2020.5.2

危機下のリーダーシップ

危機下のリーダーシップ
今、世界各地で猛威を振るっている新型コロナウイルス。
それは人々の命を脅かすだけでなく、経済活動にも暗雲をもたらし、多くの企業を苦境に陥れています。
未曽有の事態に対し、経営者やリーダーはどう振る舞い、社員らにビジョンを示せばいいのでしょうか。
今回は、そんな危機下におけるリーダーシップのあり方を説いた8冊を厳選しました。
京セラの稲盛和夫氏や信越化学工業の金川千尋氏など、一流経営者が放つ熱いメッセージ。
絶体絶命の窮地から脱出した経営者の体験談や、「戦場」におけるリーダーシップ論…。
これらの書籍には、先の見えない時代を生き抜くヒントが詰まっています。

パラノイアだけが生き残る

「パラノイア」とは、病的なまでの心配症のこと。常に危機感を抱き、状況に敏感に反応する。そうした姿勢を貫くことで危機を克服し、今日のインテルを築いた世界的な名経営者が、あらゆる経営環境が激変する「戦略転換点」の恐怖、そしてその対処法を説く。長く絶版だった『インテル戦略転換』を修正、新章を追加した復刊本。

著 者:アンドリュー・S・グローブ 出版社:日経BP社 発行日:2017年9月

HARD THINGS

「HARD THINGS」とは、困難のこと。著者は、今はシリコンバレーの著名投資家だが、かつてはIT企業の立ち上げ後にITバブルが崩壊、資金がショートし、最大顧客が倒産するなど、辛酸をなめ尽くした。この壮絶な困難の中で得た教訓を伝える。まさに絶体絶命の窮地を脱した人物が語るアドバイスは、IT企業のみならず、あらゆる業種、組織の人の参考になるだろう。

著 者:ベン・ホロウィッツ 出版社:日経BP社 発行日:2015年4月

史上最大の決断

ノルマンディー上陸作戦 ―― 第2次世界大戦の勝敗を決定づけた史上最大の作戦は、「賢慮のリーダーシップ」が成功をもたらした。天才政治家チャーチルはじめ、多彩なリーダーたちが下した戦場の決断。彼らの意思決定の軌跡を追いながら、「最善の決断」を下すために必要な能力は何かを問う。経営学の世界的権威による、「危機の時代」のリーダーシップ論。

著 者:野中郁次郎、荻野進介 出版社:ダイヤモンド社 発行日:2014年5月

燃える闘魂

今の日本に必要なのは、「燃える闘魂」である。それが企業のリーダーに欠けていたことが、閉塞感漂う経済社会をもたらした ―― 。こう喝破する稲盛和夫氏が、不屈不撓の一心で経営に当たることの大切さを説く。負けてたまるか! 強い思いを抱き、歯を食いしばり、経営に携わってきた氏の経営哲学は、混迷の時代を生き抜く勇気と指針を与えてくれるだろう。

著 者:稲盛和夫 出版社:毎日新聞社 発行日:2013年9月

倒産寸前から25の修羅場を乗り切った社長の全ノウハウ

債務超過の“崖っぷち会社”が、25年連続黒字の会社に! 倒産寸前の(株)日本レーザーを甦らせた同社会長が、自らの歩みを振り返り、経営手法を全面公開。「『売価』は現場の社員が決める」「粗利益額の3%を成果賞与として支給」…。「人を大切にする経営」という原則の下、修羅場で用いたノウハウの数々が披露される。

著 者:近藤宣之 出版社:ダイヤモンド社 発行日:2019年4月

危機にこそ、経営者は戦わなければならない!

バブル経済の崩壊、リーマン・ショック、そして東日本大震災…。企業を襲う突然の危機に、経営者はいかに対処すればよいのか。信越化学工業を優良企業に育て上げた著者が、自社で実践してきたことを例に、危機に対する心構え、企業の体質を強化するための具体策を語る。『社長が戦わなければ、会社は変わらない』(2002年刊)を大幅に加筆修正したもの。

著 者:金川千尋 出版社:東洋経済新報社 発行日:2011年8月

なぜ危機に気づけなかったのか

大きな危機やトラブルは、単一の根本的な原因というよりも、小さな問題が積み重なって生じることが多い。ということは、問題が小さなうちに気づき、対処するならば、大きな危機、トラブルも未然に防げるはず。本書では、9.11同時多発テロ、航空機事故等々、各種の事例を基に、リーダーが問題を早期に発見する上で必要な“7つのスキル”を解説する。

著 者:マイケル・A・ロベルト 出版社:英治出版 発行日:2010年2月

カオティクス

9.11テロ、世界金融危機、巨大台風や地震…。最近、これまでの状況が突然変わってしまうような出来事が多い。いわば「乱気流の時代」と呼べる今日、経済についても、好況と不況を規則的に繰り返す従来の経済は終わった。企業が生き抜くには、リスク(予測可能)と不確実性(予測不能)への備えが不可欠だ。そのための新たなフレームワークを、本書は提言する。

著 者:フィリップ・コトラー、ジョン・A・キャスリオーネ 出版社:東洋経済新報社 発行日:2009年9月

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