新刊ビジネス書の要約『TOPPOINT(トップポイント)』
最新号に掲載している“一読の価値ある新刊書”10冊の内容をご覧いただけます。
編集部が独自のテーマを設定し、5冊程度の良書を選出して紹介します。
編集部員が思わず読書メモを取った、良書の中の“一節”や“物語”を紹介します。
編集部員が「いま改めてお薦めしたい本」「再読したい名著」をPick Up!
各ジャンルにおける必読の名著10冊を編集部が選定。選書は随時更新します。
1万人以上の定期購読者を対象とした読者アンケートで決定された、半年ごとのベストビジネス書です。
2024年10月号掲載
私たちは国際政治について語る時、1つの国を一枚岩で捉えがちだ。「米国はこう」「イスラエルはユダヤの国だ」…。だが、それは単純化しすぎ。各国には、保守やリベラルなど、主張を異にする多様な「政党」が存在する。そうした実情を元外交官がわかりやすく解説。世界の現状と未来を読み解く上で、政党の知識は欠かせない!
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日本は“スパイ天国”!? 大手自動車部品メーカーの最先端技術、国立研究開発法人の技術情報をはじめ、外国のスパイによる情報流出が後を絶たない。これを阻止し、日本が国際社会で生き抜くには、「カウンターインテリジェンス=防諜」が欠かせない。その理論と日本における課題を、「情報」と「諜報」のプロが徹底解説する。
今後、気候変動対策や循環型経済などが進めば、産業構造が劇的に変わる。その時、雇用はどうなるのか? 社会が抱える問題を踏まえ、これから先細りする雇用、生まれてくる雇用について語った。自動車産業の雇用は世界全体で600万人減る、農法研究などの雇用は430万人増える…。データを基に、近未来の社会の姿を示す。
1941年の真珠湾攻撃。日本に、この勝算なき戦いを決断させたのは、ルーズベルト大統領の外交だった! 米国陸軍戦略研究所によれば、石油の全面禁輸などの経済制裁で“隷属か戦争か”と究極の選択を迫った結果、戦争に至った。本書は、当時の米国外交を分析し、教訓を引き出す。“勝者”側から開戦の真相に迫る、新視点の書だ。
2024年9月号掲載
イスラエルと衝突するハマス、西側と対立するイラン…。数々の紛争が、現在進行形で起きている中東地域。根源には何があるのか? この地の歴史的・民族的背景、紛争の背後に潜む一神教の思考などを踏まえ読み解く。文化や慣習など、日本とはまるで異なる世界観を持つイスラム世界。その実像を浮き彫りにした1冊だ。
今日、歩数や睡眠時間などを記録するアプリは無数にある。それらは様々な活動の実績を数値化し、明確に示してくれる。だが一方で、楽しい活動をつまらなくし、不幸な人間を生み出してしまう恐れも。本書は、そんな過剰な数値化が人々にもたらす影響を明らかにするとともに、数字に支配され、騙されないための心構えを説く。
2024年8月号掲載
近年、国際社会で存在感が高まる、インド。多くの人がこの大国に抱くイメージは、「世界最大の民主主義国」「経済が急成長を続ける国」などだろう。だが、インドの政治経済を研究する著者によれば、それは実態とかけ離れている。政治・経済・外交…。モディ政権下で急速に変質するインドの“真の姿”を、様々な角度から示す。
日本の財政が悪化の一途を辿っている。コロナ禍や資源価格の高騰を受けて大型の財政出動を行ったこともあり、2023年度の国債残高は1068兆円になるという。財政破綻の恐れはないのか。わが国の財政政策を検証し、危機的状況を示す。著者は言う。これまで「何とかなってきた」ことは、今後もそうであることは意味しない、と。
今日、世界は「戦争」の時代に突入したといえる。ウクライナしかり、ガザしかり。日本も安穏とはしていられない。実は、この国には“弱点”が山積みだ。資質なき指導者、輸入頼みの食料や医薬品、自滅をもたらす専守防衛など、他国がつけ込む余地は多い。自国を守るために、私たちが知っておくべき問題の数々を元外交官が示す。
