2023.1.30

編集部:西田

人材ファーストの組織へと自社を変革するには? 「人的資本経営」実現へのヒントを示す

人材ファーストの組織へと自社を変革するには? 「人的資本経営」実現へのヒントを示す

 近年、「人的資本経営」への注目度が高まっています。
 人的資本経営とは、「人材を「資本」として捉え、その価値を最大限に引き出すことで、中長期的な企業価値向上につなげる経営のあり方」(出典:人的資本経営コンソーシアム)のこと。人材を、消費される「資源」ではなく、投資すべき「資本」とみなすところに、1つのポイントがあります。
 経済産業省は、2020年9月には「持続的な企業価値の向上と人的資本に関する研究会 報告書~人材版伊藤レポート~」を、2022年5月には「人的資本経営の実現に向けた検討会 報告書~人材版伊藤レポート2.0」を、それぞれ公表しています。2022年8月には、人的資本経営の実践に関する先進事例の共有や企業間協力に向けた議論などを行う「人的資本経営コンソーシアム」が設立されるなど、人的資本経営の実現に向けた取組が官民挙げて急ピッチで進んでいることがわかります。

 「こうした流れの中で、自社でも人的資本経営を実現するには、どんな打ち手を講じればよいのか?」――そんなニーズを満たしてくれる本が、今週Pick Upする『Talent Wins 人材ファーストの企業戦略』(ラム・チャラン、ドミニク・バートン、デニス・ケアリー著/日本経済新聞出版社)です。
 2つの人材版伊藤レポートよりも前に刊行されたものですが、本書には、これらのレポートの提言内容を実践する上で参考になる点が数多く盛り込まれているように見受けられます。

 例えば、「CHRO」(最高人事責任者)について。
 持続的な企業価値の向上と人的資本に関する研究会の「参考資料集」によれば、「人材マネジメントの課題として、「人材戦略と経営戦略が紐づいていない」という回答をした者が一番多く、3割を超える」との調査結果が示されています(出典:経済産業省ウェブサイト(https://www.meti.go.jp/shingikai/economy/kigyo_kachi_kojo/pdf/20200930_3.pdf))。このことを踏まえてか、人材版伊藤レポート2.0では、人的資本経営を実現する上で最も重要なのは「経営戦略と人材戦略の連動」と説いています。そして、そのための取組の中で特に重要なものの1つに挙げられているのが、CHROの設置です。

 では、自社にCHROを設け、その機能を発揮させる上で、『Talent Wins』はどのような知恵を提示してくれるのか。
 参考になるのが、「G3(Group of 3)」を作り上げよ、という部分です。G3とは、CEO、CFO(最高財務責任者)、そしてCHROの3人で構成されるグループのこと。このトップチームの中でCHROが果たすべき役割を、本書は次のように説いています。

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