里海資本論　日本社会は「共生の原理」で動く

2015年9月号掲載

里海資本論　日本社会は「共生の原理」で動く

経済成長を求め、自然を搾取してきた資本主義は、地球環境を限界まで追い込みつつある。どうすれば、現状を打破できるのか。ヒントは「里海」にあり。これは、「人が手を加えることで海を健康にし、豊かにするメカニズム」を意味し、汚染された瀬戸内海の再生で注目されている概念だ。人間以外の命もつなぎ直す「共生の原理」が、経済も暮らしも再生させる！

著　者：井上恭介、NHK「里海」取材班 出版社：KADOKAWA（角川新書） 発行日：2015年7月
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不合理　誰もがまぬがれない思考の罠100

2015年6月号掲載

不合理　誰もがまぬがれない思考の罠100

人は理性的な動物どころか、愚かな判断、行動を繰り返す動物だった!?　例えば、つまらない映画でも、払ったお金が惜しくて最後まで観る人は多い。チケット代ばかりか時間まで失うことになるのに…。本書は、人が陥りがちな、こうした様々な判断ミスや事実誤認を考察した名著。膨大な心理学実験を基に、「誰もがまぬがれない思考の罠」の数々を解き明かす。

著　者：スチュアート・サザーランド 出版社：CCCメディアハウス 発行日：2013年12月
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脱・成長神話　歴史から見た日本経済のゆくえ

2015年3月号掲載

脱・成長神話　歴史から見た日本経済のゆくえ

副題は「歴史から見た日本経済のゆくえ」。経済史を専門とする著者が、歴史的な観点から「経済成長」を読み解き、日本にとって最善の経済社会は何かを展望した。私たちは、経済成長こそが様々な経済問題を解決する万能薬だと信じているが、それは神話にすぎない。本来、経済成長は“目的”ではなく“手段”だったと指摘、成長至上主義からの脱却を呼びかける。

著　者：武田晴人 出版社：朝日新聞出版（朝日新書） 発行日：2014年12月
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トマ・ピケティの新・資本論

2015年3月号掲載

トマ・ピケティの新・資本論

トマ・ピケティ。世界的ベストセラー、『21世紀の資本』で注目される気鋭の経済学者が、フランスの日刊紙リベラシオンに2004～14年、毎月連載していた時評のうち83本を収録。GDP崇拝、経済成長への異議申し立て、日本の政府債務問題など、様々なテーマを縦横無尽に論じる。『21世紀の資本』のエッセンスも記されるなど、格好の“ピケティ入門書”だ。

著　者：トマ・ピケティ 出版社：日経BP社 発行日：2015年1月
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21世紀の資本

2015年2月号掲載

21世紀の資本

フランスの経済学者トマ・ピケティは言う。「r＞g ―― 資本収益率が産出と所得の成長率を上回る時、資本主義は持続不可能な格差を生み出す」。つまり、資産を持つ者はさらに豊かになり、持たざる者との格差は拡大する一方だ、と。詳細なデータと明晰な理論によって、地球規模の経済的、社会的変化を論じた、世界的ベストセラー。

著　者：トマ・ピケティ 出版社：みすず書房 発行日：2014年12月
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ロバート・ライシュ　格差と民主主義

2015年1月号掲載

ロバート・ライシュ　格差と民主主義

この30年間、米国では巨額の金が上位1％の富裕層に集中した。一方で、その他大勢の人々の生活は悪化し続け、2011年には「ウォール街を占拠せよ」という抗議運動が起こった。なぜ、このような歪みが生じるのか？　米国で起きている経済格差拡大のメカニズムを、クリントン政権での労働長官をはじめ3つの政権に仕えたロバート・ライシュ氏が暴く。

著　者：ロバート・B・ライシュ 出版社：東洋経済新報社 発行日：2014年12月
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英エコノミスト誌のいまどき経済学

2014年12月号掲載

英エコノミスト誌のいまどき経済学

全世界のエリートが愛読する英『エコノミスト』。1843年創刊の同誌は、経済はもちろん、世界中の政治、ビジネス、科学技術などの最新情報を分析、解説する。名物は、超一流の経済ジャーナリストたちが執筆する、経済学に関する良質なコラムの数々だ。本書は、その中から選りすぐりの記事をまとめたもの。世に溢れる月並みな議論とは一味違う見方が示される。

