新刊ビジネス書の要約『TOPPOINT(トップポイント)』
最新号に掲載している“一読の価値ある新刊書”10冊の内容をご覧いただけます。
編集部が独自のテーマを設定し、5冊程度の良書を選出して紹介します。
編集部員が思わず読書メモを取った、良書の中の“一節”や“物語”を紹介します。
編集部員が「いま改めてお薦めしたい本」「再読したい名著」をPick Up!
各ジャンルにおける必読の名著10冊を編集部が選定。選書は随時更新します。
1万人以上の定期購読者を対象とした読者アンケートで決定された、半年ごとのベストビジネス書です。
2020年5月号掲載
「国民国家・株式会社・中央銀行」。この3つが、現代の政治と経済の基本的な形だ。だが今、グローバリズムの広がりと経済活動のデジタル化により、3者のバランスが崩れ、社会を担う「中間層」が苦しみ、社会の亀裂が深まっている。悪循環に陥った資本主義が向かう先とは。現状と今後を、日銀出身の著者が詳しく読みとく。
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第2次大戦後、世界経済は飛躍的な成長を遂げた。その礎となったのは、自然環境を破壊する生産体制と、富を求める人々の貪欲さだ。だが、こうした繁栄はいつまでも続かない。やがて資源は枯渇し、エネルギー危機が訪れる ―― 。現代社会の根底にある物質至上主義を鋭く批判し、「人間中心の経済学」を考察した名著である。
2020年4月号掲載
ソフトウェアやノウハウなど、物理的なモノではない資産を「無形資産」という。これが近年、先進国で増えており、一部の国では、土地・建物などの有形資産をしのぐほど。その台頭は「ちょっとした変化ではすまない」という著者たちが、無形資産の全貌を分析した。有形資産とは違う特徴や、生産性や格差に及ぼす影響などを説く。
2020年3月号掲載
万人を豊かにする“進歩的資本主義”を説いた書。著者は、ノーベル経済学賞受賞者で、世界銀行のチーフエコノミストを務めた経済学者だ。アダム・スミスの言う「見えざる手」が機能していない市場原理主義の現状を明らかにし、誰もが中流の暮らしをするために、政府がなすべきことを提言。正しい資本主義のあり方を示す。
2020年1月号掲載
近年、自動化、ロボット化といったデジタル革命の下で、グローバル競争が進んでいる。こうした経済の潮流 ―― 「グロボティクス」が、社会にもたらす変化を考察した書だ。先進国のホワイトカラーの雇用を脅かし、中間層を崩壊させるグロボティクスの衝撃と、破壊的な変動の先にある未来を、国際経済学の第一人者が論じる。
産業革命後、人々は物質的な豊かさを求め、経済成長を信奉するようになった。地球環境の危機が叫ばれる今も、富の追求がやむことはない。人は、無限の欲望という“呪い”から逃れられないのだろうか? フランスを代表する経済学者・思想家が、経済成長と人間の欲望を読み解く。現代資本主義に対する警鐘と提言の書。
2019年12月号掲載
膨大な政府の借金、格差拡大、社会的孤立の進行…。今の日本は「持続可能性」において危機的状況にある! こう指摘し、転換を図るための論点と提言を示す。「人口減少社会」から、持続可能な「定常型社会」へ。「農村型コミュニティ」から「都市型コミュニティ」へ。大きな視野から、人口が減少する日本社会のありようを考える。
今、世界的に注目を集めている貧困対策がある。名称は、「ユニバーサル・ベーシックインカム」(UBI)。国民1人1人に、毎月一定金額を給付するもので、貧困撲滅の強力な助っ人になりうるとされる。この制度を考察した書だ。近未来の仕事や格差との関連など、多面的な切り口から、UBIの可能性と問題点を掘り下げていく。
2019年11月号掲載
ビッグデータというキーワードが注目されて久しい。これを武器に、GAFAなど巨大プラットフォーム企業が市場の支配を強め、経済構造を変えつつある。著者は、この膨大なデータを武器にした経済活動を「データ資本主義」と命名。現状と問題点を明らかにし、将来を見通す。この先は、GAFAといえども決して安泰ではない!?
