2010年2月号掲載

フリー

Original Title :FREE:The Future of a Radical Price

企業戦略・戦略論マーケティングIT・インターネット社会・政治
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著者紹介

概要

近年、オンラインの世界では、デジタル・コンテンツを「無料」で提供して新たな顧客を獲得し、ビジネスに成功する企業が増えてきた。この無料に基づくビジネスモデルは、今後、オンラインの世界にとどまらず、全ての業界に波及する、と本書は予言。21世紀の経済モデルともなり得る「無料経済」の世界 ―― 無料からお金を生み出す方法について詳述する。

要約

「フリー」の世界とは?

 今、この原稿をネットブック・コンピュータ(機能が限定された安価なノートパソコン)で書いている。OSは無料のリナックス。ワープロも無料のグーグル・ドキュメントを使っている。

 だが、グーグルは米国で最も儲かっている企業の1つだし、リナックスの生態系(エコシステム)は300億ドル産業だ。

 ここに無料(フリー)のパラドックスがある。料金を取らないことで、大金を稼いでいる人々がいるのだ。

 “オンライン”という実験がこの15年続けられてきたが、その世界では無料が当たり前だ。

 2007年に『ニューヨーク・タイムズ』紙はオンライン版の閲覧を全て無料にした。『ウォールストリート・ジャーナル』は、ニュースやブログなどかなりの部分を無料とし、有料と無料のハイブリッドモデルにしている。

 こうした「無料経済」を誕生させたのは、デジタル時代のテクノロジーの進歩だ。

 「ムーアの法則」が言う通り、情報処理能力のコストは2年ごとに半分になり、通信帯域幅と記憶容量のコストはそれ以上のペースで下がっている。インターネットはその3つから成り立っているので、コストは相乗効果で低下する。

 その結果、オンラインの世界における正味のデフレ率は年50%近くになる。それはつまり、現在の「ユーチューブ」の動画配信にかかる費用が、1年後には半分になっていることを意味する。

 今日の最も興味深いビジネスモデルは、無料から金を生み出す道を探すところにある。遅かれ早かれ、全ての会社がフリーを利用する方法や、フリーと競い合う方法を探さざるを得なくなる。

「フリーミアム」が一般的なビジネスモデル

 商売で使われる「無料」には多くの意味があり、それを使う色々なビジネスモデルがある。

 無料と謳いながら、本当はそうでないこともある。例えば「1つ買えば、もう1つはタダ」という文句は、2つ買うと半額になるという意味だ。

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