最高の成果を生み出す6つのステップ　仕事で“強み”を発揮する法

広がる「強みを活かす」運動

　「有能な経営者は強みを基礎とする ―― 己の強み、上司の強み、同僚の強み、部下の強み、そして状況の強みを」

　ピーター・ドラッカーは名著『経営者の条件』でこう書いたが、実際、インテル、アクセンチュアなど、世界で最も成功を収めた企業の多くが、「強みに基づく組織を目指す」と明言している。

　現在、トヨタ・アメリカでは、管理職になった者全員に、部下の強みを見出す方法を学ぶ管理職研修への参加を義務付けている。ヤフーは、マネジャーに昇格した者全員に対し、才能を測定して、最も強い資質を突き止める調査を実施している。

　さらには、裁判所においても、「強みを活かす」運動が広がっている。

　もし、あなたの子供がミシガン州インガム郡で法を破ったとすると、その子は裁判所に立つ前に、更正のための能力査定を受けるよう指示される。

　その内容は強みに基づく質問で、例えば「今までに自分を良い方向へ変えたことがありますか？その時、どうやって自分を変えましたか？」といったものだ。

　このように今日、強みを活かす運動はあらゆる分野に浸透している。

なぜ強みが注目されるのか？

　では、なぜこれほど多くの人々が、様々な分野において強みに着目しているのか？

　それは、他のどんなことより、強みに着目することが効果的だからだ。

　強みを活かす運動の中核をなす概念は、「長所とは短所の逆ではなく、よって短所を研究しても長所について学べることはほとんどない」という大胆な考え方だ。

　かつてはビジネスも学問も、これとは反対の立場をとっていた。すなわち、短所を深く理解すれば、同じくらい深く長所についても知ることができる、としていた。