新刊ビジネス書の要約『TOPPOINT(トップポイント)』
2023年1月号掲載
1923年、ドイツは空前絶後のハイパーインフレに見舞われた。毎日、商品は値上がりし、紙幣は紙くず同然に。そして国が破綻…。通貨の価値が10年前の1兆分の1になるという「通貨の崩壊」は、なぜ起きたのか? パニックに陥った国民、困難な決断を先延ばしにした政治など、当時の状況を克明に描き、我々の反面教師とする。
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2022年12月号掲載
著者は地政学の第一人者、イアン・ブレマー氏。氏いわく、世界は今、3つの危機 ―― パンデミック、気候変動、破壊的な新技術に直面している。だが、米国内の分断、米中両国の対立のため、国際的信頼関係が築けず、危機に立ち向かうのが難しいという。では、危機を克服するにはどうすればよいか。実現可能性の高い解決策を示す。
「地政学」は、国家の戦略形成に、地理的な環境や歴史などが与える影響を探る学問だ。2022年、ロシアのウクライナ侵攻で、専制主義と民主主義の国々の対立が深まっている。激変する国際情勢。それを理解する上で、カギとなるのが地政学だ。安全保障の専門家が、地政学の視点から大国の地政戦略、“新冷戦”の時代を俯瞰する。
経済学者の野口悠紀雄氏は言う。日本の政策決定機構が“深刻な麻痺状態”に陥っている、と。物価高騰を問題としながら、金融緩和を続けて円安を放置するという、矛盾した経済政策を続けているからだ。本書では、現在、この国が直面している経済問題の本質を明らかにし、円安脱却に向け、金融政策の転換の必要性を訴える。
第二次世界大戦が終わって70年余り。しかし、戦争やテロは、常にどこかで起きている。ベトナム、アフガニスタン、中東、そしてウクライナ…。「戦争のない世界」はやって来るのか。そして、日本は本当に「平和」なのか。多方面で活躍するジャーナリストが、戦後の世界と日本を振り返り、戦争をなくすための教訓を引き出す。
ねつ造、改ざん、盗用…。正確さや客観性が求められる科学の世界で、“研究不正”が後を絶たない。2014年には「STAP細胞事件」「ノバルティス事件」が起こり、世間を騒がせた。研究不正は、なぜ行われるのか? 国内外の様々な事例を取り上げ、その原因や手口を分析。不正防止に向け、“不都合な真実”を明らかにする。
2022年11月号掲載
ポピュリズムが頭をもたげ、保守派とリベラル派の対立が激しさを増す米国。今、この国の民主主義、アイデンティティが大きく揺らいでいる。なぜか? そしてこれは、米国の歴史においてどう位置づけることができるのか? 建国からの歩みをたどりつつ、深さを増す現代米国の分断状況を分析し、民主主義の行方を展望する。
「オシント」とは、公開情報に基づく情報収集・分析のこと。SNSなどが発信する膨大な情報の真偽を判別する。ウクライナ侵攻でのロシアの嘘を見破り、国際犯罪捜査やビジネスにも活用されるなど、今、注目を集める技法だ。本書は、政府や企業などの「不都合な真実」に肉薄するオシントの現状を徹底取材。その可能性を探る。
中国の統治者・偉人は、なぜか「悪党」ばかりである。隋の煬帝を徹底的に貶めることで、明君として名を残した唐の太宗。朱子学が盛んになったことで、結果的に学問の停滞を招いた朱子…。中国の歴史を動かしてきた「悪党たち」にスポットライトを当て、7世紀に始まる唐代から20世紀の辛亥革命までの1400年史を捉え直す。
「霊の曇りを取り除く」「このままでは絶対不幸になる」「先祖供養や開運のため」…。不安をかきたてる言葉で現代人を惑わし、金を搾り取る、霊感商法などの「スピリチュアル・ビジネス」。なぜ、こうした商法が栄え、人は簡単に騙されてしまうのか? 社会の変化と人間の心の両面から、「霊と金」の関係を読み解く。
