新刊ビジネス書の要約『TOPPOINT(トップポイント)』
最新号に掲載している“一読の価値ある新刊書”10冊の内容をご覧いただけます。
編集部が独自のテーマを設定し、5冊程度の良書を選出して紹介します。
編集部員が思わず読書メモを取った、良書の中の“一節”や“物語”を紹介します。
編集部員が「いま改めてお薦めしたい本」「再読したい名著」をPick Up!
各ジャンルにおける必読の名著10冊を編集部が選定。選書は随時更新します。
1万人以上の定期購読者を対象とした読者アンケートで決定された、半年ごとのベストビジネス書です。
2015年3月号掲載
著者の松原邦久氏は、中国ビジネスの経験が豊富な、自動車メーカー・スズキの元中国代表。冒頭、氏は言う。「日本人と中国人は、あまりにも違った人たちであり、もし関わろうとするのならば相当な覚悟を持って臨むべき」。知的財産権が保護されない、賄賂の横行、撤退が困難…。本書では、かつて経験した様々な問題を挙げ、その背景にあるものを解説する。
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ドラッカーの理論を活用し、これまで200以上の企業に業績向上をもたらした戦略コンサルタントによる、“実践的ドラッカー本”。大企業に比べ、ヒト・モノ・カネ・時間等が圧倒的に不足する中小企業こそ、ドラッカー理論を応用すべき。そう述べ、中小企業が「すぐ黒字→より黒字→さらに黒字→ず~っと黒字」を実現する方法を、わかりやすく説く。
ハーバード・ビジネススクールの人気教授が、意思決定の「9つの原則」を公開! ウォルマートやヤフー、サムスンなど有名企業の失敗、心理学実験の結果など多くの事例を挙げながら、人が意思決定の際に犯しがちな過ちを指摘する。なぜ、人も企業もあと一歩でしくじるのか、成功と失敗の分岐点が、最新の「意思決定の科学」で明らかに。
2015年2月号掲載
世界一のシェアを誇る中国の家電メーカー、ハイアール。三洋電機の家電事業を買収したことでも知られる同社のビジネスモデルを紹介する。自らをサービス企業と見なす、顧客ニーズに応えるためなら何でも行える独立した事業ユニットを作る、成功を収めながらも組織を何度も作り直す…。顧客との距離をゼロに近づけるためのビジネスモデル改革に、学ぶべき点は多い。
2015年1月号掲載
「2004年 TOPPOINT読者が選ぶベストブック」投票で、第1位に輝いた遠藤功氏の『現場力を鍛える』。それから10年。この間、さらに数多くの現場を訪ね、取り組みを観察してきた氏が、“集大成”と位置づける1冊。卓越した競争力を持ち、継続的改善により進化を続ける強い現場を、どのように築くか。論理・実践の両面から、「非凡な現場」のつくり方を示す。
「○○社はこうして成功した!」「××の成功法則」。こんな文言をビジネス書ではよく目にする。だが、経営コンサルタントとして数々のビジネスを見てきた著者は、成功例より、失敗に学ぶことが重要だという。企業の成功は各社各様で、単に真似ても成功しない。一方、失敗はパターン化できる。それを踏まえることで、ビジネスは結果として成功に近づく、と。
2014年12月号掲載
グーグル首脳が自社の成功の秘密を初公開! 同社のエリック・シュミット会長らによれば、テクノロジーが進歩し、すべてが加速化している今日、ビジネスで成功する最良の方法は、多面的な能力を持つ新種の従業員「スマート・クリエイティブ」を惹きつけ、彼らの目標を達成できるような環境を与えることだという。その方法を、同社における事例とともに紹介する。
組織力を高めるため、企業は、組織体制や報酬制度などの“ハード”をいじったりする。だが、ビジネスの複雑性が増す今日、こうした手法はもはや時代遅れ。組織能力を向上させるカギは従業員の「協働」だ、とボストン コンサルティング グループのシニア・パートナーたちは指摘。部門の壁を越え、組織をスムーズに動かす上で基盤となる「6つの原則」を説く。
企業の平均寿命が「30年」といわれる中、世界最古の企業・金剛組を筆頭に、日本には創業100年を超える企業が2万社以上、300年を超える企業でさえ605社もある。これら長寿企業は、なぜ長寿たり得るのか。創業年数300年以上、年商50億円以上の企業69社を徹底分析し、経営の秘訣を明かす。変化が速く大きい今の時代、これらの企業に学ぶべきことは多い。
2014年11月号掲載
