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2020年5月号掲載
地球温暖化が進む今日、“化石燃料文明”からの脱却はもはや待ったなし。地球上の生命を救うカギは、「グリーン・ニューディール」だと言う。社会の脱炭素化、スマートでデジタル化されたインフラの整備…。かつての米国のニューディール並みの経済政策の大転換を、『限界費用ゼロ社会』の著者ジェレミー・リフキンが提言する。
「国民国家・株式会社・中央銀行」。この3つが、現代の政治と経済の基本的な形だ。だが今、グローバリズムの広がりと経済活動のデジタル化により、3者のバランスが崩れ、社会を担う「中間層」が苦しみ、社会の亀裂が深まっている。悪循環に陥った資本主義が向かう先とは。現状と今後を、日銀出身の著者が詳しく読みとく。
近年、“起業国家”として世界の注目を集め、豊富なハイテク人材を輩出しているイスラエル。同国の躍進を支えているのが、スタートアップを取り巻く独自のエコシステム（生態系）だ。その中核を成す、国防軍のテクノロジーリーダー育成プログラム「タルピオット」に焦点を当て、イノベーションが生まれる秘密に迫る。
ウイルスの生と死は、独特だ。天然痘やインフルエンザなど、たびたび世界的流行を引き起こしたが、細胞外では活動せず、感染力を失ってすぐ死ぬ。また近年、3万年以上も冬眠していたウイルスが、再び増殖し始めたという。本書は、単なる病原体ではなく、生命体としての視点から、ウイルスの驚くほど多様な生態を紹介する。
2020年4月号掲載
不正に入手したSNS上の個人情報をAIで解析し、選挙キャンペーンに利用する。そんな信じがたいことが、2016年の米大統領選で行われたとの報道がある。AIによる世論の誘導が、トランプ大統領の誕生を後押ししたと指摘されているが、果たしてAIはどれほどの影響力を持つのか。NHK取材班が、世論操作の深層に迫る。
ソフトウェアやノウハウなど、物理的なモノではない資産を「無形資産」という。これが近年、先進国で増えており、一部の国では、土地・建物などの有形資産をしのぐほど。その台頭は「ちょっとした変化ではすまない」という著者たちが、無形資産の全貌を分析した。有形資産とは違う特徴や、生産性や格差に及ぼす影響などを説く。
1989年、東西を分かつベルリンの壁が崩壊し、人や情報の往来が自由になる。そして、SNSやブログなど通信手段の発達は、遠くへ、速く、深く、手を広げる力を個人に与え、世界は“平ら”になった ―― 。今、猛スピードで進む新しい段階のグローバル化と人間の未来を、ピュリツァー賞を3度受賞したジャーナリストが見通す。
2020年3月号掲載
万人を豊かにする“進歩的資本主義”を説いた書。著者は、ノーベル経済学賞受賞者で、世界銀行のチーフエコノミストを務めた経済学者だ。アダム・スミスの言う「見えざる手」が機能していない市場原理主義の現状を明らかにし、誰もが中流の暮らしをするために、政府がなすべきことを提言。正しい資本主義のあり方を示す。
米国のトランプ現象に見られるように、近年、「リベラリズム」に対する風当たりが強い。個人の自由の尊重、弱者救済といった主張が、なぜ嫌われるのか？ 気鋭の哲学者が、リベラリズムを適用できない現代社会の実情、思想的限界を考察する。フェアネス（公平さ、公正さ）という、この思想の最良の部分を活かすために ―― 。
2020年2月号掲載
「シャープパワー」。これは、情報の歪曲や世論操作などの強引な手段を使い、相手国に自国の方針をのませようとするもの。中国は主に米国で用いてきたが、近年、米国では警戒感が増し、排除の動きが進む。米中新冷戦の要因とされる、この新たなパワーはいかなるものか、詳しく説くとともに、日本が学ぶべき教訓についても記す。
