新刊ビジネス書の要約『TOPPOINT(トップポイント)』
最新号に掲載している“一読の価値ある新刊書”10冊の内容をご覧いただけます。
編集部が独自のテーマを設定し、5冊程度の良書を選出して紹介します。
編集部員が思わず読書メモを取った、良書の中の“一節”や“物語”を紹介します。
編集部員が「いま改めてお薦めしたい本」「再読したい名著」をPick Up!
各ジャンルにおける必読の名著10冊を編集部が選定。選書は随時更新します。
1万人以上の定期購読者を対象とした読者アンケートで決定された、半年ごとのベストビジネス書です。
2022年8月号掲載
国家の運命を決めるのは、君主ではなく「群衆」である ―― 。民主主義が進み、人々が歴史を動かし始めた19世紀末に著された、社会心理学の古典的名著だ。物事を簡単に信じ、感情的になりやすく、心象(イマージュ)で動く。そんな群衆の特徴を分析する。時を経た書だが、ネット炎上など、群衆心理がはびこる今日、その指摘は示唆に富む。
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2022年7月号掲載
世界中を震撼させた新型コロナウイルス。その起源を、ジャーナリストが感染症研究者や各国政府高官への取材から探った。一般に動物由来とされるが、中国の研究所からの流出を示唆する科学者は少なくない。にもかかわらず流出説が広まらないのは、中国共産党の戦略や、一部の科学者による利益相反などが背景にあるからだという。
出生率が下がり続け、2100年の人口は今の半分、6000万人になると見られる日本。少子化対策は、喫緊の課題とされる。だが、少子化は悪いことなのか? 世界に目を向ければ、受け止め方や対策は様々だ。中国、フランス、イスラエル…。毎日新聞外信部の記者たちが、各国の現状を報告、日本の少子化対策のヒントを提供する。
戦争、感染症、地球温暖化…。こうした話題に関連して、SNSなどで頻繁に登場するのが「陰謀論」だ。そもそも陰謀論とは何なのか。それはなぜ生まれ、拡がっていくのか。社会にもたらす影響は? 陰謀論研究の第一人者が、豊富な事例とデータに基づき、この問題を考える上で必要な知識と、陰謀論への向き合い方を提示する。
20世紀において全体主義はいかにして起こったのか。哲学者ハンナ・アーレントはその根源を、社会の混乱の中で不安に陥った大衆にみる。誰かに何とかしてほしいと、すがる人々だ。本書は、為政者によるわかりやすい話に流されず、自ら考えることの大切さを、彼女の名著を引きつつ語る。世界に不安が漂う今日、手に取りたい1冊だ。
著者は、米陸軍に長年在籍し、トランプ政権で国家安全保障担当大統領補佐官を務めた戦略家。2020年に著した本書では、自らの経験、見識を基に“戦場としての世界”を語り、警鐘を鳴らす。冷戦後、アメリカは外交・安全保障政策で失敗を重ねた。その隙にロシアや中国、イラン等が台頭、自由世界が脅かされているという。
2022年6月号掲載
ロシアによるウクライナ侵攻は、中露の蜜月関係に変化をもたらした。中国は侵攻に賛同せず、プーチンに「話し合いによる問題解決を」と求める。一方で、徹底して経済的支援を行うという「軍冷経熱」戦略をとっている。この戦略の裏にはどのような狙いがあるのか? 習近平の思惑を、中国問題に詳しい遠藤誉氏が読み解く。
トランプ大統領以降、激化する中米対立。ただ、その勝敗の行方はすでに決まっている。中国が様々な分野で世界一を達成、勝利を収めるのだ。世界最多の法人企業数、レアアースの独占、アメリカに肉薄する軍事力、華僑・華人の固い結束…。中国研究40年の著者が各種データを示し、世界制覇に王手をかけた中国の姿を描き出す。
柔道を愛するロシアのプーチン大統領は、「反中親日」で、脅威ではない ―― 。だが、こうした見方は“幻想”だと断言、彼の本性とロシアの正体を暴く。対テロ戦争を煽動し支持率を高める、言論の自由を奪う、中国に依存する体制づくりなど、その戦略の数々を明らかにし、日本人に警鐘を鳴らす。著者は、日本在住のウクライナ人。
