2014年7月号掲載

これからの経営は「南」から学べ 新興国の爆発的成長が生んだ新常識

近年、北側の先進国から、中国、インド、ブラジルなど「南」の国々へと、経済の中心がシフトしつつある。南の企業には強烈な起業家的野心があり、多くは二桁成長を遂げている。ビジネスの規模、時間、成功の定義も、先進国のそれとは違う。従来の経営知識が通用しない彼らにどう対応すべきか、世界的経営コンサルタントが、北側の企業に必要な戦略を披露する。

著 者:ラム・チャラン 出版社:日本経済新聞出版社 発行日:2014年4月
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2014年5月号掲載

第五の権力 Googleには見えている未来

「インターネットは社会を大きく変えてきたが、それは今後10年間に起こる激変の『予兆』でしかない」。こう語るグーグル会長が、外交政策・国家安全保障の専門家とともに、私たちの暮らし、国家、テロなど、世界がどう変わっていくかを論じる。インターネットは善にも悪にもなり得る。技術を生かすも殺すも人間次第、ということを教えてくれる1冊である。

著 者:エリック・シュミット、ジャレッド・コーエン 出版社:ダイヤモンド社 発行日:2014年2月
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2014年4月号掲載

世界を動かす消費者たち 新たな経済大国・中国とインドの消費マインド

予測によれば、経済成長を続ける中国・インドの消費者市場は、2020年までに合計10兆ドル、日本の3倍に達する。この巨大市場でビジネスに成功するには、新たに出現する消費者層の理解が欠かせない。彼らはどんな価値観を持ち、消費行動をとるのか。それらを長年にわたる両国での調査研究、コンサルティングを基に描く。現地に適応した戦略、企業事例も紹介。

著 者:マイケル・J・シルバースタイン、アビーク・シンイ、キャロル・リャオ/デビッド・マイケル、市井茂樹(監訳)、津坂美樹(監訳) 出版社:ダイヤモンド社 発行日:2014年1月
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2014年2月号掲載

世界を標的化するイスラム過激派 「アラブの春」で増幅した脅威

「アラブの春」以降、イスラム過激派の活動は、イスラム教内部の宗派対立も絡んで激化している。2013年1月には、アルジェリアのガス・プラントが武装集団に襲われ、日本人10人が犠牲となった。本書は、強大化するイスラム過激派の現状を論じるとともに、欧米とイスラム世界の相克の中で、日本にしかできない、軍事行動ではない“建設的な役割”を示す。

著 者:宮田 律 出版社:KADOKAWA(角川oneテーマ21) 発行日:2013年12月
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2014年1月号掲載

ギリシャ人の真実

“ギリシャ危機”により、偉大な古代の歴史を持つ国のイメージから一転、外国から「悪者」扱いされることになったギリシャ。今も綱渡りの財政運営が続くこの国と、人々の思いや現実を、長年ギリシャに関わってきた著者が綴る。国が借金だらけなのに政府がばらまき政策を続け、五輪で浮かれるうちに危機が到来…。同国の出来事は、決して対岸の火事ではない。

著 者:柳田富美子 出版社:講談社 発行日:2013年11月
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2013年12月号掲載

日中海戦はあるか 拡大する中国の海洋進出と、日本の対応

尖閣諸島の領有権を巡って、日中両国の対立が続く。中国政府の公船、海軍の艦艇が尖閣諸島近海での活動を活発化させているが、果たして軍事衝突につながる恐れはないのか。自衛隊の元海将たちが、中国の現状、海洋進出の戦略、考えられる最悪のシナリオ、日本がとるべき対応などを説く。監修は、自衛隊のトップである統合幕僚会議議長を務めた夏川和也氏。

著 者:夏川和也(監修) 出版社:きずな出版 発行日:2013年10月
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2013年11月号掲載

イノベーションは新興国に学べ! カネをかけず、シンプルであるほど増大する破壊力

新興諸国では、常識にとらわれない発想から、様々な新製品・サービスが生まれている。そうした新興国のイノベーションの背景にある「ジュガード」と呼ばれる考え方を紹介。「逆境を利用する」「シンプルにする」「末端層を取り込む」…。資源が少ないからこそ生まれるこれらの知恵は、不確実性が高い今日、イノベーションを起こし成長する上で不可欠なものだ!