カルト教団に酷い目に遭わされたり、最悪、殺されたり…。こうした事態を招くのも、日本人が宗教を知らないから、と語る著者が、日本人が知っておくべき宗教の「根本原理」を説いた。オウム真理教などの問題がクローズアップされた2000年に刊行され、読み継がれてきた書の新装版。知の巨人・小室直樹氏ならではの解説書だ。
2022年10月号掲載
ナショナリズムをあおり、個人崇拝を奨励し、国家機関を軽んじる。近年、世界各地で「強権的指導者」が台頭している。プーチン、習近平、トランプ…。彼らの政治スタイルは民主主義を脅かす。こうした新しい潮流はいつ頃、定着したのか? その背景には何があるのか? 世界秩序を壊しかねない、強権的指導者の正体に迫る。
技術変革は将来も急速に進む、経済成長は永遠に続く…。これまで、こうした考え方が、経済や政治、社会の大前提だった。だが今、あらゆることが“スローダウン”し始めている。そして、それは良いことだ。住まいも教育も改善し、過酷な仕事も減る。本書は、膨大なデータをもとに、「加速時代の終焉」と「世界の安定化」を示す。
コロナ禍での「ステイホーム」が、認知症パンデミックを引き起こしている ―― 。今、外出自粛などの「自発的ロックダウン」を行った高齢者が、認知症を発症するケースが増えている。コロナ禍で進む「つながり」の希薄化、コロナウイルスが認知機能に及ぼす影響…。脳を萎縮させる様々なリスクについて、認知症専門医が解説する。
日本では、宗教団体や霊能者などによる「マインド・コントロール」が、度々、世間を騒がせている。しっかりしていると見えた人が簡単にだまされ、取り込まれたりする。彼らはどんな手口で近づき、人の心を支配するのか? 長年、被害者救済に取り組む弁護士が、マインド・コントロールの実態をわかりやすく説き、警鐘を鳴らす。
2022年9月号掲載
私たちの未来は、驚きに満ちたものとなる! 米MITのメディアラボ所長を経て、起業家として活躍する著者が、最先端のテクノロジーが社会や経済、文化、そして個人に及ぼす変化を予測した。「web3」「メタバース」「NFT」。この3つをキーワードに、様変わりする世界の姿を描く。大転換の時代を生きる上で、指針となる書だ。
インターネットは、ウェブサイトや電子メールの登場(Web1)から、スマホやSNSの隆盛(Web2)へと変遷してきた。そして今、Web3が世界を変えつつある。それは、GAFAなどの巨大な既得権益層から個人が権利を取り戻す動きのことだ。Web3の本質は何か、社会に与える影響とは…。米大手暗号資産取引所の日本代表が語る。
毎年、スイスで開催される「世界経済フォーラム総会」(通称ダボス会議)に集う、名だたる億万長者たち。“ダボスマン”と呼ばれる彼らは、これまで言葉巧みに嘘を浸透させ、減税や規制緩和を勝ち取ってきた。そんなダボスマンの論理や世界経済への影響などについて、ニューヨーク・タイムズ紙の記者が明らかにする。
中国経済は、高度成長期を過ぎ、今や減速期に入りつつある。主要国トップの巨大市場は、これからどうなるのか? 習近平政権が進める「共同富裕」政策、急速に進む少子化、デジタル経済の急拡大、ハイテク分野の米中デカップリング…。経済を左右する様々なデータをもとに中国が直面するリスクを分析、今後の中国経済を見通す。
日本を「魔改造」すれば、再び世界の頂点に立つことも夢ではない! 未来予測の専門家が、人口減少など様々な問題に対する大胆な解決策を示す。「移民によって総人口を1億4000万人に」「2030年代前半に中央四国リニア新幹線を全面開業」等々。日本人が触れようとしない不都合な論点に踏み込み、改革案を提言する。
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