新刊ビジネス書の要約『TOPPOINT(トップポイント)』
最新号に掲載している“一読の価値ある新刊書”10冊の内容をご覧いただけます。
編集部が独自のテーマを設定し、5冊程度の良書を選出して紹介します。
編集部員が思わず読書メモを取った、良書の中の“一節”や“物語”を紹介します。
編集部員が「いま改めてお薦めしたい本」「再読したい名著」をPick Up!
各ジャンルにおける必読の名著10冊を編集部が選定。選書は随時更新します。
1万人以上の定期購読者を対象とした読者アンケートで決定された、半年ごとのベストビジネス書です。
2023年4月号掲載
「自分たちは特別な存在」「何をしても許される」…。近年、そう言わんばかりの「上級国民」の姿がたびたび社会を騒がせている。そんな世の中にあって、「高貴なる者の責務(ノブレス・オブリージュ)」のあり方を問い直す書だ。歴史を繙けば、貴族は特権だけでなく、社会に対する責務も負っていた。経済格差が広がる今日、その精神に学ぶべき点は多い。
ネット書店へのリンクにはアフィリエイトプログラムを利用しています。
自由を獲得したはずの西欧近代で起きた、全体主義の台頭。その根底には、“自由”から逃れ、権威に“服従”しようとする人々の願望があった ―― 。孤独と不安が蔓延する時代に、「強いリーダー」を求めてしまう人間の心理を描いた、エーリヒ・フロムの『自由からの逃走』。この名著を読み解き、なぜ自由が重荷になるのか考察する。
2023年3月号掲載
出生・死亡・移動。人口動態の変化が、政治や経済、社会を変えていく ―― 。米国防総省・人口統計コンサルタントが“人口”という観点から、人類の未来を見通した。格差拡大や少子高齢化、移民問題など、いま世界が直面している課題は、今後どうなるのか。各種データを駆使して予測し、良き未来とするための道筋を示す。
2022年10月、中国共産党は党大会後に、新たな指導部“新チャイナ・セブン”を選出。そして習近平政権は異例の「三期目」に突入した。なぜ、二期10年の慣例を破り、習は続投したのか? 中国に生まれ、現代中国をよく知る著者が、彼の真の狙いを解説。決断の背景には、「父の仇を討つこと」「アメリカとの関係」があるという。
難解な数式で示される経済学は、科学的で、真実のように見える。だが、経済学者の著者は言う。「現代の主流の経済学は、ウソに満ち溢れている」。資本主義が自由と競争を促進する、公的年金制度は近い将来、高齢化によって崩壊する…。本書は、まことしやかに説かれる理論の“ウソ”を暴き、その背後に潜む“狙い”を明らかにする。
仕事がゆるくて辞めたい。そう悩む若者が多いことが、リクルートワークス研究所の調査で判明した。労働時間は減少、負荷は高くなく、上司からの叱責もない「ゆるい職場」が、逆に彼らの不安感を高めているというのだ。こうした職場が若者の不安をあおる理由、企業がとるべき対応策などを、データを示しつつ解説する。
ジャーナリストの池上彰氏が、安保法制やメディアなど、様々なテーマから政治の変遷と問題点をわかりやすく解説。議論が足りないまま軍隊へ発展する自衛隊、数の論理で法案を押し通す与党…。国民の意思と無縁のところで決まる、「日本の民主主義」の姿を示す。国内外の政治が大きく揺れ動く今、手に取りたい1冊だ。
2023年2月号掲載
欧米諸国で対立が深まっている。それは、かつてのイデオロギー上の「左右」ではなく、階級の「上下」の対立だ。高学歴のエリート層による新自由主義的な支配体制に、労働者階級の不満が爆発、ポピュリズムの反乱が起きた。どうすれば階級の壁を超え、連帯できるのか? 分断を解消するカギは、「民主的多元主義」だという。
今、世界に“食料危機”が迫っている。ウクライナ戦争や異常気象など様々なリスクが顕在化する中、有事に備え、安定的に食料を確保することは喫緊の課題だ。にもかかわらず、日本の食料自給率は先進国で最低水準、“食料安全保障”への備えもない。そんな状況をもたらした政治の責任を問い、輸入頼りの食料政策に警鐘を鳴らす。
エネルギーの枯渇、金融システムの破綻、気候変動問題…。今、人類は様々な脅威に直面している。このままでは、私たちの社会は“崩壊”しかねない ―― 。現代文明の脆さを喝破した、警世の書である。これから起きることは何か? 多方面で指数関数的に増加する“危機要因”を明らかにし、地球的規模の崩壊の道筋を予測する。
