新刊ビジネス書の要約『TOPPOINT(トップポイント)』
最新号に掲載している“一読の価値ある新刊書”10冊の内容をご覧いただけます。
編集部が独自のテーマを設定し、5冊程度の良書を選出して紹介します。
編集部員が思わず読書メモを取った、良書の中の“一節”や“物語”を紹介します。
編集部員が「いま改めてお薦めしたい本」「再読したい名著」をPick Up!
各ジャンルにおける必読の名著10冊を編集部が選定。選書は随時更新します。
1万人以上の定期購読者を対象とした読者アンケートで決定された、半年ごとのベストビジネス書です。
2022年11月号掲載
ポピュリズムが頭をもたげ、保守派とリベラル派の対立が激しさを増す米国。今、この国の民主主義、アイデンティティが大きく揺らいでいる。なぜか? そしてこれは、米国の歴史においてどう位置づけることができるのか? 建国からの歩みをたどりつつ、深さを増す現代米国の分断状況を分析し、民主主義の行方を展望する。
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「オシント」とは、公開情報に基づく情報収集・分析のこと。SNSなどが発信する膨大な情報の真偽を判別する。ウクライナ侵攻でのロシアの嘘を見破り、国際犯罪捜査やビジネスにも活用されるなど、今、注目を集める技法だ。本書は、政府や企業などの「不都合な真実」に肉薄するオシントの現状を徹底取材。その可能性を探る。
中国の統治者・偉人は、なぜか「悪党」ばかりである。隋の煬帝を徹底的に貶めることで、明君として名を残した唐の太宗。朱子学が盛んになったことで、結果的に学問の停滞を招いた朱子…。中国の歴史を動かしてきた「悪党たち」にスポットライトを当て、7世紀に始まる唐代から20世紀の辛亥革命までの1400年史を捉え直す。
「霊の曇りを取り除く」「このままでは絶対不幸になる」「先祖供養や開運のため」…。不安をかきたてる言葉で現代人を惑わし、金を搾り取る、霊感商法などの「スピリチュアル・ビジネス」。なぜ、こうした商法が栄え、人は簡単に騙されてしまうのか? 社会の変化と人間の心の両面から、「霊と金」の関係を読み解く。
カルト教団に酷い目に遭わされたり、最悪、殺されたり…。こうした事態を招くのも、日本人が宗教を知らないから、と語る著者が、日本人が知っておくべき宗教の「根本原理」を説いた。オウム真理教などの問題がクローズアップされた2000年に刊行され、読み継がれてきた書の新装版。知の巨人・小室直樹氏ならではの解説書だ。
2022年10月号掲載
ナショナリズムをあおり、個人崇拝を奨励し、国家機関を軽んじる。近年、世界各地で「強権的指導者」が台頭している。プーチン、習近平、トランプ…。彼らの政治スタイルは民主主義を脅かす。こうした新しい潮流はいつ頃、定着したのか? その背景には何があるのか? 世界秩序を壊しかねない、強権的指導者の正体に迫る。
技術変革は将来も急速に進む、経済成長は永遠に続く…。これまで、こうした考え方が、経済や政治、社会の大前提だった。だが今、あらゆることが“スローダウン”し始めている。そして、それは良いことだ。住まいも教育も改善し、過酷な仕事も減る。本書は、膨大なデータをもとに、「加速時代の終焉」と「世界の安定化」を示す。
コロナ禍での「ステイホーム」が、認知症パンデミックを引き起こしている ―― 。今、外出自粛などの「自発的ロックダウン」を行った高齢者が、認知症を発症するケースが増えている。コロナ禍で進む「つながり」の希薄化、コロナウイルスが認知機能に及ぼす影響…。脳を萎縮させる様々なリスクについて、認知症専門医が解説する。
日本では、宗教団体や霊能者などによる「マインド・コントロール」が、度々、世間を騒がせている。しっかりしていると見えた人が簡単にだまされ、取り込まれたりする。彼らはどんな手口で近づき、人の心を支配するのか? 長年、被害者救済に取り組む弁護士が、マインド・コントロールの実態をわかりやすく説き、警鐘を鳴らす。
2022年9月号掲載