著 者:ナヴィ・ラジュ、ジャイディープ・プラブ、シモーヌ・アフージャ 出版社:日本経済新聞出版社 発行日:2013年8月
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2013年10月号掲載

イスラム圏でビジネスを成功させる47の流儀

現在、世界のイスラム教徒の数は16億人。一説によれば、やがて世界人口の半数がイスラム教徒になるという。市場規模200兆円ともいわれ、成長拡大するイスラム市場は、モノを売る場所としても、作る場所としても魅力的だ。本書では、イスラム諸国に豊富な人脈を持つ著者が、イスラム圏でビジネスを成功させるための人脈開拓、ビジネススタイルの流儀を説く。

著 者:佐々木良昭 出版社:実業之日本社 発行日:2013年7月
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2013年8月号掲載

超金融緩和の時代 「最強のアメリカ」復活と経済悲観主義の終わり

いわゆる「アベノミクス」の一環として、日銀が「異次元の金融緩和」に踏み切った。「バブルを助長する」など、様々な批判がある超金融緩和だが、果たして成功するのか? 本書は、量的金融緩和によりリーマンショックの痛手からほぼ立ち直った米国経済の状況や、金融制度の歴史を踏まえつつ、超金融緩和政策を詳細に検証、今後の世界経済のトレンドを見通す。

著 者:武者陵司 出版社:日本実業出版社 発行日:2013年6月
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2013年8月号掲載

人間はなぜ戦争をやめられないのか 平和を誤解している日本人のために

戦争は悪、非道徳の極み ―― 。こう考える人は多いのではないか。しかし、本書は、戦争を「善悪」や「良心」といったレベルで捉えるのは愚かだという。戦争は政治の延長であり、外交の一手段。だから国家は、「戦争を設計する」という発想を持たなければならない、と説く。日本を戦場としないために知っておくべき、理想論ではない、現実に即した戦争論。

著 者:日下公人 出版社:祥伝社 発行日:2004年5月
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2013年7月号掲載

これから50年、世界はトルコを中心に回る トルコ大躍進7つの理由

急速な経済発展を遂げ、世界の投資家たちの注目を集めるトルコ。中東のリーダーとして、近年、飛躍的に国際社会での存在感や発言力が高まっており、世界の識者たちは「今後50年、世界はトルコを中心に回るだろう」と予想する。争いの絶えない中東にあって、なぜトルコだけが躍進するのか? その理由を、アラブ・イスラム圏研究の第一人者が解き明かす。

著 者:佐々木良昭 出版社:プレジデント社 発行日:2012年2月
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2013年5月号掲載

パッシング・チャイナ 日本と南アジアが直接つながる時代

日中関係の悪化が両国経済に及ぼす影響を、エコノミストが考察。データを基に、巷間いわれるほど日本経済への打撃は大きくないこと、中国もまた悪影響を被ることを示す。そして、基本的な価値観が違う中国は「日本のよきパートナーとはなり得ない」とし、日本企業は中国への依存度を下げ、親日的で、潜在的な成長力の大きい南アジアに積極的に進出せよと説く。

著 者:熊谷亮丸 出版社:講談社 発行日:2013年3月
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2013年4月号掲載

中国台頭の終焉

高成長が続く中国はいずれGDP(国内総生産)で米国を抜く、との見方がある。しかし、「いまのままでは遠からず成長が失速し、深刻な停滞を迎える」と、中国の経済・ビジネス事情に詳しい著者は指摘。これまでの莫大なインフラ投資の副作用、効率の悪い国有企業、少子高齢化など、中国経済が抱える問題を詳細に分析し、世界第2の経済大国の真実の姿を示す。

著 者:津上俊哉 出版社:日本経済新聞出版社(日経プレミアシリーズ) 発行日:2013年1月
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2013年3月号掲載

