き、毛沢東はじめ多くの武人に影響を与えた「戦争論の古典」を、元軍人ならではの視点から読み解く。

著 者:サミュエル・B・グリフィス 出版社:日経BP社(日経BPクラシックス) 発行日:2014年9月
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2018年8月号掲載

対立の世紀 グローバリズムの破綻

近年、欧米先進国では、グローバリズムを掲げ、その恩恵をこうむるエリート層に対して、国民が不満を募らせている。また、移民の増加に伴うナショナリストの台頭、欧州生まれのイスラム教徒によるテロ攻撃など、様々な「対立」が生じている。果たして世界は、これらの問題を克服できるのか。地政学の第一人者が読み解く。

著 者:イアン・ブレマー 出版社:日本経済新聞出版社 発行日:2018年6月
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2018年8月号掲載

AI 2045

今、AI(人工知能)は世界中の様々な場所で活躍している。作曲する、犯罪者を特定する、あるいは人事考課を行ったり、ビールのレシピを作ったり。2045年、AIが人知を超える「シンギュラリティー(特異点)」が訪れると予測される中、脅威を感じつつも、AIとの共存の道を模索し続ける。そうした人々の挑戦を描いた1冊である。

著 者:日本経済新聞社(編) 出版社:日本経済新聞出版社(日経プレミアシリーズ) 発行日:2018年6月
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2018年8月号掲載

逃げられない世代 日本型「先送り」システムの限界

経済産業省出身の著者が、元官僚としての経験論的視点から、日本の「先送り」システムの本質に迫った。なぜ国会で何も決まらないのか、人口減少で社会保障制度は破綻するのか、日米の同盟関係は維持できるのか…。先送りが生む様々な問題や、現在20~30代の「逃げられない世代」が担うことになる社会的使命について考察する。

著 者:宇佐美典也 出版社:新潮社(新潮新書) 発行日:2018年6月
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2018年7月号掲載

スマート・ジャパンへの提言 日本は限界費用ゼロ社会へ備えよ

世界は今、経済および環境の危機に直面している。GDPの伸びは鈍り、異常気象が各地で観測されている。この危機を脱するため、世界は、そして日本は今後、どのような社会を目指せばよいのか。メルケル独首相や中国指導部のブレーンを務める経済学者が、新しい社会モデル ―― 「限界費用ゼロ社会」についてわかりやすく語る。

著 者:ジェレミー・リフキン、NHK出版(編) 出版社:NHK出版 発行日:2018年4月
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2018年7月号掲載

限界費用ゼロ社会 〈モノのインターネット〉と共有型経済の台頭

「限界費用」とは、モノ・サービスを1つ増やした時にかかる費用のこと。今後、IoT(モノのインターネット)によって効率性・生産性が高まると、限界費用はゼロに近づき、モノやサービスはほぼ無料に。今の資本主義から「共有型経済」へ移行するという。この経済パラダイムの大転換を事例を挙げて説いた、世界的ベストセラー。

著 者:ジェレミー・リフキン 出版社:NHK出版 発行日:2015年10月
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