2023年1月号掲載
地球温暖化対策は、猛烈なスピード(速度)と途方もないスケール(規模)で取り組むことが必要 ―― 。既得権益層の抵抗に打ち克ち、企業や株主を巻き込んでムーブメント(社会運動)を起こし、クリーンテクノロジーへの投資を加速する…。世界的ベンチャー・キャピタルの会長が、破滅的な未来を回避するための具体策を示す。
著者は、福島原発「国会事故調」委員長を務めた黒川清氏。氏は言う。「この30年間、日本は世界の変化に対応することができていない」と。世界の経済や科学研究が激変する一方、日本の大学の国際競争力や、科学技術力は凋落の一途を辿る。本書では、こうした低迷の背景にあるものを考察、日本が変わるための処方箋を示す。
今、私たちは岐路に立っている。「昔の働き方」に戻るのか、それとも、仕事のあり方を根本的に「リデザイン(再設計)」するのか ―― 。コロナ禍を機に、働き方が大きく変わる中、自社を“未来に通用する企業”へ進化させる方法を説いた書だ。ベストセラー『LIFE SHIFT』の著者が、その具体的なプロセスを解説する。
SNSや人工知能(AI)など、「デジタル・テクノロジー」は、人々の生活を豊かにした。だが一方で、それが民主主義と社会秩序を壊している、とデータテクノロジーの専門家は言う。自分で考えず機械に判断を委ねる、技術の有無が所得格差を拡大する、といった事態が生じているのだ。未来の社会はどうなるのか、本書は展望する。
1923年、ドイツは空前絶後のハイパーインフレに見舞われた。毎日、商品は値上がりし、紙幣は紙くず同然に。そして国が破綻…。通貨の価値が10年前の1兆分の1になるという「通貨の崩壊」は、なぜ起きたのか? パニックに陥った国民、困難な決断を先延ばしにした政治など、当時の状況を克明に描き、我々の反面教師とする。
2022年12月号掲載
著者は地政学の第一人者、イアン・ブレマー氏。氏いわく、世界は今、3つの危機 ―― パンデミック、気候変動、破壊的な新技術に直面している。だが、米国内の分断、米中両国の対立のため、国際的信頼関係が築けず、危機に立ち向かうのが難しいという。では、危機を克服するにはどうすればよいか。実現可能性の高い解決策を示す。
「地政学」は、国家の戦略形成に、地理的な環境や歴史などが与える影響を探る学問だ。2022年、ロシアのウクライナ侵攻で、専制主義と民主主義の国々の対立が深まっている。激変する国際情勢。それを理解する上で、カギとなるのが地政学だ。安全保障の専門家が、地政学の視点から大国の地政戦略、“新冷戦”の時代を俯瞰する。
経済学者の野口悠紀雄氏は言う。日本の政策決定機構が“深刻な麻痺状態”に陥っている、と。物価高騰を問題としながら、金融緩和を続けて円安を放置するという、矛盾した経済政策を続けているからだ。本書では、現在、この国が直面している経済問題の本質を明らかにし、円安脱却に向け、金融政策の転換の必要性を訴える。
第二次世界大戦が終わって70年余り。しかし、戦争やテロは、常にどこかで起きている。ベトナム、アフガニスタン、中東、そしてウクライナ…。「戦争のない世界」はやって来るのか。そして、日本は本当に「平和」なのか。多方面で活躍するジャーナリストが、戦後の世界と日本を振り返り、戦争をなくすための教訓を引き出す。
ねつ造、改ざん、盗用…。正確さや客観性が求められる科学の世界で、“研究不正”が後を絶たない。2014年には「STAP細胞事件」「ノバルティス事件」が起こり、世間を騒がせた。研究不正は、なぜ行われるのか? 国内外の様々な事例を取り上げ、その原因や手口を分析。不正防止に向け、“不都合な真実”を明らかにする。
初めての方はこちら
『TOPPOINT』ってどんなサービス?
推薦の声
著名な経営者をはじめ、様々な方から数多くの推薦の言葉をいただいています。
定期購読者専用WEBサービス TOPPOINTライブラリー
パスワードをお忘れの方はこちら
『TOPPOINT』を購読されている方は、「月刊誌会員」のご登録で、本誌の最新号に掲載した要約をオンラインでもご覧いただけます。別途「月刊誌プラス会員」のお申し込みで、最新号の要約だけでなく過去に掲載した2,000冊以上の要約もご覧いただけます。
定期購読者専用 各種お手続き
スマホやタブレットでご利用の場合にはより便利に利用できるアプリもございます。
『TOPPOINT』公式アプリのダウンロードはこちら