新刊ビジネス書の要約『TOPPOINT(トップポイント)』
最新号に掲載している“一読の価値ある新刊書”10冊の内容をご覧いただけます。
編集部が独自のテーマを設定し、5冊程度の良書を選出して紹介します。
編集部員が思わず読書メモを取った、良書の中の“一節”や“物語”を紹介します。
編集部員が「いま改めてお薦めしたい本」「再読したい名著」をPick Up!
各ジャンルにおける必読の名著10冊を編集部が選定。選書は随時更新します。
1万人以上の定期購読者を対象とした読者アンケートで決定された、半年ごとのベストビジネス書です。
2008年7月号掲載
「日本人は勤勉」。これまで、国際社会ではそう言われてきた。しかし、それも今は昔。人々からは学ぶ意欲が失われ、「バカでもいい」という開き直りの空気すら漂っている。なぜこうなってしまったのか、本書はその原因や背景を探る。併せて、学ぶことに憧れを抱いていた頃の日本人の姿を追い、かつて人々に息づいていた向学心を蘇らせるための方策を示す。
ネット書店へのリンクにはアフィリエイトプログラムを利用しています。
怪しげな健康食品や超能力。さらには地球環境問題など、要素が複雑で、現代科学では明白な結論が出ていない問題に対する強引な決めつけ ── 。これらの科学を装った不合理を「疑似科学」と呼ぶ著者が、そのカラクリを解明し、対処法を説く。「それを信じれば全て解決する」。これが売りの疑似科学のワナにはまらないためには、“考える”ことがまず大切と訴える。
2008年6月号掲載
1964年、東京オリンピックが開催された年に初来日。その後、“知日派”の学者として活動を続けてきた米国人の著者が、歴代の首相や政治家たちと交流する中で見た、日本政治の強みや弱みを描く。この40年余りの間、日本はどのように変わってきたのか。他の先進国とどこが似ていて、どこが違うのか…。我々日本人に、多くの気づきを与えてくれる1冊である。
シカゴ学派の代表的な経済学者ミルトン・フリードマン。「国家の裁量による政策をできるだけ排除し、市場の自由な調節に任せよ」 ―― 。こう主張した彼の著書『資本主義と自由』は1962年の刊行後、長らく絶版となっていた。その書が新たな訳で蘇った。50年以上前の本だが、内容は全く古びておらず、まるで今日の経済問題を論じているかのようである。
2008年5月号掲載
「クリエイティブ・クラス」。今、この全く新しい知識労働者階級が社会の支配階層になりつつある ―― 。こう指摘する著者が、人のクリエイティビティが自由に発揮されるよう経済・社会を再構築すれば、企業や都市はむろん地球全体の富も最大になることを、様々なデータを基に論じる。米国でベストセラーとなり、その後15カ国以上で翻訳された、新たな“資本論”。
カネボウ事件、ライブドア事件、日興コーディアル・グループ事件…。相変わらず会計不正が続発している。会計不正はなぜ起こるのか、監査法人はなぜそれをチェックできないのか。かつて中央青山監査法人の代表社員だった著者が、同社消滅のきっかけとなったカネボウ・山一證券などの粉飾事件を例に取りながら、会計不正が起こる要因や背景を分析する。
2008年4月号掲載
医療費、そして小学校から大学までの教育費が無料など、世界最高レベルの社会福祉制度で知られるデンマーク。当然、税金も高くなるが、国民に不満はなく、国家財政も黒字である。こうした高福祉国家が成り立つのはなぜなのか? 長年デンマークに暮らす著者がその理由を明かすとともに、日本が社会福祉国家になれない原因と、改善すべき点を鋭く指摘する。
2008年2月号掲載
社会の「幼児化」や「脳力」の低下により、日本は没落する ―― 。このように危惧する著者が、経済、教育など様々な面からその根拠を示しつつ、警鐘を鳴らす。年金等の財政危機、新興国での競争に疲弊する企業、教育の弱体化、そして国民の意欲の低下。こうした現状が改められない限り、国家の没落という事態は避けられないことを痛感させられる。
マンションの耐震偽装が世間を騒がせて以来、「構造計算」という言葉は、すっかりおなじみのものとなった。ところが、である。実は、日本の2階建て木造住宅のほぼ全てが構造計算されていない! 本書は、この知られざる衝撃的事実を出発点として、真に安全な家とは何かを説き、そして、いつまでも快適に暮らせる「よい家」をつくるにはどうすべきかを提言する。
2008年1月号掲載
物事を正しく判断するには、「自分の頭で考える」ことが何より重要 ―― 。こう語る著者が、自分の頭で考える上で役立つ“53の思考法”を、様々なエピソードとともに披露する。「『敵』をはっきりさせる」「自分なりの『仮説』を立てる」「数字や論理の『正しさ』に惑わされない」等々、実用的な思考法が満載。考える楽しさ、そして難しさを感じさせてくれる1冊である。
2007年12月号掲載
日本は今、先進国から取り残されつつある。国の屋台骨たる産業構造が古いままなのだ。欧米各国がその比重を金融業などに大きく傾けつつある中、わが国はいまだモノづくりにしがみついている。だが、アジア諸国の追い上げもあり、日本の製造業が優位性を保っていられる時間もそう長くはない。著者は、こうした現状に警鐘を鳴らし、その向かうべき道を指し示す。
深刻化の一途をたどる地球温暖化問題。だが、地球環境を守ろうという掛け声だけでは、人々はなかなか動かない。そんな中、金儲けという人間の欲望を利用して地球環境を守ろうとする動きが、世界中で活発化している。本書では、温室効果ガスの「排出権」取引の実態やそのプレーヤーを明かしながら、「市場原理導入による地球環境保全」の動きを解き明かす。
今、日本は一握りの上流と、大多数の下流に二極分化しつつある。この格差社会において、中流の暮らしを守りたいのであれば、「格差突破力」を備える必要がある。時代のトレンドを読む力、ゴミ情報を見分ける力、良質の人的ネットワークを作る力…。こうした格差突破力を磨くことなく、ただ漫然と生きていくなら、下流転落は必至である!
