2022年2月号掲載

BCGが読む経営の論点2022

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著者紹介

概要

コロナ禍で、これからの企業経営に大きな影響を与えるパラダイムシフトが生じている ―― 。BCG(ボストン コンサルティング グループ)が、コロナ後を見据えて日本企業がとるべき戦略的アクションを提示する。人々の行動様式の変容、高まる地政学リスク…。事業環境の変化の本質を理解し、対応を考える上で参考になる1冊だ。

要約

コロナ禍で顕在化した2つの方向性

 新型コロナウイルスの感染拡大は、いまだ予断を許さない状況にある。だが2022年は、ウィズコロナの面は残るものの、アフターコロナの先を見越して準備していく年と考えるのがよさそうだ。

 2020年からのコロナ禍で、これから数年の経営環境に大きく影響を与える2つの方向性が決定づけられた。「ニューノーマル時代の到来」と「経済活動の前提の地殻変動的揺らぎ」である。

 その方向性をしっかりと把握することが、アフターコロナへの対応を考えるために不可欠となる。

①ニューノーマル時代の到来

 方向性の1つは、アフターコロナ期においては私たちがコロナ前にノーマルと考えていた状態に完全に戻ることはなく、ニューノーマルというべき状態が訪れるということである。

 企業視点で重要なのは、次の2点である。

・人々の行動様式・価値観の変容

 コロナ禍という非常時への対応の中で、人々の行動や考え方は大きく変わった。その収束に伴って元に戻る行動もあるだろうが、いくつかは元に戻らず、全体としては従来とかなり異なるニューノーマル時代を形成していくと考えられる。

 例えば、消費生活におけるデジタルチャネルの受容性の高まりが、ニューノーマルとして常態化する。買い物に関しては、コロナ禍でシニア層のEC利用が増えた。各種サービスに関しても、リアルチャネルよりもデジタルチャネルの方が便利なものが多いことが広く理解された。デジタルチャネルに慣れ、利便性への認識が広がった領域では、後戻りはしないという見方が多い。

・デジタルトランスフォーメーション(DX)の加速化

 コロナ禍を受けて、企業のDXへの取り組みが一挙に加速化しつつある。

 企業は顧客接点や取引の処理のデジタル化に取り組む一方で、コロナ禍で業務を遂行していくために、自社のオペレーションにおいてもデジタル化を加速させる必要性に直面した。リモート勤務を可能にするための事務オペレーションのデジタル化、データセキュリティの高度化、全面ペーパレスへの移行などが検討され、取り組みが進む。

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