新刊ビジネス書の要約『TOPPOINT(トップポイント)』
最新号に掲載している“一読の価値ある新刊書”10冊の内容をご覧いただけます。
編集部が独自のテーマを設定し、5冊程度の良書を選出して紹介します。
編集部員が思わず読書メモを取った、良書の中の“一節”や“物語”を紹介します。
編集部員が「いま改めてお薦めしたい本」「再読したい名著」をPick Up!
各ジャンルにおける必読の名著10冊を編集部が選定。選書は随時更新します。
1万人以上の定期購読者を対象とした読者アンケートで決定された、半年ごとのベストビジネス書です。
2025年3月号掲載
超長寿化時代を迎えた今日。高齢者人口の増加に伴い、シニア世代は多様化している。そんな中、企業はいかにして事業を展開すればいいのか? 本書は、急拡大するシニア市場の実像や、高齢者のニーズを捉えるための視点を、事例を交え提供するもの。長寿ビジネスにおいて成功を収めるためのヒントが満載だ。
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2025年2月号掲載
ChatGPTを筆頭とする生成AIの登場で、AIブームが起きている。その能力への期待が高まっているが、人工知能学会会長の著者は言う。今のAIは万能ではない、と。こう釘を刺し、AIにできること・できないことをわかりやすく示した。そして、人からの依頼がなくても能動的に動く次世代AI、「自律型AI」の可能性について語る。
「創造的破壊」ともいわれるイノベーション。それは経済成長や新産業の創出など、社会に恩恵をもたらす。その一方、既存のスキルを陳腐化させ、失業する人も。どんなスキル、人が破壊されやすいのか? 破壊の打撃を和らげる方策とは? 産業革命などの歴史的事例も織り交ぜながら、イノベーションとの向き合い方を考える。
日本人の“法意識”は前近代的だ! 法ではなく人による支配を重んじる、「人質司法」など不適切な手続が横行している…。元判事にして法学の権威である著者が、日本人特有の法意識に焦点を当てて論じた。冤罪など日本社会が抱える様々な問題を取り上げ、未熟な法意識こそがそれらを引き起こしている元凶の1つだと指摘する。
2025年1月号掲載
世界第5位の国土面積に、第7位の人口。農産物に恵まれ、技術力も高い南米の大国ブラジル。近年、国際社会で存在感を高めているが、遠国ゆえに日本人が知らない側面も多い。政治体制は? 人種や宗教は? どんな外交姿勢をとっている? 現地をよく知る日本経済新聞社の元サンパウロ支局長が、この国の最新情報を伝える。
日本は今、衰退の一途をたどっている。歯止めのかからない“異次元”の少子化、バブルともいうべき株高、“中間層”の分解、等々。これら、すべての背景にあるのは「貧困」であり、そして「資本主義」である。マルクス経済学者が、社会に貧困をもたらす原因 ―― 資本主義が成立して以来の根本的な問題を指摘し、警鐘を鳴らす。
人口が減り続けてやまない日本。今後、この国の経済・社会がどこへ向かうのか、各種データを基にアナリストが明らかにした。生産性は堅調だが、経済成長率は低迷。賃金は上昇基調に転じる。人手不足はますます深刻に…。先が見えにくい今だからこそ、知っておきたい“人口減少経済”における「変化」と「未来予測」を提示する。
スマホやタブレットなど、今や身の周りに溢れる便利なデジタル機器。だが、それに頼り過ぎると“脳”が衰えかねない ―― 。言語脳科学者が、巷に蔓延るデジタル依存、AI依存に警鐘を鳴らした。手書きとキーボードの脳への影響の違いなど、最新の研究成果を披露。紙の価値を活かし、人間の持つ創造力を伸ばすヒントを示す。
社会で、ネットで、「バカ」な人が増えている。約束を守らない、周囲の意見に耳を貸さない、他者の尊厳を傷つける…。人は、なぜバカなことをするのか? 24人の一流科学者、名門大学教授らが「バカ」を徹底解析する。認知心理学や情報科学など、様々な角度からバカげた行動の原因を解き明かした、フランスのベストセラー。