私たちの未来は、驚きに満ちたものとなる! 米MITのメディアラボ所長を経て、起業家として活躍する著者が、最先端のテクノロジーが社会や経済、文化、そして個人に及ぼす変化を予測した。「web3」「メタバース」「NFT」。この3つをキーワードに、様変わりする世界の姿を描く。大転換の時代を生きる上で、指針となる書だ。
インターネットは、ウェブサイトや電子メールの登場(Web1)から、スマホやSNSの隆盛(Web2)へと変遷してきた。そして今、Web3が世界を変えつつある。それは、GAFAなどの巨大な既得権益層から個人が権利を取り戻す動きのことだ。Web3の本質は何か、社会に与える影響とは…。米大手暗号資産取引所の日本代表が語る。
毎年、スイスで開催される「世界経済フォーラム総会」(通称ダボス会議)に集う、名だたる億万長者たち。“ダボスマン”と呼ばれる彼らは、これまで言葉巧みに嘘を浸透させ、減税や規制緩和を勝ち取ってきた。そんなダボスマンの論理や世界経済への影響などについて、ニューヨーク・タイムズ紙の記者が明らかにする。
中国経済は、高度成長期を過ぎ、今や減速期に入りつつある。主要国トップの巨大市場は、これからどうなるのか? 習近平政権が進める「共同富裕」政策、急速に進む少子化、デジタル経済の急拡大、ハイテク分野の米中デカップリング…。経済を左右する様々なデータをもとに中国が直面するリスクを分析、今後の中国経済を見通す。
日本を「魔改造」すれば、再び世界の頂点に立つことも夢ではない! 未来予測の専門家が、人口減少など様々な問題に対する大胆な解決策を示す。「移民によって総人口を1億4000万人に」「2030年代前半に中央四国リニア新幹線を全面開業」等々。日本人が触れようとしない不都合な論点に踏み込み、改革案を提言する。
2022年8月号掲載
1990年頃からの中国の台頭、ソ連崩壊に伴う東欧の世界経済への再統合で、世界の労働力は増大し、国家間の所得格差は改善した。だが、高齢者の増加により、今後、世界の人口構成は劇変し、グローバル化も減速する。世界経済の未来はどうなるのか? 過去30年と今後30年における世界経済の長期トレンドを分析し、警告を発する。
新型コロナ対策において、政府はウイルス学の「常識」を理解していなかった ―― 。30年以上にわたりウイルス研究に携わってきた著者は、こう指摘する。濃厚接触者の特定は無意味だった、人流抑制は最後の手段だった、子供はワクチンを打つべきでない…。ウイルスの専門家の視点で、コロナ禍から学ぶべき教訓を語る。
持続可能な未来のために、資本主義や地球環境破壊から「撤退」する時が来た ―― 。日本の国力が衰微しつつある現在、「撤退」は喫緊の課題である。我々はこの課題をどのように考えるべきか? 思想家・内田樹氏が、斎藤幸平氏(経済思想)、想田和弘氏(映画監督)ら15名に寄稿を依頼。衆知を集めた「撤退」論集である。
統計を使ったごまかしは多い。“嘘、大嘘、そして統計”。英語には、こんな言葉があるほどだ。しかし、統計は複雑な現代世界を理解するための貴重なツールである。大切なのは、嘘の情報を見破ること。騙されることなく、統計データを賢く使うための10のポイントを、フィナンシャル・タイムズ紙の人気コラムニストが説く。
ウラジーミル・プーチン。ロシアのトップとして君臨し続ける彼はどんな人物なのか? そしてその支配下にある国家・ロシアの行動原理とは? 米国のトップアナリストが、プーチンの行動や築いたシステムを徹底分析。彼の人間性や世界観、およびロシアがいかなる国家か、膨大な資料、綿密な取材を基に解き明かす。
世界で最も成功した地域平和の実現例。それが「NATO(北大西洋条約機構)」である。1949年の発足以来、70年間、加盟国の本土は一度も武力攻撃を受けていない。この「最強の軍事同盟」の歴史、実績などを紹介する。ロシアや中国の動きにより「新冷戦」が始まりかねない今、日本の安全保障を考える上でも、示唆に富む内容だ。
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