新刊ビジネス書の要約『TOPPOINT（トップポイント）』
2019年11月号掲載
調査によれば、経営戦略に携わった人の8割近くが“失敗”を経験している。そして、失敗の原因は、戦略そのものではなく、「実行上の問題」にあった。例えば、組織体制の不備、不十分なアクションプラン、あるいは社員のモチベーション低下など。本書では、代表的な6つの問題点を取り上げ、成功に転じるための方策を指南する。
組織が改革に取り組む時、どんなアプローチや方策が有効か？ 『ハーバード・ビジネス・レビュー』誌に掲載された「企業変革」に関する論文の中から、えりすぐった10本の論文を紹介する。成功事例を分析したものや、変革の主導者に焦点を当てたもの…。いずれの論考も実践的な示唆に富み、まさに“教科書”といえる。
2019年10月号掲載
イノベーションを、「野生化」＝ヒト・モノ・カネの流動化の観点から考察したものだ。イノベーションを組織内で管理すると、アイデアが色褪せる。流動性が高まるとイノベーションが生まれやすいが、失業者の増加や格差の拡大など、破壊的な側面も強まるという。イノベーションの今を知り、これからを考える上で示唆に富む書。
今、デジタルによる創造的破壊の波が、様々な業界に押し寄せている。企業がこの流れに対処し、デジタルで稼ぐ組織を作るにはどうすべきか。カギは、組織リソースの協働にあり。本書はこう指摘し、社内に分散する人やデータ、インフラを集め、連携させることで新たな顧客価値を生む手法、「オーケストレーション」を提示する。
「フルキャリ」とは、妊娠・出産後に職場に戻り、育児にも仕事にも前向きに取り組む女性のこと。その名付け親である著者が、フルキャリの特徴を述べ、彼女らの力を組織のパフォーマンス向上につなげるヒントを示す。労働力不足が叫ばれる今日、女性の活躍に期待する管理職や人事担当者に、実践的な知恵を与えてくれる1冊だ。
2019年8月号掲載
「幸福学」をご存じだろうか。幸せとは何かを科学的に検証し、実践に生かすための学問だ。その第一人者が従業員を幸せにする職場づくりを説く。今後求められるのは、「個人の幸せ」と「皆の幸せ」の両方を大切にする「ウェルビーイングな組織」。社員1人1人が輝きつつ協力し、社長と同じ気持ちで仕事をする組織が強いという。
「欲求階層説」を説いた、米国の心理学者A・H・マズローの名著。著者いわく、人には「生理的欲求」に始まる5段階の「基本的欲求」があり、最上層に「自己実現の欲求」がある。欲求階層説は人間のモチベーションを説明する理論的なフレームとなり、「自己実現」は多くの経営書で取り上げられるなど、不朽の概念となった。
2019年7月号掲載
無料のネットサービスを武器に巨利を得る、GAFA（Google、Apple、Facebook、Amazon）。だが、これらプラットフォーマーの強さに陰りも見える。プライバシー侵害、フェイク（偽）ニュースの拡散などを懸念する各国政府が、規制を強めているのだ。このビジネスモデルの抱える課題について、トップエコノミストが読み解く。
長時間労働、上司の過剰な要求…。今日、過酷な労働条件が当たり前の職場は少なくない。仕事量は多く、人手は足りず、上司から急かされ続けて、心を病む。この種の話は枚挙にいとまがない。こうした「ブラック職場」で働く人の命を守るには、何をすべきか？ 組織行動論の大御所が、職場環境を改善するための5原則を示す。
世界では今、「第4次産業革命」が進行中だ。過去3度の産業革命の原動力は、第1次が蒸気機関、第2次が電力、第3次がコンピューター。今回は「デジタル」である。これは生産性の向上だけでなく、ビジネスモデルや産業構造、社会のあり方まで変えうる。その可能性を生かす上で知っておきたいデジタルの本質、考え方を説く。
2019年6月号掲載
