現場力復権　現場力を「計画」で終わらせないために

現場の当事者意識を取り戻せ

　日本企業が持つ「現場力」は、独自の優位性の源泉であり、日本の宝である。

　与えられたこと、決められたことをこなすだけでなく、現場自らが能動的に改善を行い、問題解決を進めるのは、世界的に見ても類がない。

「バリューセンター」としての現場

　日本企業の競争力は、現場を単なるコストとして見てこなかったことから生まれている。

　確かに、現場には人がいて設備や原材料があり、一見するとコストのかたまりである。しかし、人には知恵がある。知恵によってコストダウンが図られ、品質が高まり、サービスが改善される。

　現場を「コストセンター」ではなく、価値創出の起点である「バリューセンター」と位置づける。そうすることで、現場には当事者意識が芽生える。

　「結果を出すのは自分たちなのだ」

　そんな自負が、現場発の創意工夫につながる。トヨタがGMを抜き世界一の座を手に入れたのも、まさに現場の高い当事者意識があってこそである。

「自分化」こそ現場力の起点

　この当事者意識の高さは、日本企業では「当たり前」のこととして認識されてきた。

　しかし、これが当たり前でなくなってしまった企業が増えている。「言われたことしかやらない」という現場が増えているのだ。

　現場の当事者意識低下の要因は、様々である。非正社員の増加、協力会社への過度の分業など、現場をコストセンターとみなした施策によって、現場は分断され、一体化とは程遠い状態となった。

　内閣府の調査によると、「仕事のやりがいがある」と答えた人の割合は1978年には30％を超えていたが、2005年には17％を切っている。様々な施策で目先のコストは安くなったが、現場の満足度は下がり、当事者意識が薄れていったのだ。