2021年1月号掲載

DX経営戦略

Original Title :THE TECHNOLOGY FALLACY

企業戦略・戦略論組織・人事科学・技術・環境
要約をPDFファイルで読む 要約をPDFファイルで読む

※『TOPPOINT』にお申し込み頂き「月刊誌会員」にご登録いただくと、ご利用いただけます。

※最新号以前に掲載の要約をご覧いただくには、別途「月刊誌プラス会員」のお申し込みが必要です。

著者紹介

概要

今日、デジタル技術の進化に伴い、企業や業界が、かつてない勢いで崩壊しつつある。エンタメ業界の雄であったブロックバスターも既に姿を消した。この「デジタルディスラプション(破壊)」にどう対応すべきか? 4年に及ぶ大規模調査でわかった、デジタルに成熟した企業の特徴を述べ、そうした組織になるための戦略を説く。

要約

デジタルディスラプションは周知の事実

 今、企業や業界がかつてない勢いで崩壊している。急速に進化するデジタルテクノロジーを武器に、手強い競合相手が出現しているのだ。

 いかにして、このテクノロジーがもたらすディスラプション(破壊)に対処すればいいのか?

 私たちは4年間にわたり1万6000人以上を対象に、“デジタルディスラプション”に関する調査を行った。その際、テクノロジーそのものではなく、テクノロジーを利用するために必要となる組織の変化に重点を置いた。

 その結果は、次のようなものであった。

知識と行動の隔たり

 デジタルディスラプションが現実であり現在進行中であるのは、調査によって裏づけられた。

 この調査では、「デジタル技術はどの程度あなたの業界を破壊すると思うか?」という質問に対し、回答者の87%が、「自分の業界はデジタル技術によって大々的に、またはある程度まで破壊されるだろう」と答えた。

 また、ほとんどの回答者が、今後、成功し生き残るための重要な要因として、「組織はこうした変化に適応する必要がある」と認識していた。

 だが、デジタルディスラプションが起きていると知っていることと、それについて何らかの行動を起こしていることとは、まったく別の問題だ。

 私たちは、所属業界で生じる可能性が高いデジタルディスラプションに対して、自分の企業が適切な準備をしているかどうか質問した。すると、44%は「十分な準備をしている」、31%は「十分な準備をしていない」という回答だった。

 誰もがデジタルディスラプションが起きていることを知っている(87%)。だが、自分の企業が有効な対策を整えていると答えた人は半数に満たない(44%)。この差は、一言で言うと衝撃的である。

「敵に出合った。それは自分たち自身だった」

 なぜ、デジタルディスラプションの知識と行動が乖離しているのか?

この要約を読んだ方は、
他にこんな要約も読んでいます。

スマホ脳

アンデシュ・ハンセン 新潮社(新潮新書)

沈黙の春

レイチェル・カーソン 新潮社(新潮文庫)

データでわかる 2030年 地球のすがた

夫馬賢治 日経BP・日本経済新聞出版本部(日経プレミアシリーズ)

アフターデジタル2 UXと自由

藤井保文 日経BP