2010年2月号掲載

フリー 〈無料〉からお金を生みだす新戦略

Original Title :FREE:The Future of a Radical Price

フリー 〈無料〉からお金を生みだす新戦略 ネット書店で購入
閉じる

ネット書店へのリンクにはアフィリエイトプログラムを利用しています。

※『TOPPOINT』にお申し込みいただき「月刊誌会員」にご登録いただくと、ご利用いただけます。

※最新号以前に掲載の要約をご覧いただくには、別途「月刊誌プラス会員」のお申し込みが必要です。

著者紹介

概要

近年、オンラインの世界では、デジタル・コンテンツを「無料」で提供して新たな顧客を獲得し、ビジネスに成功する企業が増えてきた。この無料に基づくビジネスモデルは、今後、オンラインの世界にとどまらず、全ての業界に波及する、と本書は予言。21世紀の経済モデルともなり得る「無料経済」の世界 ―― 無料からお金を生み出す方法について詳述する。

要約

「フリー」の世界とは?

 今、この原稿をネットブック・コンピュータ(機能が限定された安価なノートパソコン)で書いている。OSは無料のリナックス。ワープロも無料のグーグル・ドキュメントを使っている。

 だが、グーグルは米国で最も儲かっている企業の1つだし、リナックスの生態系(エコシステム)は300億ドル産業だ。

 ここに無料(フリー)のパラドックスがある。料金を取らないことで、大金を稼いでいる人々がいるのだ。

 “オンライン”という実験がこの15年続けられてきたが、その世界では無料が当たり前だ。

 2007年に『ニューヨーク・タイムズ』紙はオンライン版の閲覧を全て無料にした。『ウォールストリート・ジャーナル』は、ニュースやブログなどかなりの部分を無料とし、有料と無料のハイブリッドモデルにしている。

 こうした「無料経済」を誕生させたのは、デジタル時代のテクノロジーの進歩だ。

 「ムーアの法則」が言う通り、情報処理能力のコストは2年ごとに半分になり、通信帯域幅と記憶容量のコストはそれ以上のペースで下がっている。インターネットはその3つから成り立っているので、コストは相乗効果で低下する。

 その結果、オンラインの世界における正味のデフレ率は年50%近くになる。それはつまり、現在の「ユーチューブ」の動画配信にかかる費用が、1年後には半分になっていることを意味する。

「フリーミアム」が一般的なビジネスモデル

 商売で使われる「無料」には多くの意味があり、それを使う色々なビジネスモデルがある。

 無料と謳いながら、本当はそうでないこともある。例えば「1つ買えば、もう1つはタダ」という文句は、2つ買うと半額になるという意味だ。