グローバル化やテクノロジーの発達により、世界は様変わりしつつある。社会が大きく変化し、不安定になる中、良き未来を築くにはどうすべきか。組織論の世界的権威である著者によれば、不確実性の増す世界で重要なのは「レジリエンス」(困難な状況への適応力)だという。これを軸に各種事例を交え、企業が今後なすべきこと、新しいリーダーシップ像を探る。
社会のために善いことをして、良い業績を残す ―― 。企業が、いわば“究極のwin-win関係”を築くためにすべきことが、わかりやすく説かれる。自社に合った最適な課題、最良のパートナーを選び、最高の結果をもたらす効果的な取組みを行う。そのための実践的なアドバイスを各種事例とともに提示。「よい仕事」をしようと思う全ての人のためのハンドブックだ。
インターネットが普及し、情報が行き渡るようになった結果、社員は知識を得て、自らの考えを主張するようになった。もはや、かつてのような男性的な“強いリーダー”の下、トップダウンで現場を率い、目標を達成するのは難しい。今日、大切なのは「命令せず、協調し、違いを活かす」こと。本書は、新時代に必要なリーダーシップのあり方を掘り下げ、提示する。
2014年10月号掲載
バブル崩壊以降、長らく低迷続きだった日本企業。しかし、アベノミクスがもたらした景気回復により、再び世界の覇者になれる芽が出てきた。本書は、このチャンスを掴むため、日本企業がやるべきことを説いた1冊。グローバル企業の経営の最前線に身を置く著者が、長年に及ぶ日本企業の低迷の原因を分析した上で、世界で勝てる人事・組織への切り替え方を示す。
2014年9月号掲載
日本を代表する経営学者が、経営の視点から『孫子』の名言を選び、読み解いた。「戦いは、正を以て合い、奇を以て勝つ」(まず正攻法、そこに奇手を組み合わせる)をはじめとする“戦略の巨人”の言葉を、経営にどう適用するか、グーグル等の企業事例を交え、伝授する。中国文学者や戦史家による従来の解説書とは一味違う、マネジメント層のための1冊だ。
本書のオビに曰く、「ポーターの理論だけでは、生き残れない」。今日の変化の激しい競争環境においては、マイケル・ポーターが説いた「5つの競争要因」等の理論に従い、「持続する競争優位」の確立にこだわるのは危険だ、と著者はいう。代わって提示するのが、「一時的な競争優位」に基づく戦略である。それは、束の間の好機を迅速につかみ、確実に利用する方法だ!
「選択と集中」は競争戦略の定石とされる。だが、果たしてそうか。選択と集中は、ハイリスクハイリターンの戦略。大企業ではない、大半のフォロワー企業(普通の企業)にとり大切なのは、リスクを減らし安定成長を図ること。そのための戦略、“リスクヘッジ競争戦略”を、「競争回避」「顧客ロイヤリティ」「持たざる強み」等の観点から、各種事例を交えて説く。
「破壊的イノベーション論」でビジネス界に不動の地位を確立した、クリステンセン教授の集大成。『イノベーションのジレンマ』『イノベーションへの解』に続く、シリーズ第3弾の本書では、かつて提示した理論を実践する方法を示す。イノベーション理論を用いて、業界の変化を予測する、あるいは競合企業の経営状況を把握するなど、具体的な手法が説かれる。
2014年8月号掲載
精神論を振りかざし、頑張りだけを求める役員。忙しさゆえ、何も考えず、目の前の仕事をさばくことに全力を集中する社員 ―― 。こうした“日本的経営体質”は、いまだに根強く残っている。本書は、そのような組織の再生法を説くもの。組織風土改革の実施、対話による知恵の創出など、「本当のいい会社」になるための方法を、企業事例を交えつつ具体的に示す。
長い間、外部と隔絶されたガラパゴス諸島の生物は、免疫力が弱く、絶滅の恐れがあるという。日本人もそう。独特の、長時間残業する非生産的な働き方のままでは、世界で通用する人材になれず、将来、路頭に迷いかねない。トリンプなど外資系企業で活躍した著者が、そんな現状にメスを入れ、「より短い時間で、より高い成果を上げる」、世界標準の働き方を説く。
経営者のあるべき姿とは。松下電器産業の松下幸之助氏、ソニーの井深大氏、本田技研工業の本田宗一郎氏…。日本が誇る“名経営者”には共通点があるという著者が、「顔つき」「資質」「退き際」など、数項目の切り口から、よき経営者の姿を解明した。果たして、あなた、もしくはあなたの会社の経営者は、本書で示されるような“器量”を備えているだろうか?
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