「ウエスト周囲径、85㎝以上」というメタボリックシンドロームの基準には、中年男性の大半が該当する。だが実は、この数値には病理学的根拠が乏しい。にもかかわらず、厚労省はなぜこれに固執し“病人”を増やそうとするのか? その背景にあるのは産官学の癒着だ。本書は、このメタボ基準のでたらめさを検証し、日本の保健行政の構造的な欠陥をえぐり出す。
2007年11月号掲載
今、先進国では人口の減少が問題になっている。わが国もまた例外ではなく、様々な少子化対策が講じられている。だが、日本の人口は、本当にこのまま減少し続けるのだろうか? 本書では、医師である著者が、ヒトの自己保存本能と種の保存本能から仮説を導き出し、論理的に「人口減少説」を覆す。生物学的、医学的な視点から展開される論理に納得の1冊である。
「リタイア・モラトリアム」とは、定年退職後も再雇用されて働きながら、本当に離職(リタイア)するまで過ごす期間のこと。いわばリタイアまでのソフトランディング期間で、団塊世代の多くがこの時期に入りつつある。この猶予期間は彼らのライフスタイルにどんな変化をもたらすのか、本書はそれを分析するとともに、シニアビジネスの方向性を提示する。
2007年9月号掲載
今の日本には、将来を憂えずにはいられないような出来事が続発している。深刻化する子供のいじめ問題、企業モラルの低下、テレビ番組の低俗化…。こうした事象の背景にあるのが、日本人全体の思考の退化であり、「幼児化」である! こう指摘する著者が、家庭や教育、企業、マスメディアなど様々な現場で生じている崩壊の予兆を具体的に挙げ、警鐘を鳴らす。
我々の日常生活から世界経済に至るまで、大きな変化をもたらしたIT。このITを活用したビジネスが今、多くの低所得者を抱える発展途上国の姿を劇的に変えつつある。その先駆けといえるのが、バングラデシュの携帯電話会社「グラミンフォン」だ。本書では、ITビジネスを通じて貧困を撲滅し、巨大市場を創出するという、その画期的な経済開発モデルを紹介する。
福沢諭吉は『学問のすゝめ』の中で、国の運命を切り開くには学問が不可欠だと説いた。そして実際、当時の人々は勉学に励み、近代日本の基礎を築き上げた。だが今の日本はといえば、諸外国と比べ、学生の学力レベルはかなり劣る。このままでは、わが国の未来は危うい。勉強するしか、個人と国の独立の道はない。そう主張する著者による、現代の「学問のすすめ」。
2007年8月号掲載
工業製品ではなく、労働と資本が直接国境を超える新しいグローバリゼーションが今、世界に広がっている。その流れに乗り遅れ、凋落傾向にあるのが日本だ。そんな日本を活性化するにはどうすればよいのか? その問いに、著者は“資本開国”を提言する。すなわち外資を積極的に受け入れ、経営を競争にさらし、強い企業を育てる、それが唯一の経済活性化策だと。
初めての方はこちら
『TOPPOINT』ってどんなサービス?
推薦の声
著名な経営者をはじめ、様々な方から数多くの推薦の言葉をいただいています。
定期購読者専用WEBサービス TOPPOINTライブラリー
パスワードをお忘れの方はこちら
『TOPPOINT』を購読されている方は、「月刊誌会員」のご登録で、本誌の最新号に掲載した要約をオンラインでもご覧いただけます。別途「月刊誌プラス会員」のお申し込みで、最新号の要約だけでなく過去に掲載した2,000冊以上の要約もご覧いただけます。
定期購読者専用 各種お手続き
スマホやタブレットでご利用の場合にはより便利に利用できるアプリもございます。
『TOPPOINT』公式アプリのダウンロードはこちら