大中華圏 ネットワーク型世界観から中国の本質に迫る

中国と香港、台湾、シンガポール等の華僑・華人圏からなるのが、「大中華圏」である。著者によれば、近年、このネットワークは経済的な関係を深めている他、尖閣問題で見られた通り、政治的な意味も持ち始めたという。こうした大中華圏の現状を、本書は解説する。中国=中華人民共和国と見がちな我々に、中国の本質に迫る上で新たな視座を与えてくれる1冊だ。

著 者:寺島実郎 出版社:NHK出版 発行日:2012年12月
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2013年3月号掲載

2052 今後40年のグローバル予測

地球の物理的限界に人類はどう適応すべきかを問い、世界的なベストセラーとなった『成長の限界』。同書出版から40年たった今、著者の1人、ヨルゲン・ランダース氏が、今後40年の世界を展望した。この先、人口はどうなるのか、食料とエネルギーは足りるのか、資本主義の行方は…。過去40年に起きたことを基に、「最も実現確率の高い未来」を予測する。

著 者:ヨルゲン・ランダース 出版社:日経BP社 発行日:2013年1月
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2012年12月号掲載

迫りくる日中冷戦の時代 日本は大義の旗を掲げよ

今、日中関係は尖閣事件を機に、緊張が高まっている。そして、中国の膨張戦略に対し、米国も新国防戦略で「中国の膨張の抑止」を掲げた。著者は、こうした状況を「新たな冷戦」の始まりと見る。その主役、中国と、日本はいかに対峙してきたか、今後どう対応すべきか。中国に根強く残る宗主国意識など、歴史的な考察も踏まえ、「日中冷戦の時代」を読み解く。

著 者:中西輝政 出版社:PHP研究所(PHP新書) 発行日:2012年10月
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2012年12月号掲載

かつての超大国アメリカ どこで間違えたのか どうすれば復活できるのか

世界的なベストセラー、『フラット化する世界』の著者T・フリードマンと、国際関係論の泰斗M・マンデルバウムが、衰退する米国の現状と行く末を考察した書。巨額の財政赤字、仕事の消滅、政治家の劣化等、米国が抱える諸問題を直視し、復活のための処方箋を提示する。ここで描かれた問題と対策は、今の日本にも当てはまり、日本の将来を考える上でも有用だ。

著 者:トーマス・フリードマン、マイケル・マンデルバウム 出版社:日本経済新聞出版社 発行日:2012年9月
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2012年11月号掲載

「為替」の誤解 通貨から世界の真相が見える

世の中は、とかく一方的な悲観論や楽観論に傾きがち。世界経済についていえば「ドルと米国債は暴落する」「ユーロ圏は解体する」等、あたかも一本調子で落下していくような論調がある。だが長年、経済・市場を見てきた著者は市場は悲観と楽観の間で揺れ動くものだとし、こうした極論を一蹴。表層的な議論の誤りを指摘しつつ、日米欧の通貨・経済の現状を探る。

著 者:上野泰也 出版社:朝日新聞出版 発行日:2012年9月
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2012年8月号掲載

ヘッジファンドマネージャーが説く次なる大難 2015年の食料危機

穀物市場に長年関わってきたヘッジファンドマネージャーが、その経験を基に「日本の食の危機」を予見した、警告の書である。世界的な人口増加による穀物需要の増加、穀物市場への投資マネーの流入、あるいは日本の債務問題が招く急激な円安などにより、食料価格が暴騰し、食の安全が脅かされる ―― 。そんな危機のシナリオが明らかにされる。

著 者:齋藤利男 出版社:東洋経済新報社 発行日:2012年6月
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2012年7月号掲載

「通貨」はこれからどうなるのか

揺れ動く円ドル相場、そしてユーロ危機…。もはや世界経済は、コントロール不能になりつつある。その中で、「通貨」は今後どうなっていくのか、気鋭のエコノミストが展望した。円高が日本をドルの軛から解放する、ユーロ圏は本格的な見直しが必要、等々の指摘とともに、21世紀において存在感を強めつつある「地域通貨」についても詳しく解説する。

著 者:浜 矩子 出版社:PHP研究所(PHPビジネス新書) 発行日:2012年5月
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