自殺は、女性よりも男性に、中でも高齢男性に多い。その大きな要因の1つが“孤独”。男性は孤独に陥りやすいのだ。お金や社会的地位のために必死に働いてきたが、気づけば周りには誰もいない ―― 。そんな悲劇をどうすれば避けられるのか? 自殺問題に詳しい心理学者が、臨床データをもとに気をつけるべきことを解説する。
2024年7月号掲載
SNS上を飛び交うフェイクニュース、権力者による情報操作、等々。怪しい情報が満ちあふれる今日、報道が果たすべき役割とは ―― 。ジャーナリストが踏まえるべき原則を、本書は説く。真実の追究や取材対象からの独立など、その内容はどれも普遍的。2001年の刊行以来、世界中で読まれてきたジャーナリズム論の最新版だ。
政府、軍などから要請を受け、紛争地やリスクの高い国で活動する「民間軍事会社」。彼らはどんな業務を行っているのか? 軍隊や警備会社と異なる点は? 長年、民間軍事会社を取材している危機管理の専門家が、その全貌を提示。「有事」における警備業務、政府の代理人としての活動など、謎に満ちた業界の実態が明かされる。
ビジネスは、便利で快適な社会をつくることを目的としてきた。それを満たした今日、次に目指すべき方向性を提示。社会で見過ごされる不正義を批判し、人々の価値観をアップデートする ――「社会運動・社会批判」としてのビジネスを、事例を交え語る。今、世界では、こうしたビジネスの「パラダイムの転換」が起きている!
人に認められたい、褒められたい。この「承認欲求」があるからこそ、人間は努力し、他者と助け合おうとする。だが、それにとらわれすぎると、情報隠蔽などの不祥事や過労自殺を引き起こしかねない。そんな「承認欲求の呪縛」に人々が陥る原因、そして呪縛から逃れる具体策を、組織論の専門家が多くの事例を交え解説する。
2024年6月号掲載
「企業」という存在は、常に世界の行方を左右してきた。古代ではローマを戦争の勝利に導き、20世紀にはフォードが米国民に夢を与えた。そして今、フェイスブックが民主主義の形を変えつつある。彼らの姿から見えてくるのは、単なる利益追求に終わらない企業のあり方だ。歴史を振り返り、改めてその“存在意義”を検証する。
政治家は巨額の非課税資金を受け取り、国民は重い税負担にあえぐ ―― 。自民党の裏金事件は、日本の税制がいかに“不公平”であるかを広く知らしめた。高齢化により今後、国民の負担は増す。そうした中、公平な税制こそ何より重要という著者が、少子化対策から介護保険、NISAまで、あるべき税制・財源について縦横に語る。
「アートの素養は社会や人間への理解につながる」と著者は言う。民族や差別、貧困など、様々な問題へのメッセージをアートは発している、と。それをどう読み取るか? 世界97カ国を訪ね、学んだ元外交官が、古今東西の作品を基に向き合い方を解説。世界のエリートにとって不可欠な教養「アート」を、鑑賞しつつ学べる1冊だ。
2024年5月号掲載
数十年ぶりに、世界中で「インフレーション」(物価上昇)が、冬眠から目覚めつつある。なぜか? これからどうなるのか? 取るべき対策とは? 欧州最大の銀行HSBCの上級経済顧問が、歴史を振り返りながら、インフレについて述べる。デフレしか経験していない世代にとり、インフレにまつわる謎が解ける良きガイドである。
1億円は、普通。なかには、数億円、数十億円の物件も ―― 。近年、「超高額マンション」が増え続けている。どんな人が、どんな思惑で購入しているのか? その実態を、不動産業界の第一人者が解説する。節税目的や転売利益狙いなど、過熱する市場の背後に見えてくるのは、単なる「住居」ではないマンションの姿である。
2024年4月号掲載
アフリカの人口爆発、移民の増加、高齢者の急増による経済成長の鈍化…。今後の世界のあり方は、「人口動態」がカギを握っている。人口学者の著者は、今日、人口動態は経済発展ではなく、文化や価値観で決まると指摘。データを基に、人口の変動、未来を語る。少子高齢化に拍車がかかる日本の将来を考える上で、示唆に富む書だ。
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