著　者：サウガト・ダッタ（編） 出版社：日本経済新聞出版社 発行日：2014年9月
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じゅうぶん豊かで、貧しい社会　　理念なき資本主義の末路

2014年11月号掲載

じゅうぶん豊かで、貧しい社会　　理念なき資本主義の末路

副題「理念なき資本主義の末路」。かつてケインズは、資本主義の明るい未来を説いた。万人の生活水準は何倍も向上し、1日の労働時間は3時間になると。そして今。先進国は豊かな社会を実現したが、労働時間は減らず、所得格差は広がり、人々は競争に明け暮れている。こうした現状を憂えるケインズ研究の大家が、貪欲を煽る今の資本主義へなぜ至ったかを説く。

著　者：ロバート・スキデルスキー、エドワード・スキデルスキー 出版社：筑摩書房 発行日：2014年9月
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その問題、経済学で解決できます。

2014年11月号掲載

その問題、経済学で解決できます。

人を思うように動かすには？　女が男ほど稼げないのはなぜ？　『フォーブス』誌の「世界で最も力のある経済学者」に選ばれた2人の著者が、“実地実験”という手法を用いて、人をやる気にさせるもの、インセンティヴに対する人の反応を解き明かす。近頃はやりのビッグデータより、実地実験を使って因果関係を考える方が、意思決定の奥深くにまで迫れるという。

著　者：ウリ・ニーズィー、ジョン・A・リスト 出版社：東洋経済新報社 発行日：2014年9月
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ビッグチャンス　追い風の今、日本企業がやるべきこと

2014年10月号掲載

ビッグチャンス　追い風の今、日本企業がやるべきこと

バブル崩壊以降、長らく低迷続きだった日本企業。しかし、アベノミクスがもたらした景気回復により、再び世界の覇者になれる芽が出てきた。本書は、このチャンスを掴むため、日本企業がやるべきことを説いた1冊。グローバル企業の経営の最前線に身を置く著者が、長年に及ぶ日本企業の低迷の原因を分析した上で、世界で勝てる人事・組織への切り替え方を示す。

著　者：冨山和彦 出版社：PHP研究所 発行日：2014年8月
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榊原英資の成熟戦略

2014年10月号掲載

榊原英資の成熟戦略

デフレ脱却、成長戦略など、安倍晋三政権は「経済成長」の実現を目指している。だが経済が「成熟」した今、経済成長率が低いのは自然で、欧州諸国も似た状況だという。そして、デフレの背景には世界経済の構造変化があり、国内の努力だけで脱するのは難しいと指摘。今後は「環境・安全・健康」といった、日本の特長を活かした「成熟戦略」を考えようと訴える。

著　者：榊原英資 出版社：東洋経済新報社 発行日：2014年8月
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仮想通貨革命　ビットコインは始まりにすぎない

2014年8月号掲載

仮想通貨革命　ビットコインは始まりにすぎない

2014年2月、仮想通貨ビットコインの両替所であるマウントゴックスが取引を停止し、破綻した。そのニュースで、初めて“仮想通貨”を知った人も多いのではないか？　では、仮想通貨とは一体何か。報道では違法サイトでの取引等、否定的なものが多いが、実際はどうなのか。ビットコインを例に、基本的な仕組み、仮想通貨がもたらす経済・社会の変化を見通す。

著　者：野口悠紀雄 出版社：ダイヤモンド社 発行日：2014年6月
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なぜローカル経済から日本は甦るのか　GとLの経済成長戦略

2014年8月号掲載

なぜローカル経済から日本は甦るのか　GとLの経済成長戦略

グローバル企業とローカル企業を見た時、つい目を奪われるのは、派手な前者だ。だが、日本のGDP（国内総生産）と雇用の7割を占めるのはローカル企業。すなわち、国内各地の市場で勝負するローカル企業こそ、日本経済の切り札となる。本書ではグローバルとローカル、2つの経済圏の実態を解説し、ローカル経済圏を生かす形での、日本経済復活の処方箋を示す。

著　者：冨山和彦 出版社：PHP研究所（PHP新書） 発行日：2014年6月
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社会保障亡国論

2014年6月号掲載

社会保障亡国論

社会保障論を専門とする経済学者が、日本の社会保障財政について論じた書である。現在、わが国の社会保障給付費は110兆円超（GDPの約4分の1）、年間3～4兆円のペースで急増している。財政再建のため消費税率が8%に引き上げられたが、著者いわく、たとえ10%でも「焼け石に水」。社会保障を取り巻く危機的状況を数字で示し、抜本改革の必要性を訴える。