1900年に米国で刊行され、世界的ベストセラーとなった『武士道』の現代語訳である。武士道の源泉から、武士道における徳目、切腹の制度まで。新渡戸稲造が海外の人に向けて説いた内容を、わかりやすい言葉で紹介する。武士道は「桜に並ぶ、日本に根ざした花」、と述べられる通り、その精神は今も私たちの心を引きつける。
2024年12月号掲載
互いに信頼し、国や社会のために行動をする。そんな「コモングッド」(共益、公共善、良識)が、アメリカ社会から失われつつある。顧客をだます経営者、勝つためには手段を選ばぬ政治家、権力者の不正を見て見ぬふりする関係者…。オバマ大統領の元アドバイザーである経済学者がコモングッド衰退の原因を述べ、回復を促す。
2013年、「これまでとは全く次元の違う金融緩和」として始まった“異次元緩和”。2024年3月、日銀はこれに終止符を打つ。財政規律の弛緩、膨れ上がった日銀の国債保有残高、メディアや国民の不信…。類例がないこの政策は、日本経済の姿を変えた。元日銀理事が異次元緩和の11年間を総括し、問題点の数々を明らかにする。
日本も含め、東アジアは激しいミサイル軍拡競争の時代に突入する! 安全保障専門のジャーナリストが、戦争の危機が高まっていると指摘。日本が進める自衛隊の軍備強化や米軍との一体化、台湾有事を想定した米中の軍備増強の実態などを語った。今の状況が続けば、核戦争という“最悪のシナリオ”もあり得ると警鐘を鳴らす。
日本に“中国人だけの経済圏”が形成されている! 日常の買い物から飲食、介護福祉事業まで。今、日本にいながら、日本人と付き合わず、中国人だけで完結する世界で生きる在日中国人が増えている。それは一体何を意味するのか。変わりゆく在日中国人の姿と、彼らが築いたコミュニティの実態を、綿密な取材をもとに明かす。
健全な組織運営のカギは、“規模”にあり! 5人までならリーダー不要、50人ならリーダーを置き、150人ならサブリーダーなど階層化が不可欠。進化心理学の権威ロビン・ダンバーによれば、人が関係を維持できるのは「150人」まで。そんな数字に基づく科学的組織論だ。組織の規模に応じたあり方、リーダーの職責が説かれる。
「日米合同委員会」。これは日本のエリート官僚と在日米軍高官らが毎月行う秘密の会議だ。そこでは米軍の意向に沿った、日本の主権を侵す密約が結ばれているとされるが、内容は厚いベールに覆われている。この会議の実態、密約文書の内容に、大宅賞受賞ジャーナリストが光を当てた。真の主権回復を考える上で参考になる1冊。
2024年11月号掲載
“人工知能(AI)”と“バイオテクノロジー”。今や私たちの生活に欠かせない2つの技術について、本書はこう警告する。これらを「封じ込め」なければ、世界は大惨事に見舞われる、と ―― 。進化のスピードを上げ続け、人間の制御が及ばない領域に踏み込みつつある最先端テクノロジー。その脅威を詳細に示した1冊である。
自分のことは自分で何とかすべき、他人を頼るなど“無責任”だ ―― 。新自由主義の広がりにつれ、声高に叫ばれるようになった「自己責任論」。これに気鋭の哲学者が異を唱えた。助けを求めることこそ、むしろ責任ある行動だ、と。誰かに押し付け、人々を分断するのではない、「利他」を促す、新たな「責任」のあり方を示す。
ネットでは、多数派の意見に見える。しかし、実際はそうではない!? ネット上で、批判されることの多い政党が選挙で勝利したり、不支持派が多い人物が首長選挙で圧勝したり。なぜ、こうした乖離が起こるのか? メディア・コミュニケーションの研究者が、客観的なデータや学術的な理論をもとに「ネット世論」を徹底解剖する。
2024年10月号掲載
自民党の派閥による「政治資金パーティー裏金事件」。その発覚以降、「政治とカネ」問題への関心が高まっている。自民党の政治団体はどのように裏金をつくったのか? なぜそれを防げなかったのか? 長年、この問題を告発し続けてきた憲法学者が、現行法の抜け穴や1994年の政治改革の誤りなどについて検証、問題の本質を抉り出す。
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