アドルフ・ヒトラー。歴史上類を見ない、この独裁者がいなければ、今日の世界は違うものになっていただろう。彼は、一体どんな人間だったのか。生い立ち、政治的成功、そして戦争、ユダヤ人虐殺。その軌跡をたどり、背後にある世界観を描き出す。同時代を生きたジャーナリストによる、独自の解釈が光る、ヒトラー評伝の名著だ。
近年、世界では、ポピュリストや独裁者など、「対立」を煽る政治家が目につく。彼らは、人々の恐怖や怒りなどの感情を活用し、社会を分断して人々を支配する。一見有能で魅力的に見えるが、危険な人間なのだ。被害を避けるには、その正体を知る必要がある。本書は、こうした“対立屋”のパーソナリティを徹底解剖し、提示する。
カエサル、ヒトラー、金正日(キムジョンイル)、あるいは企業経営者。古今東西、様々な独裁者がいる。彼らは、なぜ支配者でいられたのか。この疑問を解くカギは、「支配者が支配されるルール」にある。それはすなわち、「政治的に生き残る」こと。この視点に立てば、独裁者の行動の“本当の理由”が見えてくるという。
2022年5月号掲載
米中新冷戦が始まった! コロナ・パンデミックを機に、両国が対立を深めている。なぜか。中国における変化、思惑、新たな方針を読み解く。著者は言う ―― 中国は、長期戦に持ち込めば優位に立てると楽観している。だが、貧富の差、過剰債務などの難問を抱える自分も躓き、「米中共倒れ」になるリスクを見落としている、と。
他の先進国に比べ、物価や賃金が低い日本。このままだと、日本の1人あたりGDPはOECD平均を下回り、「先進国」から脱落しかねない、と経済学者の野口悠紀雄氏が警鐘を鳴らす。長期停滞の元凶は、アベノミクスの円安政策にあると指摘し、その金融政策を検証。問題点を掘り下げ、復活するために今、何をすべきかを述べる。
犯罪件数、新型コロナの感染者数、がんのリスク…。ニュースには、数字があふれている。しかし、素直に信じるのは禁物。ともすると、それらは報道内容に沿った、選択されたもので、私たちをミスリードする。では、どうすれば、だまされないのか。数字の見極め方を、具体例を挙げ、わかりやすく伝授する。難しい数式は抜きで!
2014年、ウクライナ領のクリミアを併合後、世界で孤立を深めるロシア。そして、同国を支持する中国。独裁政権、反米という共通点もあり、結びつきは強固に見える。だが、その関係は「離婚なき便宜的結婚」だと本書はいう。舞台裏をのぞけば、互いに不信感を抱いている。そんな中露関係を、気鋭の国際政治学者が読み解く。
2022年4月号掲載
大型増税か、政府支出の大幅削減か、どちらも拒み、債務危機に陥るか ―― 。これが、先進各国が今後迫られる“究極の選択”だ。その原因は、医療、年金、気候変動など、長期的な支出拡大の圧力。ほとんどの国が、かつてない財政の膨張に直面する。本書は、各種データを基にそれらの圧力を分析し、国家財政の未来を見通す。
「脳からウイルスを取り除いて、正常な精神を回復させる」。中国の新疆ウイグル自治区では、中国政府がAIと監視テクノロジーを駆使し、少数民族を徹底的に弾圧している。スマホのハッキング、IDカードのスキャン、そして劣悪な強制収容所。世界が知らない、ウイグルの恐るべき実態を、調査報道ジャーナリストが報告する。
デモクラシーを公然と批判し、人類の平等性を投げ捨てる! 「自由と民主主義の国」アメリカで、今、思想の“地殻変動”が起きている。分岐点は、トランプの大統領就任。彼の登場後、ホンネの欲望が噴出するようになったのだ。本書では、社会の動きを反映して様変わりしていくアメリカ現代思想を、歴史を遡って分析する。
人間の行動は、ビッグデータだけを見ていては理解できない。文化や背景を含めたより広い視野から見ることも必要だ。そのために身につけたいのが“人類学的視点”。好奇心を持ち、相手の身になって考える。こうして他者の視点から世界を捉え、自分自身をも客観視する。そんな物の見方を、米紙のトップジャーナリストが説く。
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