2019年10月号掲載
「株式投資の不滅の真理」を説き、世界中で読まれてきた古典的名著である。今回の改訂では、リタイア世代の投資方針など、時代に即した項目が追加された。そして初版以来、一貫して変わらないのが、「個人投資家にとってはインデックス・ファンドへの投資がベスト」という主張。なぜベストなのか、その理由が示される。
近年、日本では非婚化・晩婚化が進む。経済学者の著者によれば、その背景には、女性の社会進出とともに、結婚のメリットの減少があるとのこと。本書では、結婚、出産、子育てと続く「家族」の問題が、経済学の視点から考察される。様々な科学的研究、データ分析が示す真実は、家族が幸せになるための良きヒントとなるだろう。
2019年5月号掲載
世界の経済や政治は、これまで欧米を中心に形作られてきた。だが今や、中国やインドの台頭などにより、世界の重心はアジアへ移りつつある。この「イースタニゼーション」(東洋化)の動きを、フィナンシャル・タイムズ紙の外交関係論評責任者が解説。取材力を駆使し、軋みを見せる世界、アジアの動きを浮き彫りにする。
2019年4月号掲載
平成を、経済面から振り返った書である。平成の30年間で、世界経済の大きな変化から取り残された日本経済。平成が“失敗の時代”になった原因を、徹底解明する。バブル崩壊、中国の工業化、IT革命など、世界の大変化をたどり、日本の対応を検証。アベノミクスの失敗にも斬り込む。そして、将来に向けて何をすべきかを示す。
本書は言う。急激に進む人口減少と高齢化で、2020年以降、日本は深刻なデフレに陥る。量的緩和、ゼロ金利など、常識的な政策は通用せず、三流先進国に成り下がる、と。では、何をすべきか? 日本在住30年、この国を愛する元ゴールドマン・サックスのアナリストが、海外の論文やデータを基に、今必要な“勝算”ある政策を提言。
インドの代理母による妊娠代行が6250ドル、米国へ移住する権利が50万ドル。今日、あらゆるものがお金で取引される。市場の論理では、問題ない。だが、何かおかしい ―― 。道徳的な問題をはらむ売買の例を通じ、お金で買うべきではないものについて考える。問いかけるのは、「ハーバード白熱教室」のマイケル・サンデル氏。
2019年3月号掲載
プロテスタントの宗教倫理と、職業労働や近代資本主義との関連性を考察した、社会科学の古典である。なぜドイツの資本家や経営者にはカトリックではなく、プロテスタントが多かったのか? 人が働く動機とは? 19~20世紀初頭に活躍した、ドイツの社会科学者マックス・ウェーバーの著名な論考を、読みやすい新訳で紹介する。
2019年1月号掲載
消費税率8%から10%へ ―― 。2019年10月に実施が予定される消費増税は、日本経済に“破壊的ダメージ”をもたらす、と著者は言う。なぜか? その証拠を、デフレ不況の引き金を引いた1997年の5%消費増税や、2014年の8%消費増税時のデータを引きつつ示す。そして、日本経済を真に再生させるための道筋を描く。
今、経済成長が、気候や地球に意図せぬ危険な変化をもたらしている。これを「気候カジノに足を踏み入れつつある」と例える著者が、地球温暖化問題を論じた。温室効果ガスの過剰排出の原因、気候変動に立ち向かうための方策などが、2018年にノーベル経済学賞を受賞した経済学者の目から、わかりやすく、論理的に説かれる。
2018年12月号掲載
セール品に目がない、普段はケチなのにカジノでムダ遣いをする、無料の景品に釣られて高いものを買う…。人はなぜ、お金に関して愚かな振る舞いをするのか? 不合理な判断を下しがちな人間心理を、行動経済学者らが多くの失敗エピソードを交え解き明かす。お金を賢く使うための考え方と、行動経済学の基礎が学べる1冊だ。
2018年11月号掲載
ノーベル経済学賞の受賞者が続き、近年、注目される「行動経済学」。これは、従来の経済学に心理学、社会学、神経科学などの知見を結びつけ、経済行動を考察する学問だ。人の合理的な意思決定を阻むバイアス、それらを逆用した政策…。本書は、行動経済学のポイントをわかりやすく説く。全体像を知る上で最適な1冊だ。
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