著　者：鈴木 亘 出版社：講談社（講談社現代新書） 発行日：2014年3月
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期待バブル崩壊　かりそめの経済効果が剝落するとき

2014年5月号掲載

期待バブル崩壊　かりそめの経済効果が剝落するとき

安倍晋三内閣が「大胆な金融緩和を行う」と宣言した後、円安・株高が加速した。だが、金融緩和措置は実体経済を動かし、日本経済を回復させたのだろうか？　著者の答えは、否。「期待が先行し、そして期待だけで終わってしまった」と断じる。“期待”から、やがて“幻滅”へ。アベノミクスの問題点、そして今の日本経済の実態を、各種データを基に検証する。

著　者：野口悠紀雄 出版社：ダイヤモンド社 発行日：2014年2月
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世界を動かす消費者たち　新たな経済大国・中国とインドの消費マインド

2014年4月号掲載

世界を動かす消費者たち　新たな経済大国・中国とインドの消費マインド

予測によれば、経済成長を続ける中国・インドの消費者市場は、2020年までに合計10兆ドル、日本の3倍に達する。この巨大市場でビジネスに成功するには、新たに出現する消費者層の理解が欠かせない。彼らはどんな価値観を持ち、消費行動をとるのか。それらを長年にわたる両国での調査研究、コンサルティングを基に描く。現地に適応した戦略、企業事例も紹介。

著　者：マイケル・J・シルバースタイン、アビーク・シンイ、キャロル・リャオ／デビッド・マイケル、市井茂樹（監訳）、津坂美樹（監訳） 出版社：ダイヤモンド社 発行日：2014年1月
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僕たちが親より豊かになるのはもう不可能なのか　各国「若者の絶望」の現場を歩く

2014年4月号掲載

僕たちが親より豊かになるのはもう不可能なのか　各国「若者の絶望」の現場を歩く

2007年の米国での金融危機に端を発した経済的混乱から、世界は立ち直りつつある。とは言え、欧米では若者の失業率が極めて高い。各国政府は雇用問題よりも赤字削減を優先し、彼らをさらに悪い境遇に追い込もうとしている。失業、低賃金、借金…。『ウォール・ストリート・ジャーナル』の若手記者が、大卒でも就職できない“若者の絶望”の実態をレポートする。

著　者：リヴァ・フロイモビッチ 出版社：阪急コミュニケーションズ 発行日：2014年2月
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脱ニッポン富国論　「人材フライト」が日本を救う

2014年3月号掲載

脱ニッポン富国論　「人材フライト」が日本を救う

節税を目的に日本人が資産を海外に持ち出す状況を、著者が『資産フライト』で描いたのは2年前。そして今、マレーシアなど新興アジアへ移住する日本人が急増している。本書は、カネばかりかヒトまでもが日本を出て行く、この「人材フライト」の実態を報告、日本の未来像を模索する。意外にも、日本脱出の動きを非難せず、逆に奨励することが日本を救うという。

著　者：山田 順 出版社：文藝春秋（文春新書） 発行日：2013年12月
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なぜ日本は若者に冷酷なのか　そして下降移動社会が到来する

2014年1月号掲載

なぜ日本は若者に冷酷なのか　そして下降移動社会が到来する

今、若者の経済的立場が弱くなっている。子どもの生活レベルが親世代より低下する「下降移動社会」が訪れつつある。こうした社会の変容に対する考察を軸に、ペットの家族化、児童虐待、ゆがんだ年金制度等、今日みられる諸問題に斬り込む。著者は、「パラサイト・シングル」「格差社会」などの言葉を世に浸透させたことで知られる、家族社会学者の山田昌弘氏。

著　者：山田昌弘 出版社：東洋経済新報社 発行日：2013年12月
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文明が衰亡するとき

2014年1月号掲載

文明が衰亡するとき

「衰亡論は、我々に運命を考えさせる」 ―― 。こう語る著者が、巨大帝国ローマ、通商国家ヴェネツィアなどの国家、文明の興亡を本書で描いたのは、30年余り前のこと。その間、世界第2位の経済大国だった日本は3位に転落し、代わって中国が2位に浮上した。そんな今だからこそ、改めて読みたい。「我々の運命」を考えるために。

著　者：高坂正堯 出版社：新潮社（新潮選書） 発行日：2012年5月
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