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2019年5月号掲載
いい上司になる上で欠かせないのは、部下といい人間関係を築くこと。そのためには、相手を心から気にかけながら、言いにくいことをズバリと言うことが大切だ。本書では、「徹底的なホンネ」を軸とする、力や権威に代わる、新たな上司術を紹介。アップルやグーグルで管理職を指導した著者が、自らの体験を交え、指南する。
2019年4月号掲載
本書は言う。急激に進む人口減少と高齢化で、2020年以降、日本は深刻なデフレに陥る。量的緩和、ゼロ金利など、常識的な政策は通用せず、三流先進国に成り下がる、と。では、何をすべきか？ 日本在住30年、この国を愛する元ゴールドマン・サックスのアナリストが、海外の論文やデータを基に、今必要な“勝算”ある政策を提言。
「両利きの経営」。日本ではクリステンセン教授の「イノベーションのジレンマ」ほど知られていないが、世界では主流のイノベーション理論だ。既存の資産と組織能力を「深化・有効活用」しつつ、新規事業を「探索・開拓」する。すなわち、二兎を追うことで未来を切り拓く、この理論と実践のポイントを、各種事例を挙げて説く。
2019年3月号掲載
欧州は自死を遂げつつある ―― 。大量移民を受け入れ続ける欧州の未来に、気鋭の英国人ジャーナリストが警鐘を鳴らした。移民制限を唱える人への誹謗中傷、失われつつある西洋的な文化や価値観。さらには、マスコミがタブー視し、あまり報じられない移民によるレイプの問題などにも斬り込み、移民の受け入れの是非を問う。
ロジカルシンキング全盛の今日。「経験や勘で仕事をするな」と部下に説く上司は少なくない。だが、論理的思考だけで成果はあがるのか？ 著者の内田和成氏は、直感や勘など、論理では説明できないもの ―― 「右脳」の力を活かすことも必要だ、と指摘する。好評既刊の『仮説思考』『論点思考』に続く、思考シリーズ3部作の完結編。
2019年2月号掲載
今日、「サイバー攻撃」が日常化している。国家規模のサイバー戦争、クレジットカード詐欺、なりすましメール…。そんな脅威の数々を示し、警鐘を鳴らす、サイバーセキュリティの入門書だ。中国や米国によるサイバー攻撃の実態や、スマートウォッチなどIoTデバイスに潜む危険性について、誰にでもわかるよう解説する。
2018年11月号掲載
近年、通貨の電子化が進む。そんな中、デジタル通貨を巡る、三つどもえの覇権争いが始まった。ビットコインなどの仮想通貨と、民間銀行、中央銀行が発行するデジタル通貨の争いだ。それぞれの特徴とは？ 将来性は？ また、キャッシュレス化で金融や社会はどう変わるのか？ 元・日銀審議委員がデジタル通貨の今後を見通す。
2018年10月号掲載
「GAFA」とは、グーグル、アップル、フェイスブック、アマゾンのこと。デジタル時代の四強を、その頭文字をとってこう呼ぶ。彼らは、無限の資金と天才的な人材を武器に、新旧・大小を問わず多くの企業を飲み込んでいる。本書は、GAFAが創り出す世界や共通点を詳述。果たして、彼らは人類を幸せに導くのか、それとも ―― 。
2018年4月号掲載
シンギュラリティは訪れない。つまりAI（人工知能）が自分より優れたAIを作ることはない。だが、人の仕事の多くを奪う ―― 。AIの研究開発を指揮する著者は、こう予測する。そして教科書もろくに読めない、読解力の低い今の子どもは、将来、AIにできない仕事を引き受けられない、行き着く先は「AI恐慌」だ、と警鐘を鳴らす。
経営において本質的に大事なこと。それは、会社が「生きている」ことだ。すなわち、「挑戦―実践―創造―代謝」という循環が回り続けねばならない。この絶え間ない循環を実現し、「生きている会社」をつくるための処方箋を、経営コンサルタントの遠藤功氏が示した。本書の説く“創造的新陳代謝”を実践すれば、会社は強くなる！
