
世界を揺るがすトランプ「相互関税」
トランプ米大統領の「相互関税」が、世界を揺るがしています。
トランプ大統領は4月2日の発表に際し「解放の日だ」と強調しましたが、実際には米国内でさえ経済への悪影響に懸念を示す声が。米国の代表的な株価指数であるS&P500は、1日で4.8%下落しました。
投資家心理を冷やした一因は、景気停滞とインフレが同時進行するスタグフレーションの懸念です。
20世紀前半、フーヴァー政権下の米国では、高関税により国内産業を保護しようとしたスムート・ホーリー法の制定が、結果的に世界恐慌を悪化させました。今回の相互関税はその過去を想起させるということで、「世界恐慌の再来か」という言説も囁かれています。
世界経済に急速に不確実性が高まっている今だからこそ、未来に待ち受ける“危機”の要因を知っておくことは重要です。そこで、今週は『MEGATHREATS(メガスレット) 世界経済を破滅させる10の巨大な脅威』(ヌリエル・ルービニ 著/日経BP・日本経済新聞出版 刊)をPick Upします。
このPick Up本を読んだ方は、
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