新刊ビジネス書の要約『TOPPOINT（トップポイント）』
2016年7月号掲載
今、話題を集める「FinTech」。金融とテクノロジーを融合した、この新たな動きについて、日本でFinTechサービスを提供する著者たちがわかりやすく解説した。今FinTechが注目される理由、提供される様々な新サービス、そして未来の世界にもたらされるもの…。可能性に満ちたFinTechの全容がわかる、格好の入門書である。
「こっちの方が、価格が安いからお得だ」「あっちの方が高いから、価値も高いに違いない」。買い物や取引の際、人は価格で損得を判断しがちだ。しかし、何かを選ぶ時、大切なのは「本当の値打ち」を見抜くことだと指摘。お金のまやかしを見破り、正しい選択をするためのファイナンス理論の考え方を、具体例を交え易しく説く。
2015年1月号掲載
ウォーレン・バフェットをはじめ、投資の世界には“カリスマ投資家”がいる。彼らは強い信念を持ち、リスクを恐れず市場と向き合い、巨額の利益を得る。発する言葉は、絶大な力を帯びて拡散し、市場を揺さぶる。そんな歴戦の猛者たちの考え方、成功の秘密に、日経新聞証券部記者が迫った。アベノミクスの行方など、私たち日本人にとって気になる話も収める。
2014年8月号掲載
2014年2月、仮想通貨ビットコインの両替所であるマウントゴックスが取引を停止し、破綻した。そのニュースで、初めて“仮想通貨”を知った人も多いのではないか？ では、仮想通貨とは一体何か。報道では違法サイトでの取引等、否定的なものが多いが、実際はどうなのか。ビットコインを例に、基本的な仕組み、仮想通貨がもたらす経済・社会の変化を見通す。
2014年7月号掲載
本書の目的は、「アメリカが今どんなにひどい国になってしまったかを、できるかぎり克明にお知らせすること」だと著者は言う。利権の横行、病的肥満者の増加、富裕層の流出に伴う都市の荒廃…。米国では、好調な金融業界だけ除いて、あらゆる分野で歪みが拡大している。そうした現状および原因を述べ、「日本は間違っても米国のマネをしてはならない」と警告する。
2013年11月号掲載
安倍内閣の経済政策「アベノミクス」は、日本企業を苦しめていた円高を解消するなど、一定の成功を収めている。だが、実はアベノミクスには、1つの大きなリスクがある。それは、国が抱える1000兆円以上もの借金。下手をすれば、日本は財政破綻に陥りかねない。この財政問題について、経済の知識のない人でも理解できるよう、基本からわかりやすく解説する。
2013年8月号掲載
いわゆる「アベノミクス」の一環として、日銀が「異次元の金融緩和」に踏み切った。「バブルを助長する」など、様々な批判がある超金融緩和だが、果たして成功するのか？ 本書は、量的金融緩和によりリーマンショックの痛手からほぼ立ち直った米国経済の状況や、金融制度の歴史を踏まえつつ、超金融緩和政策を詳細に検証、今後の世界経済のトレンドを見通す。
2013年7月号掲載
日米で株価が高騰するなど、世界経済はバブルの様相を呈してきた。だが、浮かれている場合ではない。実は日本国民の富が一部の“強者”にだけ流れるカラクリが、各種制度に埋め込まれている。例えば、消費税に内蔵された「輸出還付金」、あるいは株主資本主義を加速させる「時価会計」。これら国民の富を巧妙に掠め取る「裏の仕掛け」を、本書は明らかにする。
2013年6月号掲載
消費税のみならず、所得税や相続税の税率も引き上げられようとしている。これらの増税は、社会にどう影響するのか？ 国際的に活躍する税理士が、海外の事例を織り交ぜつつ、増税社会のカラクリを解説。「このままの税制だと、富裕層は日本を見限る」と述べ、日本経済を良くするには富裕層を大事にし、彼らに投資や雇用を増やすように金を使わせるべき、と提案する。
2012年11月号掲載
世の中は、とかく一方的な悲観論や楽観論に傾きがち。世界経済についていえば「ドルと米国債は暴落する」「ユーロ圏は解体する」等、あたかも一本調子で落下していくような論調がある。だが長年、経済・市場を見てきた著者は市場は悲観と楽観の間で揺れ動くものだとし、こうした極論を一蹴。表層的な議論の誤りを指摘しつつ、日米欧の通貨・経済の現状を探る。