2017年12月号掲載
高齢者は膨れ上がり、若者世代はそれを支えきれない。あと10年足らずで日本の社会保障は大きな危機を迎える ―― 。野村総合研究所で長年、社会保障の調査に携わってきた著者が、差し迫った社会保障危機について解説。「団塊の世代」「就職氷河期世代」「2025年」をキーワードに、この問題の全体像がわかりやすく示される。
2017年6月号掲載
著者は、AIの各種プロジェクトに従事する2人のスペシャリスト。AIは、新サービスの創造やビジネスの拡大に役立つという。ただし、AIを「何でも回答してくれる魔法のコンピューター」と捉えると、ビジネスでの成功は難しい、とも。本書では、AIへの誤解を解き、ビジネスに活用して成功するためのポイントを徹底解説する。
2030年までに、日本から700万人以上の働き手が失われる ―― 。来たるべき深刻な人手不足にどう対処すべきか、考察した。示される解決策は、人工知能やロボットなどの「デジタル労働力」と「外国人労働力」の活用。それぞれが担う役割や、今後生じ得る課題などを述べる。未来について考える上で、一助となる1冊だ。
2017年5月号掲載
著者は、これまで1万人以上もの依頼者を見てきたベテラン弁護士だ。本書では、50年近くに及ぶ弁護士生活を通じて学んだ、「運の良い人」「運の悪い人」の法則を紹介する。「人間性の良い人ほど運が良い」「悪いことをして得た成功は長続きしない」「争うと運を落とす」…。幸福をつかむ上で大切なことが、わかりやすく語られる。
2017年4月号掲載
副題「巧妙に洗脳される米国民」。自分たちに都合のよい政治を実現するため、カネでシンクタンクや大学、政治家を操る。「ティーパーティ運動」など、一見、草の根運動に見える活動に資金を出し、主導する ―― 。豊富な資金で政治を動かす米国の億万長者の正体を、『ニューヨーカー』誌のベテラン記者が徹底取材により暴いた大著。
国民の目から隠されているが、ほとんどの国の政府は莫大な資産を所有している。それは「パブリック・ウェルス」（国有企業、インフラなど政府所有の公共資産）。うまく運用すれば債務削減と経済成長を同時に実現できるが、お粗末な運用だと経済や政治に悪影響を及ぼす。この“隠れ資産”の実態と、望ましいあり方を示す。
2017年3月号掲載
経営学者の伊丹敬之氏による、実践的な経済入門書である。なぜ景気は変動するのか、何が経済成長を可能にするのか…。身近な経済現象を理解するために、どんな視点から現実を眺め、考えればよいかを説く。経済はカネの論理が中心になるが、人間の行動や動機を考えることもまた大切と、人間臭い「経済を見る眼」が示される。
2017年2月号掲載
米国はじめ先進諸国で、貧富の差が拡大している。クリントン政権で労働長官を務めた著者によれば、原因は「市場のルール」の作り方にある。すなわち、富裕層や大企業が政府へのロビー活動等を通じて、自分たちが儲かる仕組みを築いているのだ。これを、より良く公平なものとすべく、市場メカニズムの現状にメスを入れた。
1990年代に「失われた20年」に突入後、経済が低迷する日本。教育水準、労働者の質は高いにもかかわらず、生産性は先進国最下位（世界第27位）だ。なぜなのか。各種データをもとに長期低迷の「原因」を特定し、日本復活の「秘策」を示す。元ゴールドマン・サックス金融調査室長の著者ゆえ、数字に基づく論は説得力がある。
2017年1月号掲載
世界的なコンサルティング会社、BCG（ボストン コンサルティング グループ）の戦略メソッドを紹介。グローバル化、デジタル化が進む中、企業がイノベーションを起こし、飛躍的に成長するための最新の手法を示す。成長を実現する組織体に変革するための手法については、同時刊行の『構造改革編』に詳しい。
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