2024年5月号掲載

超進化経営

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著者紹介

概要

長寿企業が多く存在する一方で、成長性に乏しい日本の市場。そんな状況下で勝ち続ける企業は、進化の“型”を持っている。本書は、彼ら成長企業に共通する「進化の法則」を、多数の実例を交えて解き明かす。欧米流の経営手法に流され、大切にすべき志を見失ってきた平成の経営から、脱却するヒントを与えてくれる1冊である。

要約

長寿企業の“進化の法則”

 1983年に、『日経ビジネス』は「企業の寿命30年説」を唱えた。企業が繁栄を謳歌する期間は30年だというのだ。

 例えば、平成元年(1989年)の世界の時価総額ランキングをみると、トップ50社のうち、半数が日本企業だった。しかし30年後の平成31年(2019年)は、トヨタだけだ。

 一方、企業の寿命という切り口でみると、2020年の調査で次のような結果が出ている。

    • ・創業100年以上の日本企業は3万3076社で、世界トップ。世界の100年企業全体に占める割合は41.3%。
    • ・創業200年になるとその傾向はさらに高まり、企業数は1340社で日本がトップ。世界の創業200年を超える企業全体に占める割合は65%。

 ただ、その中身は次のような構成になっている。

    • ・100年企業出現率の最も高い業種は小売業、創業200年以上は宿泊・飲食業がトップ。
    • ・売上規模別に見ると、100年企業の半数近くが1億円未満。

 つまり、多くが地場産業の零細企業なのである。

実はゾンビ企業大国?

 なぜ、日本企業の多くは成長することなく長生きできるのか。新陳代謝に乏しい日本の組織は、活力が著しく不足しているのではないか。

 例えば、上場企業の価値を測る指標として、PBR(株価純資産倍率)がある。株価を1株当たりの純資産で割った倍率である。1倍を切るようであれば、その企業は事業を続けるより、資産を売却して解散した方が価値を生むことを意味する。

 2023年3月31日の時点で、東証プライム市場とスタンダード市場に上場する約3300社の半数が、PBR1倍を割っていた。本来、資本市場から退場を迫られるべき企業が、のうのうと生き延びている。日本の実態は、長寿企業というより、「ゾンビ」企業大国というべきかもしれない。

超進化企業トップ50社

 トップ10には、オリエンタルランド(1位)やサンリオ(2位)などのエンタメ企業、アドバンテスト(3位)や東京エレクトロン(8位)などの半導体関連企業が並ぶ。興味深いのは、50社中18社が100年を超える長寿企業ということだ。

 これらの企業は「寿命30年」の壁を越えて進化している。成長へと方向転換するには、これら長寿企業から“進化の法則”を学ぶ必要がある。

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