顧客同士を結び付け、互いに取引させる、新しいビジネスモデル。それがプラットフォームである。例えばウーバー（交通）、エアビーアンドビー（宿泊）などがそう。自身は生産も販売もしないが、生み出す価値は大きい。本書は、そんなプラットフォームを構築し、成功させるための戦略から、未来のありようまで、その全体像を示す。
ホットケーキには、ビジネスで成功するための大切なヒントが隠されている ―― 。美味しいホットケーキを求め、食べ歩いてきた経営コンサルタントが、繁盛店の秘密に迫った。成功の背景にある「ビジネスの本質」を突く考え方や取り組みを、店主らの声を交えて紹介し、競争戦略、現場力などの経営学的視点から平易に解説する。
債務超過の“崖っぷち会社”が、25年連続黒字の会社に！ 倒産寸前の（株）日本レーザーを甦らせた同社会長が、自らの歩みを振り返り、経営手法を全面公開。「『売価』は現場の社員が決める」「粗利益額の3％を成果賞与として支給」…。「人を大切にする経営」という原則の下、修羅場で用いたノウハウの数々が披露される。
2019年4月号掲載
バブル崩壊、金融危機、リーマンショック、中国の台頭…。日本企業にとって平成は“激動の時代”だった。逆境の中、企業はどう動いたのか？ また、経営のあり方はどう変わっていったのか？ 経営学者が、平成30年間の経営を概観する。来るべき新しい時代の企業の姿を考える上で、平成時代の経営は良い教訓になるはずだ。
「両利きの経営」。日本ではクリステンセン教授の「イノベーションのジレンマ」ほど知られていないが、世界では主流のイノベーション理論だ。既存の資産と組織能力を「深化・有効活用」しつつ、新規事業を「探索・開拓」する。すなわち、二兎を追うことで未来を切り拓く、この理論と実践のポイントを、各種事例を挙げて説く。
2019年2月号掲載
デジタル化の進展で、これから何が起こるのか？ 企業はどう備えるべきか？ 今後の経営を考える上で欠かせない10の論点を、BCG（ボストン コンサルティング グループ）のコンサルタントが徹底解説。AI、アジャイル、自動運転車…。デジタルとのつながりが深い重要なテーマを掘り下げ、その特徴や可能性、留意点を示す。
今日、「サイバー攻撃」が日常化している。国家規模のサイバー戦争、クレジットカード詐欺、なりすましメール…。そんな脅威の数々を示し、警鐘を鳴らす、サイバーセキュリティの入門書だ。中国や米国によるサイバー攻撃の実態や、スマートウォッチなどIoTデバイスに潜む危険性について、誰にでもわかるよう解説する。
“ギグ・エコノミー”とは、「期間が不確かな臨時の仕事＝ギグ」を支えるビジネスの仕組みのこと。米国では今、約4000万人がギグを行い、総額1兆1000万ドル超を稼いでいるという。本書は、この新しいビジネスモデルの全体像を描くもの。ギグ・エコノミーの定義から、現状、企業と労働者にとっての未来までをわかりやすく説く。
2019年1月号掲載
自動運転など新しいテクノロジーやアマゾンなど既存業界に参入する新しいプレーヤーが、従来のビジネスモデルを変え、業界ルールを壊しつつある。こうした変化は、企業にとってリスクになりかねない。だが、逆手にとればチャンスにできる。本書では、日経BP総研が、2019年以降注意すべきリスクを100件選び、解説する。
これまでのビジネスは、誰が顧客かを知らずに、モノを作って売る「製品の時代」だった。だが、今や「顧客の時代」。顧客との関係を継続し、彼らを互いにメリットを与え合うパートナーに変え、定期収益がもたらされる構造を築くことが欠かせない。この「サブスクリプション・モデル」について、各業界の最先端事例を交えながら説く。
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