「年収6割でも週休4日」という生き方

「6割経済社会」がやってくる

　日本経済は今後、大きく縮小する危険性がある。現在、日本のGDPは約500兆円だが、これは300兆円にまで減ってもおかしくない。

　その理由は、主に4つある。

　1つ目は、エネルギー問題である。

　これまで世界経済の基盤となってきたのは、安くて豊富な化石燃料だったが、これらは限りある資源だ。石油とガスの需要量はすでに供給量を上回っており、需要はさらに増えつつある。

　原子力や太陽光、風力など代替エネルギーへの転換には数十年はかかるとされ、急激な石油・ガスの需要増加には追いつかない。

　2つ目は環境問題、特に地球温暖化の問題だ。

　多くの環境専門家は、10年以内に現在燃やしている化石燃料の量を70％減らさなければ、今後1000年間は地球の気温が上がり続けると言う。

　そして、化石燃料の消費を70％減らすには、今後10年間に経済活動を半分にする必要がある。

　3つ目が、金融問題である。

　今回のサブプライム問題によって、大幅なドル安になっていくと思われる。そして、極端なドル安・円高が日本を困窮に陥れる。なぜなら、日本政府、金融機関が保有する数千億ドルの米国債は、ドルの下落によってその価値が激減するからだ。

　さらに、日本の製造業は米国が主要市場であり、米国の消費の冷え込み、そしてドルの下落は輸出が壊滅的な打撃を受けることを意味する。