地政学は、国の地理的位置や歴史と、政治現象との関係を研究する学問だ。だがグローバル時代の今日、「地球全体」を視野に入れる必要がある。そんな現代の地政学、そして“地政学的戦略”を説いた書。歴史上の出来事や最新の世界情勢を引きつつ、権力者が用いる様々な戦略を語る。著者は、元欧州合同軍防諜・治安部隊長官。
これまで社会階級は、上流・中流・労働者の3つに分けられていた。だが、今はそう単純ではない。エリートと貧困層の間には、複雑で曖昧な中流層が存在する。本書は、「経済資本・文化資本・社会関係資本」の3つの所有の面から英国社会を分析、7階級の存在を明らかにした。格差について考える上で新たな視点をもたらす1冊だ。
2020年1月号掲載
著者は、『銃・病原菌・鉄』で知られるジャレド・ダイアモンド氏。本書では、国家的危機への対処法を、個人的危機の解決法というレンズを通して考察。近現代の国家の危機を事例に、劇的変化を乗り越えるための道筋を示す。国も人も、全く違うものへは変われない。危機に際しては、何を変え、残すか、「選択」が大事だという。
トランプ vs. 習近平 ―― 。ニュースでは決して報じられない米中対立の真実を、中国研究の第一人者が明かす。トランプがファーウェイの禁輸制裁緩和に傾いた理由や、中国「一帯一路」構想に隠された“中華の知恵”。激しさを増す覇権争い、変動する東アジアの行方を見通し、二極化が進む世界で日本はどうすべきかを考察する。
1995年、中国の李鵬首相は言った。「日本という国は、40年後にはなくなってしまうかもしれない」。そして今、全国の離島、自然が残る観光地などを、中国人らが買いあさっている。対する日本は、何の対策もなし。わが国は、将来、彼らのリゾート地と化すのか？ 外資による「静かなる侵略」の最新動向をレポートし、警鐘を鳴らす。
産業革命後、人々は物質的な豊かさを求め、経済成長を信奉するようになった。地球環境の危機が叫ばれる今も、富の追求がやむことはない。人は、無限の欲望という“呪い”から逃れられないのだろうか？ フランスを代表する経済学者・思想家が、経済成長と人間の欲望を読み解く。現代資本主義に対する警鐘と提言の書。
2019年12月号掲載
今、ブレグジットや移民問題で揺れるヨーロッパ。その文明の本質を知り、グローバルな教養を身につけるための「最も短い欧州史」だ。ヨーロッパ文明を大胆に、「古代ギリシャ・ローマ文化」「キリスト教」「ゲルマン戦士」に絞り込んで考察。これら3つの要素が“絆”を結ぶことで、独特なヨーロッパ文明が形成されたと語る。
2019年9月号掲載
アメリカといえば、イノベーションの国。そんなイメージが強いが、最近は様相が違う。リスクを嫌い、現状維持を求め、イノベーションに興味のない人が増えているのだ。経済学者である著者は、彼らを「現状満足階級」と命名。その台頭が、所得や教育、社会階層など、様々な面で“分断”を拡大させている、と警鐘を鳴らす。
2019年5月号掲載
世界の経済や政治は、これまで欧米を中心に形作られてきた。だが今や、中国やインドの台頭などにより、世界の重心はアジアへ移りつつある。この「イースタニゼーション」（東洋化）の動きを、フィナンシャル・タイムズ紙の外交関係論評責任者が解説。取材力を駆使し、軋みを見せる世界、アジアの動きを浮き彫りにする。
2019年4月号掲載
「リバタリアニズム」（自由至上主義）とは、公権力を極力排除し、自由の極大化を目指す立場のこと。社会保障費の増額に反対など、経済政策面は「保守」だが、イラク戦争反対、同性婚に賛成など「リベラル」な面も持ち、従来の左右対立の枠に収まらない。近年、米国社会に広がるこの思想の実態を、現地取材を基に詳説する。
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