元為替ディーラーのエコノミストが、各種データを駆使し、日本および世界の経済状況、金融情勢を読み解いた。破綻が噂される日本の財政については、「他のどの国よりも経済破綻しにくい」と指摘、財政破綻論の裏にある財務省などの思惑を明らかにする。世界の状況については、ここ数年の金融緩和で滞留している資金が、新たなバブルを引き起こすと警告する。
2012年7月号掲載
揺れ動く円ドル相場、そしてユーロ危機…。もはや世界経済は、コントロール不能になりつつある。その中で、「通貨」は今後どうなっていくのか、気鋭のエコノミストが展望した。円高が日本をドルの軛から解放する、ユーロ圏は本格的な見直しが必要、等々の指摘とともに、21世紀において存在感を強めつつある「地域通貨」についても詳しく解説する。
2012年5月号掲載
東日本大震災からの復興には巨額の費用がかかるから、増税もやむなし。多くの人はそう考えている。だが実は、政府のいう19～23兆円もの巨額の復興費は不要！ こう喝破するエコノミストが、震災復興のあり方を問う。様々なデータに基づき、巨額の復興費に見え隠れする政治家や官僚の思惑を暴き出すとともに、住民に役立つ安上がりで効果的な復興策を提言する。
2012年1月号掲載
「赤字の海の中に、利益の小島がいくつか頭を出している」。これが大半の企業の実態だと著者は言う。つまり、ほとんどの企業では、黒字の事業は2、3割しかなく、この黒字事業の利益が、4割もある不採算事業の赤字の穴埋めに使われている、と。こうした現状を、いかにして改善すべきか。本書は、既存事業からもっと利益を引き出すための具体策を提示する。
2011年11月号掲載
デフレ不況に喘ぐ日本では、デフレの議論が声高に繰り返されている。だが、著者は言う。「世界経済の潮流は、高成長を続ける新興国に主導される形で着実にインフレへと向かっている」。この流れを浮き彫りにすべく、新興国を中心としたインフレ圧力の高まり、原油などの資源価格の高騰等々、現状を詳細に分析、今後の世界経済で起こるであろう事象を見通す。
2007年、『THE FINAL CRASH』という本が出版された。著者は、あるプライベートバンクのファンドマネジャーを務める英国人男性。一部の金融関係者に向けて書かれた将来予測の書だが、リーマン・ショックなど、指摘の数々が現実のものとなり話題を呼んだ。その主な内容を、同書の著者と親交のある国際弁護士・石角完爾氏が、日本人にわかりやすく紹介する。
2011年3月号掲載
世界には今、投資先を探してさまよっている余剰資金が約4000兆円もあるといわれる。その主な出所は、中東産油国のオイル・マネーや、中国が貿易で稼いだ大量の外貨などだ。大前氏は、こうした余剰資金が世界のカネの流れを変えた、と指摘。もはや、財政出動や金利の上げ下げなどの「マクロ経済政策」では、景気をコントロールすることはできない、と説く。
2011年2月号掲載
今や日本の債務残高は国内総生産（GDP）の約2.3倍と、世界の主要国の中で最悪の水準である。本書は、その債務の多くを占める日本国債がいずれ暴落すると予測。暴落のカギを握る海外投資家の動向や国債を買い支えてきた国内の金融機関の状況等を分析する。また、経済大国の没落の歴史を振り返り、今後、日本国債がたどるであろう暴落の道筋を予見する。
2010年12月号掲載
世界経済に大きな傷跡を残した、2008年のリーマン・ショック。この人類史上最大のバブル崩壊を招いたのは、ゴールドマン・サックス（GS）をはじめとするウォール街の投資銀行だ。かつては理想的な投資銀行だったGSがなぜ、世界経済を混乱に陥れるような強欲な企業に変質したのか。元社員が、その足跡をたどりながら、今回のバブル崩壊を今一度振り返る。
2010年4月号掲載
20世紀は、米国がドルの基軸通貨としての地位を確立し、一人勝ちを収めた時代といえる。金本位制を捨て、ペーパーマネー化することなどで築かれた“米国金融帝国”。その歩みを、かつて為替ディーラーを務めた著者が丹念にたどる。そして今、64兆ドルともいわれる巨額の債務を抱える米国が行う可能性がある、“究極の借金棒引き策”を提示する。
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